調査データから日本の健康神話を検証する
健康格差社会・検証「健康格差社会」　を読んで

岩尾　総一郎（国際医療福祉大学教授，前WHO健康開発総合研究センター所長）

　今年創立60周年を迎えるWHOが，夏の総会報告へ向け準備している「健康の社会的決定要因に関する委員会」の最終会合が，1月16日から3日間にわたり神戸で開催された。世界中の英知を集めたこの会議では，社会的格差によって健康レベルに差が生じるメカニズムと，その社会的要因の平準化方策について多くの議論がなされた。WHO創立時の憲章，そして30年後のアルマアタ宣言（1978年）でも述べられているが，健康の享受は人種，宗教，政治理念，社会的・経済的状況にかかわらず，人類すべての基本的権利のひとつである。そして，WHOの使命は可能な限り最高水準の健康をすべての人々が達成することにある。

　ヨーロッパ，カナダ，オーストラリアでは早くから，健康を保障する手段として，健康格差を生じさせる社会格差（すなわち，教育，雇用，性差，食料，住環境など）の是正に取り組んできた。すでにこれらの諸国では，格差要因分析のための社会疫学方法論が確立されており，ポピュレーションアプローチ手法を用いた多くの論文，報告書が発表されている（一例をあげれば，University School of LondonのSir Michel MarmotらによるWhite Hall Study, Harvard UniversityのIchiro Kawachiの教科書など）。

　日本において健康格差の要因を抽出・分析し，社会疫学の切り口から解説したのが，2005年に出版された近藤克則著『健康格差社会　何が心と健康を蝕むのか』であり，また，実際に理論を当てはめ，近藤らが行った大規模疫学研究調査の報告書をもとにまとめられたものが姉妹書，『検証「健康格差社会」　介護予防に向けた社会疫学的大規模調査』である。

　前者は社会疫学的アプローチについて，海外や日本での健康格差の研究・政策動向を理論的に紹介している。後者は，2003年度に3県15自治体で行われたAGES（Aichi Gerontlogical Evaluation Study，愛知老年学的評価研究）プロジェクトにより収集された，高齢者3万2891人の調査結果である。心理社会的要因や健康状態に関する膨大な調査データを検討することにより，日本人高齢者の身体・心理・社会的な実態，社会疫学的に重要な因子の抽出とそれら因子間の関連，地域差との関連の明確化が試みられている。

　例えば「低所得層ほどうつ状態の者の割合が高い」「低所得層ほど要介護高齢者の割合が高い」といった調査研究結果から，社会経済的地位による「健康格差」は最大7倍に達するという結論を述べている。本書の中で示している例は衝撃的内容であり，今日の医療制度，すなわち，国民皆保険，ユニバーサルアクセスによって，日本は世界一の健康，健康の平等が保たれてきたという説明が，根底から覆されつつある。

　本書の内容はすでに医学書院の雑誌『公衆衛生』に連載されていたが，このような学問分野横断的な試みは，既存の学問領域での評価が難しい。改めて日本からの社会疫学調査として英文学術誌に投稿し，外国研究者の評価を得たい労作である。

健康格差社会 何が心と健康を蝕むのか 著　近藤克則 A5・頁208　定価2,625円（税5％込）医学書院 ISBN978-4-260-00143-4

検証「健康格差社会」 介護予防に向けた社会疫学大規模調査 著　近藤克則 B5・頁200　定価4,410円（税5％込）医学書院 ISBN978-4-260-00432-9