医学界新聞

2009.02.23

世界対がんデー公開シンポジウム開催

――子宮頸がん征圧のために何ができるのか


 がんに関する知識の普及や対がん活動の育成・患者支援を行う国際対がん連合(UICC)が世界対がんデーと定める2月4日,「子宮頸がん征圧を目指して」と題した公開シンポジウムが,東大・安田講堂にて開催された。

 わが国では,年間約1万2000人が子宮頸がんに罹患し,約3500人が死亡しているとされる。特に近年20代,30代の罹患者数が急増し,予防の必要性が叫ばれている。子宮頸がんは,発がん性のヒトパピローマウイルス(HPV)の持続的な感染が主な原因とされる。このHPVを世界で初めて発見したハラルド・ツア・ハウゼン氏(ドイツ癌研究センター)は,昨年ノーベル医学生理学賞を受賞。この発見によってワクチンの開発が急速に進み,子宮頸がんの発症者および死亡者数を約7割減少できると推計されている。現在ワクチンは世界109か国で認可され,うち20か国は医療制度における大規模導入を正式に推奨している。わが国は大幅に遅れ,今年度中にようやく認可される見通しだ。

 しかしながら,わが国における公費負担によるワクチン接種の大規模導入については多くの困難が予想される。1つは費用の問題。現在想定されているワクチン接種費用は1コース(3回接種)3万6000円であり,医療費削減の方向にあるわが国では容易ではない。これについて今野良氏(自治医大さいたま医療センター)は,ワクチンや検診など予防医学を導入することで無駄な医療費支出を抑えられると述べた。その上で,細胞診とHPV検査の併用による検診精度の向上によって検診間隔をあけることが可能になり,さらにワクチン接種による予防で治療費等のコスト削減が期待できると主張。ワクチン接種を公費負担したとしても,費用削減効果が期待できるとの試算を示した。とは言うものの,わが国における子宮頸がん検診の受診率は約3割にとどまっているのが現状だ。平井康夫氏(癌研有明病院)は,子宮頸がんは前がん病変の存在が明らかになっており,定期的な検診で発症を予防することができると強調。ワクチン接種の主な対象者が10代であることから,その層から外れるがん検診対象者の検診率を上げることの必要性を訴えた。

 もう1つの課題は,HPVが性交渉により感染するという点である。HPVは女性の約8割が50歳までに感染を経験すると言われており,特別なものではない。また,がん発症には感染後5-10年かかることがわかっており,より効果的な予防のために9-26歳の女性を接種対象とする国が多い。しかしこの対象年齢が,北米では性交渉開始の若年化を助長するとして根強い反発を招いている。シャロン・ハンリー氏(北海道医療大)は,学校での無料ワクチン接種を導入しているオーストラリアとイギリスにおける大規模な啓蒙活動を紹介。公衆衛生政策を効果的に進めるには,教育プログラムが鍵を握るとした。

 ハンリー氏によると,HPVの正しい知識の習得には性に関する話が不可欠にもかかわらず,看護基礎教育機関ですらタブー視する声があるという。確実な予防につなげるための方策を,女性が大多数を占め当事者としての側面も持つ看護職員はどのように見出していくべきか,今後の課題と言えよう。