【寄稿】

災害後のエコノミークラス症候群対策
相次ぐ災害で得た教訓と必要な備えとは

榛沢 和彦（新潟大学大学院医歯学総合研究科先進血管病・塞栓症治療・予防講座特任教授）

　災害後のエコノミークラス症候群（静脈血栓塞栓症，venous thromboembolism；VTE）による死者が出たのは新潟県中越地震（2004年）と熊本地震（2016年）である。また，東日本大震災（2011年）などでも深部静脈血栓症（deep venous thrombosis；DVT）の増加が報告された。相次ぐ災害から，災害後のVTE増加には2つの時間的ピークがあるとわかってきた。

発災直後の肺塞栓症に警戒を

　新潟県中越地震では約10万人が一時的に避難し，うち半数が車中泊した。われわれと肺塞栓症研究会が調査した結果，肺塞栓症（pulmonary embolism；PE）による死亡が大きく報じられた発災8日後まで，PE発症者は増え続けていた。搬送された14人は全て女性で，多くが被災前は健康だった。PEによる死者7人は全員女性で6人は50歳以下，3人が睡眠導入薬を服用しており，7人全員が夜間にトイレに行っていなかった。

　震度7の地震が2度発生した熊本地震では，約20万人が一時的に避難し，車中泊は8万人を超えたと推測されている。本震発生の2日後までに少なくとも18人がPEを発症し，全員が車中泊していた。発症者は本震4日後，PEによる死亡がマスコミによって報道されるまで増え続けた。本震当日および翌日に済生会熊本病院に搬送された10人の重症PE患者は30代～70代で，平均56歳，うち女性が8人を占めた。また，報告されている発症者の中に重篤な疾患を合併していた人はいなかった。

　これらの報告ではPE発症の危険因子は車中泊，女性で，発災翌日～5日後が発症のピークだった。比較的若い40代～60代で多く発症し，疾患はほとんど合併していないこともわかった。また，マスコミ報道による注意喚起で発症が減少することも明らかだ。

長引く避難生活でリスク高まる深部静脈血栓症

　次にDVTについて災害ごとに述べる。新潟県中越地震でわれわれは，PEによる死亡が報道された直後から被災地でのDVT検診（写真❶）を開始した。主に車中泊の避難者を対象にエコー検査でDVTを検索し，弾性ストッキング着用を指導した。その結果，発災14日後までに受診した車中泊避難者の69人のうち19人（27.5％）に下腿DVTを認めた。

写真❶　被災地でのDVT検診（右は筆者）

　東日本大震災では津波被害が広範囲にわたった。地域によって復旧の程度に差があったこと，また遠隔地避難所も多かったことから，下腿DVTの陽性率には各地で差があった。われわれが発災5日後に始めたDVT検診で最大陽性率を記録したのは発災11日後であり，避難者人数が最大となった発災2日後とは約10日間の差を認めた。DVTが地震と直接関係したものであるなら早い時期に最大陽性率を記録するはずだが，避難した約10日後に最大を記録したことから，DVT発症は長引く避難生活の影響による可能性が高い。

　熊本地震では熊本大，熊本市民病院のチームが中心となり日本臨床衛生検査技師会の協力もあって，大規模なDVT検診が行われた。PEの新規発症者は前述のように本震4日後頃から減少に転じたが，DVTは本震12日後まで増え続けた。

対策は発症ピークに合わせて

　以上のように災害後のVTE発症には，発災翌日～5日後までのPEのピークと，発災10日～2週間後までのDVTのピークがある。発災翌日～5日後までは，ライフライン途絶による水・食料不足からの脱水，余震の恐怖による交感神経刺激亢進に伴う血液凝固能亢進，車中泊による静脈うっ滞などで生じたDVTが増悪してPEを引き起こすと考えられる。この時期に発生するPEについてリスクがある人を特定するのは時間的に難しいため，術後PE予防と同様に，被災者で40歳以上であれば誰でも危険性があると考えて予防すべきだ。その際に，弾性ストッキング着用も有用である。車中泊では下肢下垂して寝る場合があるため，夜間の着用指導も必要だ。

　新潟県中越地震，熊本地震ではマスコミ報道によりPE発症が減少したことから，発災後はなるべく早く，被災者，特に車中泊避難者に向けて表のような注意喚起が必要である。