医学界新聞

2019.09.30



今こそ，作業療法のエビデンス創出を
第53回日本作業療法学会の話題より

　第53回日本作業療法学会が9月6～8日，東登志夫学会長（長崎大）のもと「作業療法研究のターニングポイント」をテーマに福岡国際会議場，他（福岡市）にて開催された。

事例報告・学会発表から次のステップへの一歩を

東登志夫学会長
　学会長講演で東氏は，作業療法研究の現状について独自の分析を踏まえて概観した。作業療法士（以下，OT）の有資格者数が増加し，日本作業療法学会での演題数も着々と増加する一方で，学術誌『作業療法』に掲載された論文1報当たりのOT協会員数は1983年の56.8人から，2018年は710.2人に激増したとの分析結果を報告。「OTの意識が低下しているのでは」と警鐘を鳴らした。他方，同誌掲載論文に占める実践報告の数が増えたことに対しては，「対象者のナラティブな側面を大切にしつつも，エビデンスレベルがより高い研究の推進が求められる」との見方を示し，「学会発表から日本語論文，事例報告からシングルシステムデザイン研究へと，個々の会員が一歩ずつステップアップしてほしい」と結んだ。

　では，事例研究からエビデンスレベルが高い研究へ展開するにはどうすればよいのか。シンポジウム「作業に焦点を当てた臨床研究の探求――事例研究からランダム化比較試験まで」（座長＝東京工科大・友利幸之介氏）では，シンポジストがそれぞれの経験からアドバイスを送った。

　作業療法の介入は個別性が高く多種多様であり，介入研究への展開が困難である。友利氏は，「介入手順をしっかり定義することで乗り越えられる」とまず助言した。研究疑問を作るには事例研究や日々の臨床をPICOやPECO（patient，intervention／exposure，comparison，outcome）の思考の枠組みで整理することを勧めた。明確になった研究疑問に対する仮説を観察研究によってさらに分析して深め，最終的に仮説を検証する介入研究へと段階を意識して研究を進めること...

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