医学界新聞

対談・座談会

2012.07.30

座談会

がん患者さんの“働きたい”
思いをかなえる就労支援とは

高橋 都氏(獨協医科大学准教授・公衆衛生学)=司会
近藤 明美氏(特定社会保険労務士・近藤社会保険労務士事務所代表/一般社団法人CSRプロジェクト理事)
金 容壱氏(聖隷浜松病院化学療法科・緩和ケアチーム)
和田 耕治氏(北里大学医学部准教授・公衆衛生学)


 5年生存率が平均54%1)まで上がり,長く付き合う病気へと姿を変えつつあるがん。16-65歳までの働く世代では,毎年新たに約22万人の患者が生まれている。本年6月に決定された,第二期のがん対策推進基本計画にも就労支援の必要性が明記されるなど,がん治療と働くこととの両立が課題となるなか,医療者の立場からはどのようなサポートができるのだろうか。本座談会では,がんの当事者が自分らしく働き続けるための,支援の在り方について考察する。


「働くこと」の意義とは?

高橋 まず「働くこと」が,がん患者の方にとって,あるいはがんの治療の上でどのような位置付けにあるのか,がん体験者である近藤さんからお話しいただけますか。

近藤 私にとって働くことは,“生活の糧”でもありますが,何より“生きることそのものの糧”という意味合いが強いです。それだけに,積み重ねてきた自己実現の過程ががんによってリセットされ,生きる糧を失ってしまうことに強い抵抗感があります。がんを人生のイベントの一つととらえ,その前もその後も同じように働き続けたいと考えるのは,がん患者にとってごく自然なことだと思います。

 働くことで社会における役割を見いだしていた方が,ある日がんという病名がついたことでその役割を奪われる。それはまさに,アイデンティティが引きはがされるような苦痛ですし,その苦痛は,心身に大きな影響を与えます。

 がんサバイバーのなかで,就業している方のほうがQOLがよい傾向にあるという研究結果2-4)も北米やアジアで報告されています。働くことが治療にプラスの影響を与える点にも,注目すべきだと思います。

和田 お二人のお話の通り,がん患者さんにとって「働くこと」は,生活や治療の費用を確保するためにも,“ライフ”を充実させるためにも重要な要素です。ですから医療従事者は,治療しながら働きたい患者さんがいることを認識し,その中で仕事の継続に困難を感じている方を特定する必要があります。全体から見ると少人数かもしれませんが,抱えている困難の内実は千差万別で,根深い問題が潜んでいる場合もあると考えられます。

治療やその副作用により就労継続が困難に

高橋 それでは具体的に,がんの治療と仕事との両立の難しさは,どういった点にあると考えられますか。

近藤 まず,手術が治療の第一選択肢に挙がることが多く,そのための検査や入院で,必ず仕事が中断されます。また,化学療法のための通院が長期間続き,スケジュール調整が難しくなることもあると思います。

高橋 2年前から始まった,厚労科研「がんと就労」5))の研究班によるネット調査でも,手術日の急な決定,化学療法の予定変更など治療計画が予測しにくく,仕事に影響するという声が多くありました。

 厚労科研「がんと就労」研究概略

 あとは,やはり化学療法の副作用の問題です。副作用の程度には個人差があるため,その不確定さゆえの悩みもあるようです。心身に現れる倦怠感や集中力の低下,消化器症状,抑うつなどさまざまな副作用の症状により,思うように仕事ができずにつらさを感じている方は,たくさんおられます。

 副作用については大まかな想定は可能ですが,専門医でも詳細な予測はできないというのが実情です。ただ,化学療法の最初の1コースを経験することによって,2コース目以降のだいたいの感覚がつかめてきます。ですから患者さんには「1コース目の間だけは何とかお休みをもらうか,すぐ早退できるような態勢を整えて,どんな副作用があるか,様子を見てほしい」とお話ししています。

疾患イメージや,職場環境からくる“働きにくさ”も

近藤 がんという疾患に対して社会が持つイメージも,就労に影響していると思います。私自身も以前はそうでしたが,がんと聞くととっさに“死”を連想してしまう。当然「仕事のことなんて気にしている場合じゃないよね」と考える方もいると思います。

 『隠喩としての病い』(スーザン・ソンタグ,みすず書房)では“かつては結核が死の病だったが,結核が克服されてからは,がんがそのイメージに取って代わった”と記されています。これだけ生存率が上がった今でも,必要以上に悲観的なイメージががんという病名に被せられて,いまだに一人歩きしている感はありますね。

高橋 そういうイメージをどう打破して周囲に理解を得ていくか,その過程で悩まれる方も多いです。

和田 職場で理解と配慮を得るためには,病気の話を「どこまで」「誰に」してよいか,患者さん自身が見極める作業を要します。特に働き盛りの40歳未満に多い女性の乳がんや子宮がんに関しては,男性上司に説明しにくいなどジェンダーの問題も絡み,事態が複雑化する可能性もあります。

 最近では,企業の効率化を目的とした人員削減や非正規雇用者の増加などにより,職場で互いに助け合うという文化が失われつつあります。特に中小規模の企業は人的余裕に乏しく,体調不良などで戦力になれない人にとっては,必ずしも居心地のよい環境ではない。そうした状況が,患者さん本人の葛藤も生み,結果として辞めざるを得なくなるケースも少なくないようです。

まずは,就労について話しやすい雰囲気を作る

 以前,患者さんの勤め先の産業医/看護師から連絡をいただいたことがきっかけで,仕事と治療の調整がスムーズに進み「ここまで動いてくれるんだ!」と感銘を受けた経験があります。そうすると,ほかの患者さんのケースでもいろいろお願いしてみたいという気になり「職場に産業医の方はおられますか」とつい聞いてしまうのですが,空振りが多いのです(笑)。

和田 産業医の選任義務がある50人以上の職場は,日本の総事業所数のわずか3%,労働者数でみても4割弱です。さらにこれらの企業でも,産業医の訪問回数が月1回であったり,あるいは定期訪問さえない場合もあります。常勤の産業医へのアクセスが確保されている企業労働者は,全体の数%程度でしょう。

 こうした実情がありますから,主治医の先生には,少しでも産業医的な視点を持って患者さんの就労にかかわっていただけたらと思うのです。「職場の上司とどんな話をしているか」「重量物の運搬・出張・長時間労働への配慮が必要か」といった話題を出すことが,きっかけ作りになります。

 患者さんは,病院で就労の相談ができるとは考えてもいませんし,まずは医療者が気を配って,就労について話しやすい雰囲気を作ることからですね。

高橋 支援に当たっては,「がんと就労」研究の一環で作成した「実例に学ぶ がん患者の就労支援に役立つ5つのポイント」(表1)を参考に,できることから順に試みていただけたらと思います。

表1 実例に学ぶ がん患者の就労支援に役立つ5つのポイント(一部抜粋,改変)
(1)患者さんの仕事に関する情報を十分に集める
*集める情報の例:職種,業務内容(肉体的な負担の有無),勤務形態,通勤形態,職場環境,休める期間
*診療時間内だけでは情報収集が難しい場合は,問診票や看護師との面談の時間も活用

(2)医療職が幅広くサポートする
*MSWや医事課にもかかわりを求める。心理的な問題はサイコオンコロジストにも協力を依頼
*看護外来を作り,がん看護専門看護師や認定看護師が対応
*患者会など外部サポート団体を医療機関として支援

(3)患者さんの希望に応じて受診や治療ができるように配慮する
*外来での放射線治療は,その後に出勤できるよう午前中の早い時間に実施。抗がん剤治療は,副作用の強い日が週末に当たるように工夫
*放射線療法が実施可能な病院のリストを作成し,患者さんの勤務先の近くなど,都合に合わせ選択可能にする
*治療を標準化することで,患者さんが主治医の外来日に来院できなくても対応可能に
*待ち時間を軽減するため,診療日と別の日に採血するなどの検査機会の提供
*長期の抗がん剤投与を開業医の管理下で実施できるよう,地域の開業医や訪問看護師と意見交換できる研究会などを立ち上げ

(4)治療の仕事への影響について十分に説明する
*抗がん剤治療中などには,急な入院もあり得ることをあらかじめ伝える
*起こり得る副作用や避けるべき業務(重量物運搬や時間外労働等)を具体的に説明
*仕事の継続をためらう患者さんには,さまざまな工夫で継続できることを積極的に伝える
*インフルエンザワクチン接種など,感染症対策は積極的に勧める

(5)スムーズに職場に復帰できる工夫や,職場の理解を得るためのアドバイスをする
*手術などにより休職した場合の復職する日は木曜日にする(2 日勤務すれば休めるため)など徐々に仕事に戻れるよう工夫
*患者さんの要望に応じ,仕事上の配慮を受けやすいよう病状の見通しなどを記した詳しい診断書を発行。上司にどう理解を得るか,MSWなどが相談に乗る
*会社の理解が得られにくい場合,患者さんの要望があれば上司等に来院してもらい,直接病状を説明

「がんと就労」HP内に全文掲載

和田 治療と就労の両立の支援に熱心な外科医や腫瘍内科医にインタビューを行ってまとめたものですが,多忙な中でも取り組んでいただけるような“好事例”を集めたつもりです。

 私自身,「5つのポイント」を参考に,患者さんに問いかけをしています。すると「こういう症状があった場合,どうしたらいいですか」などと,具体的な相談ができ,より進んだ対応につながることが多いです。

「役割分担」が生み出す柔軟な治療体制

高橋 日本臨床腫瘍学会と日本がん治療認定医機構の先生方のご協力を得て実施された調査では「治療スケジュールを患者さんの仕事の都合に配慮して決められるか」という設問に対し,放射線については28%,化学療法については42%が「決められると思う/まあ思う」と答えています6)。この数値にはよい意味で少々驚きましたが,金先生の実感としてはいかがですか。

 化学療法も放射線治療も,基本的に医師の診察が毎回必要ですから,勤務体制など病院運営上の限界もあります。しかし診療科ごとに役割を分担して,専門性を高めるほど,融通は利きやすくなると思います。私自身,薬物療法は一任されている一方,病棟は外科の医師も共同で診てくれており,外来中に急変で呼ばれることはありません。ルーチンの検査業務もあまり入っておらず,比較的まとまった時間が取れるので,患者さんと仕事の話もできるわけです。

高橋 例えば週に3-4日外来が開いていれば,患者さんも都合のいい曜日を選択しやすくなります。それも,各科の医師がおのおのの役割に専念できる環境が整っていれば,実現しやすいということですか。

 そうですね。そのためには,私たち腫瘍内科医も,病院の中で役割を自ら作り出すくらいの気概を持って治療計画に介入していく

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