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医学界新聞

2010.11.01

多角的視点で「いのち」を支える

第34回日本自殺予防学会開催

　第34回日本自殺予防学会総会が，9月9－11日，大妻女子大学千代田キャンパス（東京都千代田区）にて松本寿昭会長（大妻女子大）のもと開催された。自殺者数が年間3万人を越え，国を挙げた自殺予防への動きが高まるなか，テーマ「支えあう『いのち』」のもと，医療従事者のみならず，自殺予防・遺族ケアに取り組む民間団体や当事者など，多様な視点から議論が交わされた。

シンポジウムのもよう
　シンポジウム「根拠ある自殺予防対策の推進のために――若手研究者の提言」（座長＝国立精神・神経医療研究センター精神保健研究所・竹島正氏）では，5人の若手研究者がわが国の自殺の現状と予防について見解を述べた。

　まず，立森久照氏（国立精神・神経医療研究センター精神保健研究所）が疫学的見地から，1980－2008年の人口動態統計を分析。自殺の発生件数は月曜に最多，土曜に最少となること，季節では春が多いことなどを示すとともに，著名人の自殺など突発的な出来事も影響するとした。また，男性，死別・離別経験者，無職など，リスク要因が重なることで自殺率は急上昇すると指摘。リスクが高い集団の存在を把握した上で，介入支援の方向性を考えることが大切と話した。

　続いて同研究所の勝又陽太郎氏が，心理学的剖検の解説とその結果分析を行った。自殺既遂者の生前について，遺族らから情報収集し，症例対照研究を行い自殺の危険因子を明らかにする心理学的剖検は，日本においては近年本格的に活用が始まったばかりだが，自殺要因の探索や，援助・介入方法の最適化に有用だという。氏は自身の研究から，うつ病やアルコール依存症などのほか，幼少期のいじめや親との離別など生活歴上の問題が危険因子であることなどを分析。自殺の実態分析と援助方法の評価を連動させ，複数の研究結果を...

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