【座談会】 働き方を改革し，最善の医療を提供する病院経営 PFM導入の鍵は何か

牧野 憲一氏（旭川赤十字病院院長） 西澤 延宏氏（佐久総合病院･佐久医療センター副統括院長兼副院長）＝司会 鬼塚 伸也氏（長崎リハビリテーション病院）

　「入院時支援加算」が2018年度診療報酬改定で新設された。この動きは外来の段階から患者情報を集め，入院中や退院後の生活を見越した支援を行うPFM（Patient Flow Management，MEMO）への評価として注目されている。PFMをどのように導入し，進めていくべきか。

　本紙では，かねてより自施設でPFM部門を導入・指揮してきた西澤氏，牧野氏，鬼塚氏による座談会を企画。PFMが患者・医療者・病院経営にもたらすメリットから，PFM実施に向けて敷くべき体制までを議論した。

西澤　これからの病院経営に当たり，PFMはすでに欠かせない概念です。PFMは予定入院患者の情報を入院前の外来段階で把握することで，入院前から退院後までの流れを効率化し，病院全体の労働生産性を向上させるものです。診療報酬が新設され，導入に本腰を入れる急性期病院も増えるでしょう。院内でどのようにPFM部門を立ち上げ，定着させていくべきか，今日はPFM部門を構築してきたお二人と話し合います。

PFMが必要な理由

西澤　佐久総合病院では2007年にPFMを担う部門を作りました。それから10年以上にわたり，スムーズな入退院を実現するシステム構築に努めてきました（本紙第3235号）。

牧野　旭川赤十字病院でPFMを開始した2013年当時，PFMは先進的な取り組みととらえられていました。この数年で，PFMへの関心は一気に高まった印象を持っています。当院も患者・医療者にとってより良いシステムになるよう試行錯誤を重ねています。

鬼塚　2018年3月まで長崎みなとメディカルセンターに勤務し，2012年の入院支援センターの設立に携わりました。その際には東海大病院や佐久総合病院のPFMを参考にしました。本日は長崎みなとメディカルセンターでの経験を中心にお話しできればと思います。

西澤　PFMが求められる背景には急性期病院を取り巻く経営環境の変化があります。病院の機能分化と平均在院日数の短縮が進み，病床稼働率を上げるために新入院患者数が増えました。患者の入れ替わりが激しくなったわけですから，入院中の患者の重症度，医療・看護必要度が上がり，入退院関連業務が増えるといった問題が生じてきたのです。

牧野　早期退院の推進によって自宅にすんなり退院する人が減り，転院・施設入所が増えたことも要因です。当院では2008～16年度の間に，転院患者は2倍になっています（図1）。また，緊急入院が入院患者の半数を占めるという事情からも，看護師が行う入退院関連業務の増加への対応が急務でした。

図1　旭川赤十字病院の転院患者数と転院率の推移（牧野氏提供）

鬼塚　医師の業務量も増えましたね。患者の増加に伴って，日程調整や入院説明といった事務的な業務も増えたのです。診療に伴う記録量も増加傾向にある中ですから，現場の負担感はかなりのものでした。

西澤　こういった諸問題にメスを入れる取り組みがPFMです。その効果は医療者の負担軽減だけではありません。事前に外来で説明し，患者の話を聞く体制の整備はより良いサービス提供につながります。入院は患者にとって非日常で，入退院のイメージが難しいことは多いでしょう。手術や入院期間の説明，退院先のめどなどを入院前にしっかり共有する専門部署を持つことは患者満足度の向上にもつながります。

病院経営にも好影響

西澤　当院のPFMを視察に来た方は口をそろえて，こうした巨大な部門の費用対効果を質問します。医療者・患者にとってどんなに良いシステムであろうと，病院にも経営の視点がありますから，経済的に成り立たなければ導入できません。先生方は費用と効果について，どうお考えですか。

牧野　入退院支援加算と新設された入院時支援加算が算定できますが，PFM部門単体で採算を取ることは不可能です。人件費がかなり大きいですから。

鬼塚　採算はPFM部門単体ではなく，他部門の生産性向上による効果を病院全体として見るべきですよね。

西澤　同意見です。例えば当院は開院以来，外科医はほとんど増えていないのに手術件数は右肩上がりです（図2）。PFMにより外科医が手術に専念できるようになったおかげです。業務効率化による手術件数の増加，入院単価の上昇は病院経営に好影響をもたらしています。また，PFM部門の人員が，業務のさらなる効率化に欠かせないクリニカルパス作成に携わる好循環があることも忘れてはならないでしょう。

図2　佐久医療センターにおける手術件数の推移（西澤氏提供）

牧野　限られた病床の有効利用というメリットもあります。PFMにより事前に情報収集しておけば，日曜日の入院を増やせるのです。当院ではこの数年で日曜日の入院患者数が2倍になりました。

西澤　月・火曜日に偏りがちな入院日の平準化は重要です。事前に麻酔科外来を経て問題なければ，日曜日に入院して月曜日に手術を行うことも当院では普通で，実際に全身麻酔手術患者の日曜日の入院数は月～木曜日と同程度です。日曜日は家族が付き添いやすく，病棟業務も比較的落ち着いているため，看護部も協力的です。

鬼塚　長崎みなとメディカルセンターではPFMにより医師の事務作業を減らしたことで，例えば乳腺外科では，午前に外来，午後に手術という運用ができるようになりました。また，心臓血管内科の診療実績は全国でも上位になりました。スムーズな入退院は病院経営の基盤として役立っています。

小さく始めて実績を作る

西澤　では，どのようにPFMを構築し，どんな体制を敷いてきたか話していきましょう（表）。佐久総合病院は2007年以降，まずは私の所属する外科の予定手術入院の術前検査スケジュール管理などを他職種に任せる業務効率化を進めてきました。看護師5人と事務職員1人の部署を作り，徐々に業務を広げ，2013年には予定手術入院患者ほぼ全員へのPFMを確立しました。

　高度急性期部門を分割して2014年に開院した佐久医療センターでは，入退院関連業務を「患者サポートセンター」に集約し，ほぼ全ての予定入院患者の入院前から退院までの支援を一手に引き受けています。看護師19人，医師事務作業補助者5人，薬剤師，管理栄養士は全て専従で，事務職員も入れると総勢60人規模です。

鬼塚　長崎みなとメディカルセンターで設立した入院支援センターも最初は外科の2つの手術から始めました。外科はスケジュール管理の負担が大きいこともあり，PFMのメリットを実感しやすかったですね。2017年には看護師8人と医師事務作業補助者4人を配置し，20診療科の予定入院患者5365人にPFMを実施しています。

牧野　旭川赤十字病院では内科医をPFM推進役に任命したこともあって，手術入院だけでなく，入院患者全員の入退院支援に最初から照準を合わせていました。2013年に眼科から始め，2016年以降は内科を含め，ほぼ全ての予定入院患者は入院支援センターで情報収集を済ませています。今年からは一般外来からの当日入院も状態が安定している患者に限り，入院支援センターを経由するようになりました。

　体制としては2018年度に退院支援部門と一体化し，入退院支援室として稼働し始めたところです。看護師，医師事務作業補助者，その他の事務職員など30人以上を配置しています。

西澤　薬剤師や管理栄養士なども配置していますか。

牧野　はい。持参薬を薬剤師が確認することで，術前休止薬の管理不備による手術中止...