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医学界新聞

寄稿

2015.03.23



【視点】

ノーリフトの新たな展開

保田 淳子（日本ノーリフト協会代表理事）

　医療機関や訪問看護ステーションなどの法人会員を対象とした「全国ノーリフト医療協議会（仮）設立準備会」が，2015年1月25日に立ち上がりました。ノーリフトは，腰痛の原因となる「力任せ（人力）の移乗」を禁止しています。この考えは，無理に持ち上げられるケア対象者の苦痛の軽減や自立度を考慮した福祉用具の活用へとつながります。

　看護・介護職の腰痛予防対策マネジメントの普及を目的として2009年に設立した「日本ノーリフト協会」は，個人会員を中心に活動してきました。ノーリフトの効果を知った一人ひとりの想いで広がってきた，草の根レベルの活動です。あれから6年，今では「職員が長く働き続けるには，ノーリフトが必要だ」という認識が，管理者や経営者の間でも広まっています。この背景には，看護や介護の人材不足が深刻になっていることも影響していると感じています。

　また日本では，ノーリフトの取り組みが拘縮症状の軽減や寝かせきり防止といった成果につながり，ケアの質の変化も実感しています。以前に筆者が本紙に寄稿した際は，「ノーリフトは考えを変え，現場を変え，ケアの質を変える」と記載しました（...

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