第４5回日本移植学会開催

　第45回日本移植学会が9月16－18日，寺岡慧会長（東女医大）のもと，京王プラザホテル（東京都新宿区）にて開催された。今年7月の改正臓器移植法可決後はじめての学会となった今回は「脳死下臓器提供」「ABO血液型不適合移植」「免疫寛容」の3つを基本テーマに，臓器移植をめぐる最新の知見や臓器移植のあり方について議論された。本紙では，その一部を紹介する。　

　改正臓器移植法では，小児の臓器提供や親族に対する優先提供が認められ，さらに本人の意思が不明の場合は家族の承諾によって臓器提供が可能になるなど，臓器提供の要件が大きく緩和された。現在2010年7月の施行をめざし，今年9月より厚生科学審議会疾病対策部会臓器移植委員会が開催され，ガイドライン等の検討が行われている（親族に対する優先提供については，2010年1月施行予定）。

特別シンポジウムのもよう

　わが国における脳死下臓器移植は，これまでにわずか81例にとどまっている。いまだ一般的に行われているとは言いがたい現状のなかで，各病院ではどのような体制作りが行われているのだろうか。市立札幌病院では，救急医療現場において2004年から臓器提供（脳死下，心停止後）を行っている。同院の鹿野恒氏は特別な体制整備は行っていないと述べ，家族との信頼関係構築と，救急医療における終末期医療充実の重要性を訴えた。

　患者家族へのオプション提示については，坂本哲也氏（帝京大）が患者家族との信頼関係が構築できた上で，臓器提供希望を忖度できたときに行っていると紹介。一方，名取良弘氏（飯塚病院）はオプション提示を標準化し，医療者がポテンシャルドナーだと判断した場合は一律に行政作成の臓器提供に関するパンフレットを渡していると述べた。ただし，患者家族には返事を要求せず，詳細な説明を希望された場合にのみ対応しているという。

　大庭正敏氏（大崎市民病院）と両角國男氏（名古屋第二赤十字病院）は，所属施設が経験した脳死下臓器提供について報告。大庭氏は本邦第3例目という状況下での臓器提供だったこともあり，マスメディアによるバッシングや脳死移植に反対する団体からの提訴により疲弊したことを明らかにするとともに，人件費の経費負担等によって協力医療機関が頭打ちになっていることを指摘し，負担軽減を訴えた。両角氏は，脳死下臓器提供における医療者のストレスを指摘した上で，ドナー家族の期待に応えるための院内全体の支援体制構築が鍵を握るのではないかと語った。

　鴻野公伸氏（兵庫県立西宮病院）は，多忙を極める救急医療現場において臓器提供にかかわる業務は困難だと指摘。同院では，職種別の役割分担，脳波測定マニュアルの作成，オプション提示の標準化，グリーフケアなどを日常業務の延長線上に位置づけたことで大きな負担軽減につながったと述べた。

　また，臓器移植においては，ドナー家族や医療者への精神面の支援の必要性が指摘されているが，西山謹吾氏（高知赤十字病院）は，臓器提供の社会的意義を周知するとともにドナー家族が「臓器提供してよかった」という充足感を得ることのできるような環境づくりが必要だとした。重村朋子氏（日医大大学院）は，脳死患者家族の心理過程についての研究結果を提示。急性期の死別悲嘆反応には非常に複雑な心理過程があり，臓器提供承諾における葛藤や罪悪感を軽減するためのグリーフ・ケアの整備が必要，と訴えた。