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医学界新聞

2019.11.25



カリキュラム改正のポイントとその対応
医学書院主催 看護教員「実力養成」講座2019開催

　厚労省の看護基礎教育検討会（以下，検討会）は10月15日，「保健師助産師看護師学校養成所指定規則」および「看護師等養成所の運営に関する指導ガイドライン」の改正案を最終の報告書にまとめ提言した（表1）。第5次となる本カリキュラム改正の内容は，保健師，助産師，看護師 3 年課程，准看護師課程で2022年度入学生から，看護師2年課程で2023年度入学生から適用される予定だ。

表1　看護師の教育内容見直しのポイント（文献1より）
・総単位数を97単位から102単位に充実（総時間数は削除）
・情報通信技術（ICT）を活用するための基礎的能力やコミュニケーション能力の強化に関する内容を充実
・臨床判断能力等に必要な基礎的能力の強化のため解剖生理学等の内容を充実
・対象や療養の場の多様化に対応できるよう｢在宅看護論｣を｢地域･在宅看護論｣に名称変更し，内容を充実
・各養成所の裁量で領域ごとの実習単位数を一定程度自由に設定できるよう，臨地実習の単位数を設定

　本カリキュラム改正のポイントと求められる対応は何か。検討会構成員として尽力してきた山田雅子氏（聖路加国際大大学院教授）と池西靜江氏（日本看護学校協議会会長，Office Kyo-Shien代表），教育方法学が専門の西岡加名恵氏（京大教授）が解説した医学書院主催セミナー「看護教員『実力養成』講座2019」（11月2日，大阪市）の模様を報告する。（写真：左から山田氏，池西氏，西岡氏）

社会における看護ニーズの変化に応じた改正

　看護基礎教育の現場では今，高齢化の進展による成人看護学実習と老年看護学実習対象者の重複，少子化による小児看護学実習や母性看護学実習の実習施設確保困難などの現状がある。さらに，看護職員の就業場所が医療機関以外に訪問看護事業所や介護保険施設あるいは地域にある多様な看護の拠点などに広がり，求められる能力が多様化している。こうした背景の中，看護基礎教育をどのように行っていくべきか。

　はじめに，検討会の看護師......

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