変化を続ける言語聴覚療法の今後を探る

第11回日本言語聴覚学会開催

　第11回日本言語聴覚学会が6月26－27日，立石雅子会長（目白大）のもと大宮ソニックシティ（さいたま市）にて開催された。「言語聴覚療法の展開」をテーマに掲げた今学会では，広がり続ける言語聴覚士の役割と社会的意義をあらためて確認し，さらなる発展に導くべく，さまざまなプログラムが企画され，議論が深められた。

臨床教育において学生の学びをどう導くか

シンポジウムのもよう

　まず，藤田郁代氏（国際医療福祉大）は，進学率の上昇や養成校の増加で言語聴覚士の数が増える一方，医療は高度化・複雑化していることなどから，言語聴覚士教育の質が問われていると指摘。氏は養成校59校へのアンケート結果から，「実習施設の確保」「実習内容の統一化・具体化，レベルの均質化」「実習指導者への教育」などの課題を引き出した。その上で，到達目標と学習内容の明確化のため，コアカリキュラムの作成，さらには指定規則の大綱化の必要性を強調し，国際水準に対応できる教育につなげるとするビジョンを示した。

　次に小山眞理子氏（神奈川県立保健福祉大）が，看護学教育における臨地実習について発表した。時代の変化に沿って改正されてきた看護教育のカリキュラムは現在，基礎看護学から「看護の統合と実践」まですべての科目で，講義－演習－実習という一連の流れが規定されている。課題として氏は，在院日数の短縮化により実習で受け持つ患者の選定が困難化していること，臨床の指導体制が十分でないことなどを列挙。その上で効果的な実習のために重要なこととして，（1）目的の明確化や評価方法などの事前準備，（2）実習先との密な連絡調整，（3）教員・学生・実習指導者が目標等について共通の理解を持つこと，（4）事前・事後の学習とフィードバック，の4点を提示した。

　大西弘高氏（東大）は医師の立場から，臨床教育を論じた。氏は臨床教育の意義は「問題解決のトレーニングを現場で行えること」としつつ，おのおのの医療専門職にどのような問題解決能力が求められているか不明確な場合があると指摘。そうした教育を変えるための枠組みを，（1）各自の臨床能力，（2）カリキュラム，（3）教育組織，の3点に分類した。さらに「症例プレゼンテーションと討論」「手技や診察の実施とフィードバック」等能動的な学習につながる方略を示し，教育組織については，互いの距離が近く討論もしやすい屋根瓦式を紹介。フラットな議論のできる雰囲気作りが大切だとした。

　最後に，臨床実習前教育において，学生の学びをどのように深めるか，教育社会学の立場から三浦真琴氏（関西大）が発言した。教員にとっては体系的，構造的に結びついている知識も，教員側の一方的な解釈を押し付けるだけでは，学生に伝わる過程で断片化・消失してしまう。そうしたことを避けるための策として，教員でなく学生がレクチャーを行うことを提案。学生自身の解釈を伝えることで，質疑応答もしやすくなり，他の学生も知のプロセスに一緒にかかわれることを示唆した。さらに，学生には知らせずにOBやOGに模擬患者を演じてもらい，両者の医療面接のもようを教員が観察，OB・OGも交えてフィードバックを行うなど，患者と応答的関係を結ぶ重要性を気付かせるための方法を示した。

　総合討論では会場から，コアカリキュラムの位置付けについての質問があり，「ST教育において何をどこまで教えるか，おおまかなコンセンサスを与えるもの」「教育の中心を学習者とし，教育そのものが競争になってしまわないよう最低基準を定めるもの」との意見がシンポジストから述べられた。