第38回日本救急医学会開催

社会の要請に負担なく，そして最大限に応えるために

　第38回日本救急医学会が10月9－11日，有賀徹会長（昭和大）のもと，東京ビッグサイト（東京都江東区）にて開催された。「救急医学，救急医療と社会のあり方」をテーマに開催された今回は，社会とのかかわりのなかで救急医療が今後どのように進化して行くべきか，「救急医療と死因究明」「救急現場における脳死下臓器提供」「救命救急医とERドクター」など，時宜を得たテーマが取り上げられ，会場が一体となった活発な議論が交わされた。本紙では，その一部のもようを紹介する。

救急医療を最適化するシステムの在り方を探る

有賀徹会長

　はじめに座長の小倉氏が行った基調講演では，救急患者の搬送先が見つからないという従来の問題に加え，質的な保証がなされていないことが，現在の救急医療の問題点として強調された。さらに氏は，患者搬送を適切化・迅速化するための体制整備を行うに当たって患者統計などのデータが不在であることを指摘。必要な情報を負担なく蓄積できるシステムを開発し，各医療機関で応需情報が相互閲覧できるようにすべきと説いた。

　続いて熊田恵介氏（岐阜大）が，岐阜大を中心に進められている救急医療体制支援情報システムプロジェクト（GEMITS）について紹介。GEMITSは，救急患者情報収集システム，医療機関側情報収集システム（医師の勤務状況や位置情報など），統合エージェントシステム（両者の情報を統合し最適な医療機関を紹介）の3つを連携させることで，リアルタイムに情報を統合・整理し全体最適化を図るというもの。氏は「GEMITSを汎用性の高いプラットフォームとして標準化したい」と抱負を述べた。

　消防庁からは，座長の松元氏と長谷川学氏が口演。松元氏は，救急車出動件数が増加するなか2次救急医療機関数は減少しているという現状を踏まえ，消防庁，厚労省のデータベースのICT化を進め，共通した考え方に基づいた緊急度判定が可能なシステムづくりが急務であると述べた。また，昨年4月に成立した改正消防法において「傷病者の搬送・受け入れ実施基準の策定，公表」が義務付けられたことについては，現状で7都県で整備が完了していると報告した。

　長谷川氏は，現在救急車搬送の半数近くが軽症患者であることを明かし，トリアージシステムの導入の必要性を説いた。トリアージは現在，家庭，現場，医療機関など各段階に分けて検討されており，自己診断，電話相談のための窓口の設置や，緊急度を判定するためのトリアージツールの作成などが進められているという。トリアージシステムについては，工廣紀斗司氏（富山大）がカナダのC...