【寄稿】

地域介入プログラム「須坂トライアル」で
切れ目ない妊産婦メンタルヘルスケアを

立花 良之（国立成育医療研究センターこころの診療部乳幼児メンタルヘルス診療科 診療部長）

　周産期は産後うつなどのメンタルヘルス不調の頻度が高い。また，母親の精神的不調は本人のみでなく子どもなど家族にも悪影響を及ぼし得る。そのため支援策は多様化し，一つの職種で完結せずに産婦人科医，精神科医，小児科医，保健師，助産師，看護師など多職種連携での対応となるケースが多い。こうした連携を行う上では，お互いの職種の視点や役割，機能を理解し合うことが重要である。

　2020年6月，日本精神神経学会と日本産科婦人科学会は協働で「精神疾患を合併した，或いは合併の可能性のある妊産婦の診療ガイド：総論編」^1）を発表した。このように周産期メンタルヘルス領域では精神科・産科の学会単位でも親子への対応についての共通認識のプラットフォームが整備されつつある。

　周産期のメンタルヘルスケアを多職種でどのように連携して行うかについては，国際的な治療ガイドラインである英国立医療技術評価機構（National Institute for Health and Care Excellence： NICE）でも「有効性にエビデンスのあるプログラム開発が課題」と述べられており，世界の親子保健において研究開発が望まれている領域である。そのため筆者らは厚生労働科学研究班の研究事業で，長野県須坂市の親子保健事業と協働し，切れ目のない妊産婦メンタルヘルスケアについての有効な地域親子保健システム作りとその効果検証「須坂トライアル」を行った^2，3）。本稿ではその取り組みを紹介する。

親子保健システムの仕組みを活用した須坂トライアル

　須坂トライアルの地域介入プログラムの特徴は3つある。

　1つ目は妊娠届け出時に全ての妊婦に対し親子保健コーディネーター（須坂市では保健師）が面接を行って妊娠初期から母親との関係性を構築し心理社会的リスクをアセスメントすることである。それに当たり，母親には心理社会的リスクアセスメントの質問票とエジンバラ産後うつ病質問票（Edinburgh Postnatal Depression Scale：EPDS）に回答してもらい，その結果をもとに面接を行う。2つ目は周産期メンタルヘルスケアについてクリニカルパスを作成し，地域親子保健に携わる医療・保健・福祉の関係者でそれを共有してスムーズな多職種連携を行うことである。3つ目は妊娠期面接などで心理社会的リスクありと判断された親子について，地域親子保健の関係者が一堂に会する定期的なケース検討会議を行って「顔の見える連携」を構築し，多職種のケース検討会議でフォローアップすること（図1）である。

図1　須坂トライアルにおける多職種でのフォローアップ

　ケース検討会議は須坂市・高山村・小布施...