【寄稿】

堀　成美（聖路加看護大学・看護教育学）

感染症に疫学で立ち向かう

　2009年4月にメキシコで確認された急性呼吸器感染症の増加は，その後新型インフルエンザとして認知され，感染拡大防止策とアウトブレイクの実態を解明するための調査が専門家によって実施されています。各国では感染症が集団発生につながらないよう，また，発生した場合は迅速に発見し対応できるよう常日ごろから備えており，この業務にあたる専門家を育成しています。

　日本では，国立感染症研究所にあるFETP-J（Field Epidemiology Training Program Japan：実地疫学専門家養成コース）がそれにあたり，2年間のOn-the-Job Trainingをベースとし，感染症実地疫学のスペシャリストが養成されています。筆者は，開設から9年目の2007年に看護師として初めて採用され，研修を受ける機会を得ました。本稿では，そこでの学びや経験について，今後の看護師のキャリアコースの可能性として紹介いたします。

現場の問題解決に疫学を応用できるスペシャリスト

　米国CDC（疾病予防管理センター）がEIS（Epidemic Intelligence Services）として疫学を現場の問題予防・解決に応用できる専門家の養成を始めたのは1951年です。2008年までに医師・獣医師・歯科医師・看護師等を含む3117名が2年間の研修を修了。修了生の70％は公衆衛生，20％は大学を中心に関連業務にかかわっています。応募者には臨床医，獣医師・看護師・歯科医のほかに，疫学・統計学・栄養学・行動科学等の博士号取得者がいます（表1）。看護師の修了生は“Nurse Epidemiologist”として結核等のプログラムで活躍しています。

日本のFETPと活動実績・研修

　米国に続き，1975年にカナダ・タイ，1984年にはメキシコ・台湾にも同様のプログラムが設立され，遅ればせながら日本でも1999年にFETPが設立されました。1996年に大阪府堺市で発生し推定患者9500名，死者3名を出した腸管出血性大腸菌感染症の集団下痢事例の際に，自治体や国の責任の大きさが広く認知されたことがきっかけです。このため，FETPの運営は公費で行われ，2年間の研修費用の自己負担はありません。これまで北海道・岩手県・東京都・横浜市・岡山市などが医師を派遣してきました。しかし，公衆衛生領域の医師も各地で不足傾向にあり，長期の派遣が難しいといわれています（そのため今後は短期集中講義のようなプログラムも必要とされています）。また，日本では2005年入学の研修生から国立感染症研究所と国立保健医療科学院とのジョイントプログラムとなっており，修了時に国立保健医療科学院からMPH（Master of Public Health）が授与されます（2009年現在）。

　FETPの研修（表2）のなかでも，特に臨床現場から報告される感染症の症例情報の集計・解析を行う日々のサーベイランス業務，自治体の要請のもとスーパーバイザーとともに行う疫学調査の訓練は，他の大学・大学院のコースでは得られない貴重な機会です。