医学界新聞

インタビュー

2017.07.31



【interview】

「活動を育む」リハビリテーション科医を育てる
急性期・回復期・生活期サブスペシャルティ3学会設立へ

久保 俊一氏(日本リハビリテーション医学会理事長/京都府立医科大学教授)に聞く


 急速な高齢化に伴い,リハビリテーション医療に対する需要・関心は医学界のみならず社会全体で高まっている。こうした状況の中,リハビリテーション科医にはどのような役割が求められるのだろうか。

 今年6月,日本リハビリテーション医学会の支援のもと,「日本生活期リハビリテーション医学会」が設立された。さらに急性期・回復期のサブスペシャルティ(以下,サブスペ)学会も年度内の設立をめざしているという。本紙では,3学会設立の中心的役割を果たす久保氏に,設立の経緯とリハビリテーション医学の展望を聞いた。


――リハビリテーション医学を取り巻く状況について教えてください。

久保 高齢化に伴いリハビリテーション医学・医療へのニーズは急速に高まっており,専門医の育成は急務です。国内のリハビリテーション科医の数は2015年には2000人を超えましたが,必要数からみれば大幅に不足しています。

――高齢者に対するリハビリテーション医療の提供が超高齢社会の喫緊の課題なのですね。

久保 ええ。実はこれまでに,リハビリテーション医学・医療へのニーズは時代背景によって大きく変化してきました。日本におけるリハビリテーション医学・医療は,戦前,ポリオや関節結核など肢体不自由児の療育から始まりました。それが,戦時中になると戦傷による障害が,戦後は労働災害や自動車事故による障害が対象として増えました。特に四肢切断や脊髄損傷の治療が最重要課題となりました。そして今,高齢者のリハビリテーション医療が大きく注目されています。

――対象となる世代が移り変わってきたのですね。

久保 より正確に言えば,対象が「積み重なってきた」と言うべきです。今でも,ポリオ,切断,脊髄損傷に対するリハビリテーション医療は当然必要です。また,医療の高度化に伴って対象となる疾患・障害も多様化しています。運動器障害,脳血管障害,摂食嚥下障害,内部障害をはじめ,ほぼすべての診療科にまたがる領域がリハビリテーション医学・医療の対象だと言ってよいでしょう。

専門医として責任ある診療を

――リハビリテーション科医はどのような診療を行っているのでしょう。

久保 リハビリテーション科におけるリハビリテーション診断では,身体所見の診察,FIM(機能的自立度評価表)やバーセル指数などを用いたADL・QOLの評価の他に,画像所見,血液検査,電気生理学的検査などさまざまなデータをトータルに考えて行います。

 リハビリテーション治療の中心は運動療法で,疾患の種類や患者の状態によって細かく内容を変えます。他にも,義肢・装具療法,電気刺激療法,物理刺激療法,疼痛・痙縮制御の薬物療法,循環・代謝や精神・神経などに対する薬物管理,漢方療法などがあり,最近では磁気刺激療法やロボットリハビリテーションも導入されています。また,生活指導や適切な栄養管理も重要な治療のポイントです。

 急性期・回復期・生活期の“流れ”に沿って,これらの治療を的確に処方するのがリハビリテーション科医の役割です。

――“流れ”に沿ったリハビリテーション治療とは具体的にどのようなものですか。

久保 急性期では,疾患・外傷自体の治療のウエイトが最も大きく,それらの治療は専門領域の医師を中心に行われます()。その中で,リハビリテーション科医は,積極的なリハビリテーション治療により,活動性の低下を防ぎながら,身体的・精神的な機能回復をめざします。急性期の安静はdisuse atrophy(非活動性萎縮)を招きます。他科の医師と連携し,急性期のリハビリテーション治療はdisuse atrophyなどの防止的効果ばかりでなく,原疾患の治療効果を増大させ得ることも理解してもらう必要があります。

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