今，あらためて考える災害看護

第13回日本災害看護学会開催

　第13回日本災害看護学会が9月9－10日に，浦田喜久子大会長（日本赤十字社）のもと大宮ソニックシティ（さいたま市）で開催された。本大会のテーマは，「災害看護の原点にたち未来を拓く――私たちは何のために，どのように在り，どこに向かうか」。3月11日に発生した東日本大震災を受け，本学会では災害看護の在り方を問い直す演題が並び，多くの参加者が詰め掛けた。

支援活動の経験知を共有

浦田喜久子大会長

　「事前の対策が機能しなかった」と語ったのは，小野久恵氏（あおい訪問看護ステーション）。宮城県仙台市に位置する氏のステーションでは，地震に備え，かねてより災害対応マニュアルを作成し，避難訓練も実施してきたが，未曾有の大震災の前ではそれらの対策は機能しなかった。通信手段のまひ，ガソリン不足のほか，収容人数の過多を理由に避難所を転々と移動し，所在の確認がとれない利用者が出たり，災害時の連携を想定していた診療所が津波で流されたりする事態に直面した。氏は「大災害の前では個の力は無に等しい」と述べた上で，普段から在宅医，訪問看護師，保健師，ケアマネジャーなどと連携を深め，さらに行政の担当者，民生委員も加わった地域のネットワークを構築しておく必要性を訴えた。

　建物の免震構造や内陸部という立地条件から津波の被害を免れた石巻赤十字病院は，震災後の宮城県石巻市で唯一機能した総合病院だ。同院の金愛子氏は，被災後の院内の状況を報告した。震災前，同院に搬送される救急患者数は1日当たり60人前後であったが，ピークに達した震災3日目には，1日で1251人もの救急患者が搬送されてきた。また，分娩件数の急増，医療圏内のすべての透析患者の受け入れ，入院治療の必要がない要介護者や避難民の受け入れなどの対応に追われたという。今後の課題として，災害対応時のマニュアルの見直しのほか，多忙を極めた看護管理者のメンタルケア，外部からの医療救援チームを受け入れるための体制づくりを挙げた。

　花崎洋子氏（大船渡保健福祉環境センター）は，壊滅的な被害を受けた岩手県陸前高田市において，県内外から派遣された支援保健師チームの統括を担った経験を報告した。同チームは，「健康・生活調査」として全戸訪問を行い，住民の健康・生活状況の確認，緊急性の高い要支援者の抽出，陸前高田市の保健医療福祉の復興計画立案の資料作成を行った。本調査の実施を通し，多くの住民が保健師に対して信頼を寄せていると実感したという。氏は，「普段からの住民とのかかわりが大切」と語った。

　大規模災害発生時に日本災害看護学会が派遣している先遣隊は，現地で救援活動を行い...