医学界新聞

2016.02.15



地域に応じた周産期医療体制構築を

平成27年度日本産科婦人科学会「拡大医療改革委員会」兼「産婦人科医療改革公開フォーラム」の話題より

海野信也氏
　日本産科婦人科学会「拡大医療改革委員会」兼「産婦人科医療改革公開フォーラム」が1月24日，ステーションコンファレンス東京（東京都千代田区）にて，「地域産婦人科医療提供体制の再構築」（司会＝北大・水上尚典氏，りんくう総合医療センター・荻田和秀氏）をテーマに開催された。厚労省が2015年度中に改定予定の「周産期医療体制整備指針」を基に，2016年度以降，各都道府県において「周産期医療体制整備計画」が策定される。本フォーラムでは，整備指針の改定および整備計画の策定に向け，周産期医療体制の現状の共有と今後の取り組みの方向性が検討された。

情報の収集・共有により，適切かつ持続可能な体制を再考する

　第1部では，周産期医療提供体制整備に至る経緯やそれに伴う学会・医会の動向，産婦人科勤務医の待遇改善と女性医師の就労環境に関するアンケート調査結果などが報告された。同学会医療改革委員会の委員長を務める海野信也氏（北里大病院）は，2015年に同学会が公表した「産婦人科医療改革グランドデザイン2015（GD2015）」の目的や基本的な考え方について概説。GD2010策定後の5年間で明らかとなった諸課題の解決に向け，「地域基幹分娩取扱病院重点化プロジェクト」を立ち上げたことを話した。同プロジェクトでは地域の周産期医療提供体制の再構築をめざし，各地域の実情をリアルタイムで...

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