東日本大震災における医療活動に参加して(志賀隆)
寄稿
2011.04.25
【寄稿】
東日本大震災における医療活動に参加して
災害医療のアマチュアが現場へ
志賀隆(Instructor, Harvard Medical School/マサチューセッツ総合病院救急部)
3月11日に東日本で発生した大地震のニュースは米国にもすぐ届き,NHKの画面に釘付けになった。私は救急医であるが,災害医療ではアマチュアである。また,国際保健等の活動の経験は多少あり,医療ボランティアにおける,(1)自給自足できない状況で現地に行くべきでない,(2)善意からの行動が必ずしも良い結果につながるわけではない,(3)相手のニーズに合わない一方的な支援はかえって迷惑である,などの問題点は理解していた。
自問自答しているところにポケットベルが鳴った。「もし災害現場に行きたいのであれば,徳洲会グループの災害医療支援チーム(Tokushukai Medical Assistance Team;TMAT)に参加できる可能性がある」という,放射線科医の鈴木ありさ医師からのメッセージだった。経験豊富なTMATから学びつつ,少しでも現地の方々の助けになればと思い,参加させていただいた。その経験をここに報告する。
72時間を過ぎ,何ができるのか
出発前にまず,職場の調整が必要だった。幸い教育者養成のためのコースに参加する予定であったため,スケジュールは比較的フレキシブルであった。上司に相談すると,「Be safe! Godspeed! We are proud of you!」と背中を押してくれた。マサチューセッツ総合病院(MGH)救急部の同僚スタッフもすぐにシフトを変わってくれ,二人の幼子を抱える妻も快く送り出してくれた。同僚の長谷川耕平医師とN. Stuart Harris医師,現在ボストンカレッジ博士課程に在籍している原田奈穂子看護師もTMATに参加することになり,心強いチームメンバーとともに翌日ボストンを発った。
地震直後に現地入りしたDMATの報告では,「津波による被災が甚大であり,残念ながらトリアージ上ブラックの人(すでに亡くなっている方か,少ない医療資源ではどうしても救えない方)が多く,迅速な医療介入が必要なレッド・イエローはほとんどいない」ということであった。
災害のゴールデンアワーは72時間とされており,DMATの基本的活動も72時間以内である。私は道すがら72時間後に何ができるのか,自問自答を続けていた。そして,新潟中越地震時の友人の経験1)を参考に,(1)被災者や被災地の医療スタッフにとって,助けが来ることは精神的支えとなる,(2)72時間が経つと被災が終わるわけではなく,その後もニーズはある,(3)現地で情報収集し,それを共有することが将来につながる,と考えた。
日本内科学会の「内科医のための災害医療活動」2)や,西伊豆病院の仲田和正先生の著書『手・足・腰診療スキルアップ』(シービーアール)に掲載されている「災害医療マニュアル」,MGH外傷外科のBriggs医師の『Advanced Disaster Medical Response Manual for Providers』などを読みながら,現地へ向かった。
組織化されたチームが力を発揮
13日に成田空港に到着した私たちはTMATのメンバーの出迎えを受け,支援物資の詰まった救急車で仙台徳洲会病院をめざした。高速道路は緊急車両のみ使用可能で,各地から消防隊,自衛隊,支援物資を運ぶトラックが続々と被災地に向かっていた。ベース病院である仙台徳洲会病院に深夜に到着後,現地リーダーの田川豊秋医師から現状をわかりやすくご説明いただいた。
翌日早朝に仙台徳洲会病院を出発し,活動拠点となる宮城県気仙沼市に向かった。田川医師ら先遣隊は朝3時に出発し,活動拠点について自治体と交渉していた。私たちのチームは補給物資を届けるべく,気仙沼市の南部に位置する本吉町の本吉病院ヘ向かった。同院はやや低地にあり,海岸からは離れている。しかし,近くを流れる津谷川を逆流した津波で1階は水没しており,CTや胸部X線,検査室,事務室などが大きな被害を受けた。TMATはここでERとしての機能を提供し,同院職員との有機的な連係がとられていた。
その後,田川医師から指示があり,本吉町の北東にある階上(はしかみ)町へ向かった。到着後すぐに中学校の保健室に仮設クリニックを設営し,診療と巡回を開始した。TMATの田川医師,野田一成医師,野口幸洋管理栄養士(ロジスティクス統括)が現状をすばやく説明し,われわれのミッション,被災地での援助隊の原則が伝えられた。
災害医療活動には,チームの組織化が不可欠である。TMATは海外を含めた災害医療の経験が20年近くあり,インシデントコマンドシステムに基づいた有機的な組織が出来上がっている(表)。すべての部門に歴戦の猛者がおり,衛星携帯電話を使った効果的な情報交換がなされ,リーダーの指示のもと組織が迅速に行動していた。
表 TMATの体制 | |
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経験のみならず,TMATは災害に備えた自前のコースを持ち,サバイバルの基礎やSTART法によるトリアージ,災害時の公衆衛生,衛生携帯電話の使い方,インシデントコマンドシステム,巡回診療時のノウハウや心得,過去の徳洲会の災害支援のシナリオに基づいたシミュレーションなどの講習を行っている。
刻々と変化する現場の情報共有
津波の被害が大きかった今回は,地震による外傷はそれほど多くなく,診療開始当初は感冒,便秘,頭痛,不眠,裂傷や打撲などでの受診が多かった。1日当たり100人程度の診療に加え,近隣の避難所を往診した。中には,津波に飲み込まれ,流されてきたタイヤにつかまり漂流していたところ陸側の壁にたどり着き,九死に一生を得たという女性もいた。4日目には,顔色の悪い男性が胸痛にて来院し,気仙沼市民病院に搬送となる。同院での心電図検査では急性心筋梗塞と診断され,緊急冠動脈形成術が施行された。
限られた薬剤・医療資源による最低限の診療であったが,精神も肉体もぎりぎりの状態にあった避難所の方々に大きな安堵感を与えたと診察の合間に伺った。また,救護スタッフや避難所本部の方々もほぼ不眠不休で対応してきたなか,医療スタッフが入ったことで,精神的なゆとりが生まれたとのことである。皆さん,家族や住居などさまざまな痛手を受けているにもかかわらず気丈にされていた。安易な言葉はかけられず,「お大事に」と笑顔で薬を渡すことが精一杯であった。
診療が軌道に乗り始めると,縫合セットや喘息の吸入薬,各種内服薬などが必要となり,毎日本部に向けて補給を要請した。災害現場において独自の物資補給能力を持つことは極めて重要であり,TMATの効率的なシステムがあらためて強く印象づけられた。
慢性疾患患者の薬について,開業医や市立病院とどのように連携していくかも課題であった。また,TMATに参加する医師も2-3日単位で徐々に入れ替わっていくため,診療をスムーズに引き継げるよう,医師,看護師,ロジスティクスなど部門ごとに分かれ,マニュアル作成が始まった。この過程で,災害後に地域のために奮闘されている開業医,非常に困難な状況のなか日々力強い機能回復をみせる気仙沼市立病院など,刻々と変わる情報をアップデートすることになった。
組織間の情報共有については,東京都医師会主導のもと,気仙沼市民病院に毎朝8時に各支援団体が参集し,支援すべき場所と支援チームの決定,気仙沼地域の補給状況,市民病院の復旧状況の共有が行われていた。また,対策本部,救護,補給,医療班など複数の分野の団体が部門ごとに集まり,活動報告や1日あるいは中期的な方針の検討を行っていた。
さらに,避難所には1000人を超える方々が避難しており,感染症を防ぐため発熱や嘔吐への対策が必要となった。そのため,TMAT本部,避難所対策本部,救護担当のスタッフで,インフルエンザ疑いの場合の対応,井戸水を使った手洗いによるノロウイルス予防などについて検討した。亜急性期の感染対策については承知していたつもりであったが,いざ各部門と検討して方針を決めるとなると,その重みをあらためて実感した。
バトン――急性期から亜急性期,慢性期へ
今回,急性期の活動においてDMAT(重症患者を迅速に搬送するシステムなど)やNGO(機動力,補給力,コミュニケーション力に優れたTMATなど)の重要性を学んだ。平時に,災害に備えたコミュニケーションツールの作成やシミュレーションを行うことは肝要である。しかし,実際の災害時には情報が氾濫し,平時以上に行政機能へ過度なストレスがかかる。それゆえDMATやNGOなど,臨機応変に現場で対応する能力が求められる。
また,最も被害が甚大な地域こそ,そのメッセージを発信できない可能性もある。簡単ではないが,自衛隊,市町村行政,医療班,NGOなどが横の連係を保ち,能動的な情報収集と情報共有を行うことが必要となる。
災害医療において,急性期の診療が重要であることに疑いの余地はない。しかし,被災地の方々が日常生活に戻られるまでが広い意味の災害医療であり,急性期から亜急性期,そして慢性期とバトンを渡していかねばならない。
*お世話になった被災地の方々,TMATの皆様,MGHの同僚,家族,そして日本の皆様に厚く御礼申し上げます。この経験を必ず次に活かします!
註1)国際保健通信(2006年4月30日)
註2)「内科医のための災害医療活動」
志賀隆
2001年千葉大医学部卒。国立病院機構東京医療センター,在沖米国海軍病院,浦添総合病院救急部を経て,06年米国メイヨークリニックにて救急医学のレジデント。09年より現職。
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