【寄稿】

認知療法・認知行動療法の
日本での現状と診療報酬への収載

大野　裕（慶應義塾大学保健管理センター・教授／厚生労働科学研究「精神療法の実施方法と有効性に関する研究」主任研究者）

さまざまな場面で活用が可能な認知療法・認知行動療法

　本年4月の診療報酬改定で認知療法・認知行動療法が保険点数化された。入院中以外の患者に対して，認知療法・認知行動療法に習熟した医師が一連の計画を作成し，患者に説明を行った上でその計画に沿って30分以上認知療法・認知行動療法を行った場合に1日につき420点を請求できるという内容だ。

　この内容を見ると，習熟した専門医が行う治療技法としては点数が低いし，精神科を標榜していない保健医療機関でも算定できるというのは問題ではないかという意見もある。しかし，いくつかの懸念はあるにしても，具体的には実際の運用のなかで解決していくことが必要であり，まずはこうしたエビデンスに裏付けされた精神療法が診療報酬で認められたことは評価されるべきであろう。

　認知療法・認知行動療法は医療にとどまらず，多くの場面で活用可能であることは言うまでもない。復職支援プログラムはもちろん，社員のうつ病予防対策で活用し始めている企業もある。厚労科研「自殺対策のための戦略研究」では地域で相談活動を行う人々のスキルのひとつとして利用することが提言されており，私も日常生活のなかでのストレス対処を目的とした認知療法活用サイトを監修している。学校においても，スクールカウンセリングや道徳教育で成果を上げている。

精神療法が十分に提供できない2つの理由

　前述のように認知療法・認知行動療法は幅広い領域で有用であるが，同時に医療現場における認知療法・認知行動療法のエビデンスの集積が重要な課題であることは言うまでもない。

　私たちはそうした認識に立ち，2004年度から厚労科研「精神療法の実施方法と有効性に関する研究」を行ってきた。そのなかで，わが国における医療場面での精神療法の現状について調査したが，それによれば，「十分に行われている」と答えた医療機関は約5％で，「若干できている」と回答した医療機関を含めても25％弱でしかなかった。つまり，約4分の3の医療機関は，精神療法が十分に提供できていないと答えている。

　精神療法が十分に提供できていない理由については，まず診療報酬など経済的なバックアップが不十分であること，そして力量のあるスタッフがいないなどマンパワーが不足していること，の2つが主な回答になっている。この結果は，日本の精神科医療で精神療法を十分に提供するためには，経済的なバックアップに加えて，研修体制の整備が必要であることを示すものである。その意味では，今回の診療報酬改定で保険診療の対象となったこと，それを受けて少額の事業費ではあるが研修システムが立ち上げられるようになったことは，わが国の精神科医療にとって大きな力になるはずである。

日常生活で患者自らが答えを見つけだす

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