医学界新聞

2010.07.19

看護の未来に向けて
「看護業務実態調査」に協力を


 2010年3月19日に出された厚労省の「チーム医療の推進に関する検討会」報告書を受け,看護業務実態調査が開始された。本調査は,医療機関等に勤務する医師・看護師を対象に,チーム医療検討会報告書で「特定の医行為として想定される行為例」として列挙された行為約200項目について,実際に現場で実施しているかなど実態を調査する,国内初の大規模な調査である。調査結果は8月中にとりまとめ,今後の議論に反映するという。

 本調査の目的や意義について,「チーム医療推進のための看護業務検討ワーキンググループ」のメンバーである真田弘美氏(東大大学院)に伺った。


真田弘美氏
――「看護業務実態調査」の目的は何ですか。

 今,チーム医療における看護師の活躍が注目されています。「チーム医療の推進に関する検討会」報告書では,チーム医療の推進に資するよう看護師の役割を拡大するためには,(1)看護師が自律的に判断できる機会を拡大するとともに,(2)看護師の実施可能な行為を拡大し,能力を最大限に発揮できる環境を用意する必要があると示されました。

 看護師の力を十分に生かすことが,現在の日本の医療にとって最も重要な課題となっています。看護師は患者さんに一番近い立場で仕事をしますので,適切なタイミングで有効なケアを提供できる場面はたくさんあります。ところが,看護師は「診療の補助」として医行為を行うことができるとされている一方で,個々の医行為が「診療の補助」の範囲に含まれるか否かについては不明確なことが多く,看護師が実施してもよいかどうか迷う場面もありました。

 そこで,今回,看護師が「診療の補助」として安全に実施することができる行為の範囲を明確にするために,看護業務に関する実態調査が行われることになりました。実際に病院や診療所,または在宅の現場でどんな医行為が行われてい...

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