賢く使う画像検査

［第1回］画像検査の“適切な利用”とは

隈丸 加奈子（順天堂大学医学部放射線診断学講座）

　画像検査は，現在の日本の医療にとって欠かせない診療手技となりました。幸いなことに日本は画像診断機器に非常に恵まれており^1），画像検査へのアクセシビリティは諸外国に比して良好です。近年の機器やソフトウェアの進歩もあり，医師が求める検査を比較的すぐに施行できるようになりました。

　現在，日本では年間2800万件程度のCT検査と，1400万件程度のMRI検査が保険診療で行われています^2）。画像検査は診断や予後予測に確実に寄与していると評価される一方で，「適切に利用されていない画像検査」の数も増えたと言われています^3）。

適切に行うための6つのプロセス

　画像検査を適切に行うとは，下記の全てが満たされることです。

　この6つのプロセスのどれか一つでも欠けた場合，その検査は適切な画像検査とは言えないことになります。❸～❺の達成には，撮影側（放射線科医や放射線技師）がその主要な役割を担うことになりますが，❶，❷，❻に関しては，主治医と撮影側のコミュニケーションが主軸を形成します。

　❶と❷は，いわゆる「検査適応判断」と言い換えることもできますが，適応のある検査とは，検査結果により診断や治療，ケアの方針が変わり得る検査のことです。すなわち，画像所見がどうであっても，患者の診療方針に全く影響しないような場合は，検査適応はないと言えます。

　検査後の診療への影響を考えるに当たり，「検査前確率」は大事な情報です。例えば心電図でST上昇を伴うような胸痛の場合，急性心筋梗塞の検査前確率が非常に高いため，冠動脈CT検査で狭窄の有無を確認するのではなく，通常は血行再建に直結するカテーテル検査の適応となります。逆に，「テレビの狭心症特集を見て心配になった」と来院した無症状の若い女性では，推定される冠動脈疾患の検査前確率が非常に低いため，冠動脈CTの適応はありません。なお，検査前確率に加えて，目的とする疾患の診断精度（感度，特異度など）も適応判断には重要となります。

画像検査のリスクとデメリット

　検査適応の最適化が望まれる理由は，画像検査にはリスクやデメリットが考えられるからです。わかりやすいのは放射線被ばく，造影剤の副作用，カテーテル検査では出血などが挙げられます。また，生命に影響を与えないような些細な所見であっても，所見が明らかになることによって患者の“病識”が強まり，生活の質が下がるという報告もあります^4）。マクロな観点で言えば，医療費も問題となり得るでしょう。

　2011年の原子力安全研究協会の報告によれば，日本国民の1人当たりの実効線量は5.97 mSvであり，医療被ばくはそのうち約65％を占めていました。その大半はCT検査によるものと考えられています^5）。この値が多いか少ないかの議論は容易ではありませんが，少なくとも，被ばくというデメリットに見合うだけの情報が得られているのか，得ることのできる検査であったのかをきちんと検討した上での被ばくでなければなりません。

　CT検査のような低線量（100 mSv以下）の被ばくによる健康への影響は，科学的な結論が得られていませんが，一部の研究によれば発がんリスクの増加が懸念されています。通常は放......