医学界新聞

2008.06.02



“いのちをまもるパートナーズ”
全国医療安全共同行動がスタート

　Medical Harm（医療に伴う障害／有害事象）をなくそう！――米国では有害事象を低減させ，可避死事例を1例でも減らすことを目標に，医療の質改善研究所が呼びかけて「10万人の命を救え」キャンペーンが2004年から18か月間にわたって展開された。全米の3100病院が自主参加し，期間中は病院死亡率が明らかに低減。約12万人の可避死を回避することができたと報告されている。

　この日本版として企画された全国医療安全共同行動「いのちをまもるパートナーズ」キャンペーンが，2010年5月までの2年間を実施期間としてこのほどスタート。5月17日には東京・経団連ホールにおいてキックオフフォーラムが開催された（写真）。厚労科研費研究によると，わが国でも入院患者の6.4％に有害事象が生じており，2―5万人の可避死が存在すると推計されている。

　キャンペーンでは，医療の質・安全学会，日本病院団体協議会，日本医師会，日本看護協会，日本臨床工学技師会などが集まって設置した医療安全全国共同行動推進会議（議長＝医療の質・安全学会理事長，高久史麿氏）が全国の病院に参加を呼びかけ，3000施設の自主参加によって1万人の可...

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