医学界新聞

2011.07.04

東日本大震災後のリハ支援を提言

　東日本大震災の医療支援が慢性期のステージに入るなか，被災地のリハビリテーションに対するニーズはますます高まっている。6月3日に開催された日本リハビリテーション医学会の専門医・認定臨床医生涯教育研修会（会場＝毎日新聞ビル・大阪市）においては，今後のリハビリテーション（以下，リハ）支援の在り方が提言された。

　上月正博氏（東北大）は，「大震災後の対応――現地からの報告」と題して，当事者としての体験を中心に，現地の生々しい状況とこれまでの経過，ならびにリハ支援によるかかわりについて報告した。

　現在は新たな問題として，ライフラインや家屋など被災地の中での格差が生じてきている。それら格差を埋める意味でもリハが重要であり，廃用予防や各種障害への対応，機能低下に対する支援など，これまで行ってきたリハ医療を守ることに引き続き尽力すべきであると訴えた。また，リハのニーズが今後ますます増えることが予想されるなか，被災地でのリハの在り方として，医療者と被災者またはコメディカル，行政との間での合意の上に被災地のリハ医療・福祉を構築する「相補的関係」が必要不可欠であると強調した。

「リハ支援関連10団体」を設立

　日本リハビリテーション医学会理事長の里宇明元氏（慶大）は，学会と...

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