【FAQ】

患者や医療者のFAQ（Frequently Asked Questions；頻繁に尋ねられる質問）に，その領域のエキスパートが答えます。

今回のテーマ
骨粗鬆症治療薬ビスホスホネートの適切な使い方

【今回の回答者】竹内 靖博（虎の門病院内分泌センター部長）

　骨粗鬆症患者の数は現在，約1300万人。未曽有の超高齢社会を進むわが国において，健康寿命の延伸や介護予防などの点から，骨粗鬆症の予防・治療は今後ますます重要な課題となります。本稿では，骨粗鬆症治療薬として代表的な骨吸収抑制薬「ビスホスホネート（BP）」の適切な使い方とその考え方を示します。

■FAQ1

BPによる治療で，本当に骨折は予防できるのでしょうか。

　まず前提から入りますが，骨粗鬆症治療薬の骨折予防効果の評価は，骨折部位別に行うことが一般的となっています。通常は，椎体・大腿骨近位部・非椎体（大腿骨近位部，橈骨遠位端，上腕骨近位部，脛骨，骨盤，肋骨）の3領域に分類します。椎体骨折に関しては，患者さん自身が骨折を自覚する臨床骨折と，骨折発症時期が不明な形態骨折とに分類することもあります。

　BP開発時の臨床試験では，プラセボと比較し，椎体骨折で約50％，大腿骨近位部骨折で約55％，非椎体骨折で約30％の骨折抑制効果が示されています。多くの臨床試験で対象とされる，80歳代までの閉経後女性における原発性骨粗鬆症であれば，上記の程度の骨折予防効果が期待されると言えるでしょう^1）。

　日常の診療の中では，どの程度の骨折抑制効果が認められるのかを正確に評価することは確かに困難です。しかし，例えば大腿骨近位部骨折については少なくとも30％程度の抑制効果があると推定され，大腿骨近位部をすでに骨折している患者では，その後BPを始めることで反対側の骨折が70％も減ったと報告されています^2）。

　いくつかの状況証拠も，BPの登場によって大腿骨近位部骨折の発生率が低下していることを示唆します。例えば，BPの代表であるアレンドロネートが1995年に欧米で使用可能となってから，大腿骨近位部骨折の発生率が低下に転じているという現象が挙げられます^3）。他の例では豪州で，BP長期投与による顎骨壊死のリスクが懸念され，その処方量が減少した時期にやや遅れて再度大腿骨近位部骨折の発生率が上昇するという結果も見られており，これもBPの骨折抑制効果を逆説的に示唆する証拠と考えられています^4）。

　ただ，BPによる骨折予防効果を得るには，正しく治療されることが必要とされています。「正しく」というのは，少なくとも1年以上継続して，治療期間内の処方率が80％以上で，内服方法が遵守され，かつビタミンDやカルシウムが充足していれば，ということを意味します。そのため，骨粗鬆症治療を行う場合には，薬剤の選択のみならず，正しく治療を続けるための工夫が大変に重要なポイントです。

　なお，男性および90歳以上や閉経前の女性における骨折抑制効果については，臨床試験で十分に証明されていません。しかし，BPの薬理作用から考えると，性差や年齢の影響は乏しいと考えられ，上記の条件であっても一定の骨折予防効果が得られるだろうと推測できます。

Answer…BPを正しく使用することにより，骨粗鬆症による骨折，とりわけ大腿骨近位部骨折の予防効果を期待することができます。

■FAQ2

BPの投与によってかえって増える骨折があるそうですが，どのように対処したらよいのでしょうか。

　BPが普及して10年ほど経ったころから，大腿骨転子下や骨幹部の横骨折あるいは斜骨折といった，骨粗鬆症による骨折とは異なる骨折（非定型骨折）が増えているのではないかと懸念されています^5）。

　確かに非定型骨折はBP治療中の患者以外でも認められますが，いくつかのコホート研究では，BP投与がリスク因子として抽出されています。発症機序としては，BPによる骨代謝抑制が著しいため，力学的負荷が集中しやすい皮質骨に生じた微小クラックを除去することができず，局所的な骨強度の低下を認めるためではないかと推測されています。また，国内の研究によれば，非定型骨折は，O脚により大腿骨骨幹部外側に応力集中が起こりやすい患者のBP治療中に認められることが明らかになっています。

　ただ，非定型骨折の頻度は大腿骨近位部骨折の1％程度とされているため，BPによる骨粗鬆症性骨折の抑制効果を考えれば，大きな問題にならない程度のリスクだと考えられます。

　なお，非定型骨折を生じる患者では，事前に大腿の鈍痛を自覚することが多いとされています。とりわけO脚の患者で...