第２７回日本臨床麻酔学会開催

麻酔科医不足のなか，求められる役割は広がる

　本年，施行されたがん対策基本法には，すべてのがん患者に適切な緩和ケアを提供することが盛り込まれた。これに伴い，緩和ケア医の育成が急がれ，痛みのスペシャリストである麻酔科医には多くの期待が集まる。また在院日数短縮に向け，合併症の予防も含めた周術期のトータルマネジメントの役割も求められている。一方，慢性的な麻酔科医不足の解消は焦眉の課題だ。

　このようななか，さる10月25－27日，東京国際フォーラムにおいて，第27回日本臨床麻酔学会が開催された。本紙ではこの演題のなかから報告を行う。

　がん対策基本法の附帯決議で「施設によらずどこでも緩和ケアの教育が求められる」と定められたことに伴い，医学生や臨床医に対する緩和ケア教育の取り組みが全国で始まっている。

　パネルディスカッション「緩和医療と麻酔科」のなかで，国立がんセンター中央病院の下山直人氏は，同院の緩和ケア医・後期研修プログラムを紹介した。「これまで日本の緩和ケア医は皆，自ら道を切り開くしかなかった」と自らの来し方を振り返り，「若い先生方には不自由をさせないように臨床実践を重視した研修を行っている」と述べた。

　麻酔科出身の緩和ケア医として，オーダーや患者・家族への説明に困難を感じた下山氏自身の経験をプログラムに反映，3年間の研修では内科での1年間の研修を必須とし，治療チーム内での内科がん診療を経験させている。チーフレジデントを経て5年間を修了した医師も誕生しており，化学療法や合併症を熟知したうえでマネジメントができる緩和ケア医が育ってきた，とプログラムを評価した。

　同院がリードし，全国の地域がん診療拠点病院で緩和ケアを推進する指導医の育成も開始されているが，現状は座学に留まる。下山氏は「ケアマインドを教えるには不十分。実践が重要」と今後の課題を提示した。

　また下山氏は，急増する外来化学療法の現場で，化学療法が無効になった時点で突然，緩和ケアに移行する状況が数多く発生している現状を憂慮。「ケアとキュアは早期から並行して行われるべき。緩和ケアが敗北の医療になってはならない」と医療者にさらなる意識改革を求めた。在宅においても骨転移患者への対応など麻酔科医の活躍の場があり，今後は在宅医療と麻酔科医の連携も期待される。

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