患者本人と向き合う医療の実現を

第15回日本在宅医学会開催

　第15回日本在宅医学会（大会長＝ゆうの森・永井康徳氏）が，3月30－31日，「生き方に向き合う在宅医療――高齢社会から多死社会へ」をテーマにひめぎんホール（愛媛県松山市）にて開催された。

　本紙では，在宅医療の質を向上させる方策を急性期病院の立場から議論したシンポジウムと，終末期の診療ガイドラインをめぐる3学会合同シンポジウムのもようを報告する。

在宅医-病院医間の情報共有の重要性をあらためて確認

永井康徳大会長

　在宅医療に対して具体的なイメージを持つことができない病院医は少なくない。神戸大病院ではこうした問題を解消するため，同院の医師と地域の在宅医で率直な意見交換を行う「懇話会」を企画。懇話会は二部構成とし，第一部では在宅医療へ移行した症例検討を，第二部では事前に同院医師を対象に行った在宅医療連携に関するアンケート結果を基に意見交換を実施した。懇話会参加者数，事前アンケート回答数ともに増加傾向にあり，同院の内藤純子氏は「院内の医師の在宅医療への関心は高まっている」と報告した。

　超高齢社会を迎え，「地域包括ケア」への関心が高まっている。医療・福祉・介護などの資源を，高齢者の生活圏内で一体的に提供できる地域の構築が要諦とされているが，その仕組みづくりに関する議論は絶えない。名大大学院の鈴木裕介氏は，2012年に開設した寄附講座「地域包括ケアシステム学」を紹介。同講座では「多職種連携」をキーワードに，医師，看護師，ケアマネジャーなどの教育プログラム開発，効果検証を実施するという。氏は，「研究の成果を地域に還元することが目標。汎用性の高いモデルづくりをめざしたい」と展望を述べた。

　長崎大病院は，在宅医療連携の一つとして，「オープンカンファレンス」を実施している。同カンファレンスは，毎週1回，同院から在宅医療へと移行した症例について，医療職やケアマネジャー，行政職員など症例にかかわった院内外スタッフが一堂に会し，支援内容や在宅療養の現況，問題点を振り返るというもの。同院の川崎浩二氏は，カンファレンスが院内スタッフの在宅医療への理解を深め，退院支援や療養支援の実践力の向上につながっていると総括した。

　四国の在宅療養支援診療所へのアンケート調査から在宅医療の課題を検討したのは，小手川雄一氏（愛媛大病院）。アンケートの結果，在宅医療推進の阻害要因に，急性期病院の医療者や患者・家族の在宅医療に対する理解不足が挙げられたと報告した。また，在宅医が急性期病院の医師と共有を望む情報として，治療歴や今後の治療方針に加え，患者・家族の医療ニーズの詳細を求める声が多かったという。氏は，在宅医と病院医との情報共有の必要性があらためて示されたと振り返った。

対話の積み重ねが良い医療につながる

　日本老年医学会，日本緩和医療学会，日本在宅医学会による合同シンポジウム「終末期ガイドラインを在宅現場でどう活かす？――先延ば...