【寄稿】

“世界標準”の研究倫理教育を研究者に

市川 家國（信州大学特任教授・倫理学・小児科学・内科学／CITI Japanプロジェクト副事業統括）

　近年，日本での研究上の不正問題が明るみに出るようになった。言うまでもなく，研究の不正がもたらす損害は大きい。不正によって確立してしまった研究結果が覆るまでにも，多額の研究資金，何人もの研究者の時間が費やされてしまうのだ。こうした不正行為の取り締まりのために，米国ではいち早く監視機関を設置している。ただ，“取り締まり”による効果も限定的だ。より強固な土台を作るためには，全ての研究者が倫理的認識を共有し，一人ひとりが科学を支える一員として，互いの研究行為を評価・批判する責任感を持つ必要がある。

　文科省は2014年8月，「研究活動における不正行為への対応等に関するガイドライン」^1）を発表した。その中で，大学の各研究機関の部局ごとに「研究倫理教育責任者」を設置し，組織を挙げた定期的な研究倫理教育を義務付けている。研究者も倫理教育を受けるべきという機運が生まれている今こそ，こうした仕組みを構築する大事なタイミングであろう。ただ，これまでの日本では，研究者の行動規範に関する教育カリキュラムや，研究者の育成過程で体系的に学ぶ機会を組織的に設ける研究機関・施設は限られていた。全ての組織で一定のレベルに達した教育をすぐに開始するというのは，おそらく容易でない。

　2012年より，文科省大学間連携共同教育推進事業「研究者育成の為の行動規範教育の標準化と教育システムの全国展開」（CITI Japanプロジェクト）が進んでおり^2），同事業では米国の倫理教育で広く使用されているe-ラーニング教材「CITI Program」を日本版にアレンジした教材の導入が掲げられてきた。本稿では，「CITI Program」を紹介するとともに，今，なぜ同プログラムが有用であるかについて述べたい。

上質・効率的な倫理学習ツールとしてのCITI Program

　米国国立衛生研究所・米国国立科学財団は，大学院生や若手研究者に対しては研究者の行動規範教育を，さらに臨床研究（人を対象とした研究）を行う者には被験者（実験参加者）保護教育を義務付けている。こうした事実からも，米国では研究者の倫理教育の重要性が認知されていることが垣間見えよう。

　上質で効率的な倫理学習の機会をいかに臨床研究者に提供するかは，長らく米国においても課題である。この課題に挑むべく，2000年4月，ボストン小児病院といった施設を含む10の大学病院などから集まったボランティアにより結成されたのが，Collaborative Institutional Training Initiative （CITI）であった。このCITIが手掛けたのが，行動規範教育のカリキュラム構築，そしてe-ラーニング教材の作成と配信だ。ネットを通じて学習するシステムを用いて，研究者に必要な倫理教育を開始したのである。CITIの教材は，「各施設に専門家の講師を設ける必要がなく，質が一定に保てる」「時間や場所を選ばない」といった簡便さが歓迎され，世に広く受け入れられることとなった。今や利用者数は世界で700万人を超え，米国内では政府機関・大学病院を含む大多数の施設で採用されるに至っている。

　現在，日本に合う形でCITI教材を構築・普及させようと動いているのが，先述の「CITI Japanプロジェクト」で，私も携わっている。かつて米国で「CITI Program」の教材づくりのプロジェクトにかかわっていた経験を持ち，私自身，CITIの教材で倫理教育を受けて感銘を受けた研究者の一人であるという背景が，その理由にあたる。

　過去の話だ。私が非常勤の研究者として所属していたヴァンダービルト大は，全米でも最初に教育学部を発足させた施設であった。教育に注力してきた歴史的経緯もあるのか，同大ではいち早くCITIの教材を導入し，私も早々に学習させられることになった。“させられる”としたのは，当時，「ただでさえ時間に追...