第59回日本神経学会開催

　第59回日本神経学会学術大会が5月23～26日，佐々木秀直大会長（北大大学院）のもと，「神経疾患の克服を目指して」をテーマに開催された（会場＝北海道札幌市・ロイトン札幌，他）。本紙では，シンポジウム「神経内科医の燃え尽き症候群を防ぐために――バーンアウトしないためのTipsをシェアしよう」（座長＝旭川赤十字病院・吉田一人氏，杏林大・海野佳子氏）の模様を報告する。

米国で注目集まる医療者のバーンアウト，日本でも早急な現状把握と対策を

　燃え尽き症候群（バーンアウト）とは，対人的サービスを提供する職種において，元来は活発に仕事をしていた人が「燃え尽きたように」意欲を失う状態を指す。仕事を通じて情緒的に力を出し尽くすことによる「情緒的消耗感」，情緒的資源の節約のための防衛反応として起こる「脱人格化」（クライアントへの思いやりを欠く紋切り型対応），理想と現実のギャップによる「個人的達成感の低下」の3要素で構成されるバーンアウト。医療者に起きた場合，心身の不調，離職など医療者自身への影響だけでなく，診療の質の低下や共感性の欠如といった患者への悪影響も懸念される。

　シンポジウムの冒頭，下畑享良氏（岐阜大大学院）が，企画の契機となった米国神経学会（AAN）の動きを紹介した。AANでは近年，神経内科医のバーンアウトを問題視し，学会員を対象とした調査や学術集会での教育プログラムなど，学会としての対策に乗り出しているという。2016年の調査では，回答した米国神経内科医の60.1％に何らかのバーンアウトの症状が見られた（Neurology. 2017［PMID：28122905］）。また，神経内科医は他診療科医に比べてバーンアウトの頻度が高いとの報告もある（Mayo Clin Proc. 2015［PMID：26653297］）。神経内科医が特に高頻度な理由は，高齢化による患者数増に伴う事務仕事の増加や，病歴聴取や神経学的診察をじっくり行うことを重視する神経内科医の気質と多忙な現実とのギャップなどが指摘されている。下畑氏は，「日本の医学界でも状況を早急に調査し，学会や国レベルでの対策を進めるべき」と訴えた。

　続いて神経内科研修医の安藤昭一朗氏（新潟大病院）が登壇し，若手医師の立場で見解を述べた。氏は，知識や経験の乏しい若手では首尾一貫感覚（SOC）や職場における自己効力感を得にくいことがバーンアウトのリスク上昇をもたらす可能性を指摘した。対策の鍵として，活力・熱意・没頭の3要素から成る「ワーク・エンゲイジメント」の向上を挙げ，トレーニング機会の提供や若手の自主性を尊重した指導を求めた。

　急性期病院におけるバーンアウトの問題を論じたのは，脳卒中診療医の井島大輔氏（北里大病院）。急性期脳卒中医療では可能な限り早急な治療開始が求められるため，夜間や休日のオンコールも多く，いつ呼ばれるかわからない緊張感が強いという。氏は，根本的な解決には脳卒中診療医の増員や労働時間の短縮が必要と指摘。その上で，より現実的な対策として，脳卒中治療フローチャートの作成や院外画像送信システムの導入などにより，脳卒中診療医の不在時も対応可能な体制整備を提案した。

　饗場郁子氏（国立病院機構東名古屋病院）は，日本の神経内科女性専門医を対象に行ったアンケートの結果を報告した。回答者の63.7％にバーンアウトの症状が見られ，うち58％がバーンアウトに「女性であること」が関係していると回答したという。氏は，女性医師は育児や介護など家庭の負担が大きい傾向や，我慢が美徳とされる文化などによりバーンアウトのリスクが高まる可能性があると述べた。

　最後に服部信孝氏（順天堂医院）が，全国82大学の附属病院に勤務する神経内科医へのアンケート結果を報告。バーンアウトの症状が見られたのは回答者の約40％であり，バーンアウトと有意な関連が認められた因子として，経験年数が短い，事務仕事が多い，当直回数が多い，人間関係の不良などが挙がったという。氏は，大学でのバーンアウトの防止には教授などのリーダーを中心に組織内で十分なコミュニケーションをとること，そのためには「リーダーシップ教育が必要」と強調した。

シンポジウムの様子