【寄稿】

ウーマンズヘルスケアの担い手を育成するもう一つの選択肢

新井隆成　金沢大学大学院医学系研究科 周生期医療専門医養成講座・特任教授
井上正樹　金沢大学大学院医学系研究科 産科婦人科・教授

　産婦人科医師数の減少によって，妊娠・分娩などの産科医療をはじめ，ウーマンズヘルスケアを支える日本の医療体制に綻びが生じていることは周知の事実である。産科医療危機に対して緊急措置的に行われた分娩施設の集約化対策は，地域，特にへき地で，妊婦健診や産科以外のウーマンズヘルスケア受診施設が近隣にないといった結果をもたらした。日本全国あらゆる地域に最低限の医療環境を維持することは，地域住民と地域医療にかかわる人たちの共通の願いではないだろうか。そこで，プライマリ・ケアの観点からウーマンズヘルスケアを担える人材を一人でも多く育成することが，現状の産婦人科医療状況を踏まえた国民のニーズに応えるためには必要である。

　現在，日本全国でこのような観点から，産婦人科医を増やすためのさまざまな試みが行われている。金沢大学では，妊娠・出産・新生児・乳児期を包括して指す語として「周生期」という新たな概念を導入した。そして，この期間を次世代育成の極めて重要度の高い医療領域ととらえ，プライマリ・ケアと高い専門性に対応できる幅広い知識・技能を有する医師の養成・充実を図ることを目的とした「周生期医療専門医養成支援プログラム」を開始した。

マンパワーの限界を超えるために

　このプログラムは，周生期医療に精通した産婦人科医，小児科医の育成だけを目的としたものではない。危機に瀕しているのは，ウーマンズヘルスケア体制全体であるため，仮に出産だけが安全に保たれたとしても，周生期にかかわる現状のマンパワーでは，ウーマンズヘルス全体を支え続けることは難しい。人材育成はもちろん大切ではあるが，人口の半分を占める女性の健康を守り続けるためには，これまでとは違った発想が必要だろう。

　われわれが米国やカナダの周産期管理事情を調査したところ，産科医，助産師，プライマリ・ケア医が周産期管理や妊婦健診を分担して行っている例に多く遭遇した。例えばAnn Arbor地区ミシガン大学附属病院では，年間約4000例の分娩の取り扱い者の内訳は産科医55％，助産師15％，そして家庭医30％であり，おのおのが同じLDR（分娩室）を使用，必要に応じてコンサルトや転科が行われていた。また家庭医は分娩だけでなく，妊娠前カウンセリング，妊婦健診，産後ケア（産後のうつ，避妊指導も含む），新生児・乳児ケア，不妊カウンセリング，婦人科検診（子宮癌，乳癌スクリーニング），そして日常多い婦人科疾患（性感染症，性器出血，月経不順等）を取り扱っているという。すなわち，周生期医療の広い範囲を家庭医が担っており，産婦人科医や小児科医が，ハイリスク妊婦などより専門的な診療に専念できる体制が取られているのである。また，会員数約3000人のカナダ産婦人科学会には産婦人科医だけでなく，家庭医，助産師など産婦人科診療にかかわるすべてのプロバイダーが所属し，ウーマンズヘルスケアの維持・発展に尽力している。見方を変えれば，北米でも産婦人科医だけではウーマンズヘルスケアにかかわるマンパワーが足りず，プライマリ・ケア医との連携で最低限必要な診療レベルを維持しているのである。これはプライマリ・ケアという概念の中でとても大切な考え方である。日本においても，産婦人科医とプライマリ・ケア医との協力体制は，マンパワー不足を打開するためのもう一つの選択肢になるのではないだろうか。

一般診療としての周生期医療を

　金沢大学医学部の全4－6年生に行ったアンケート調査（回答率70.8％）では，78.0％がプライマリ・ケア診療能力を身に付ける...