研究と実践の融合が新たな看護を育む

第30回日本がん看護学会学術集会開催

　第30回日本がん看護学会学術集会が2016年2月20－21日，神田清子会長（群馬大大学院）のもと，幕張メッセ，他（千葉市美浜区）で開催された。学会創立30周年を迎えた今回，「挑戦するがん看護――未来を拓く研究と実践の融合」がテーマに掲げられ， 約5100人が参加した。本紙では，今後のがん看護研究と臨床応用の方向性を提示した会長講演・シンポジウムと，曝露対策の現状と課題が報告されたシンポジウムの模様を紹介する。

神田清子会長

　神田氏は，がん対策推進基本計画に掲げられている，「全てのがん患者とその家族の苦痛の軽減と療養生活の質の維持向上」「がんになっても安心して暮らせる社会の構築」のために看護師が果たすべき役割は，①研究成果に基づく根拠のある看護支援，②意思決定・セルフケア力を高める支援，③生活の質を高める支援，④地域社会のシステムづくりに向けた調整・連携であるとの考えを示した。

　さらに，過去30年の学会誌掲載論文の分析を基に，今後取り組むべき研究を挙げた。対象別では小児や高齢者，前立腺がんや希少がん，テーマ別では倫理・意思決定，外来看護，相談支援・就労支援などの研究が不足しているという。さらにガイドライン等の作成にあたってはエビデンスレベルの高い論文が必要となる。特に有用なのは介入研究であるが，学会誌論文全体に占める割合は極端に少ない。介入研究は時間・コストがかかり，客観化が必要になるため，共同研究の在り方やビッグデータの活用についても今後は検討が必要だと述べた。

　2025年に全ての団塊の世代が後期高齢者となる日本は，世界のどの国も経験していない超高齢社会を迎える。それに伴い看護の役割は拡大しているが，「がんとともに生きるサバイバーが大切にしている生活や価値観が保てるように，生活を軸にした支援を行う」という役割は時代を超えて変わらないと氏は主張した。がん看護は，①研究と実践の融合による研究の蓄積，②教育・人材育成，③ケアガイドラインの作成と実施に挑戦すべきだと述べた上で，「実践にかかわる研究シーズは臨床看護師だからこそ探すことができる。研究者のみではなく，多くの臨床看護師が研究に取り組み，新しい看護に挑戦してほしい」と語り，講演を締めくくった。

より良い曝露対策実現には調査・研究の共有が肝要

　ガイドライン委員会研修シンポジウム「チームで取り組むがん薬物療法における曝露対策――ガイドライン発刊後半年の現状と課題」（座長＝神田氏，国立看護大・飯野京子氏）において最初に登壇したのは同学...