突然死から“いのち”を守るために

第１回日本循環器学会プレスセミナー開催

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　第1回日本循環器学会プレスセミナーが10月10日，大手町サンケイプラザ（東京都千代田区）にて開催された。記念すべき第1回のテーマは「心肺蘇生のための新たなる展開――日本における突然死から“いのち”を守ろう」。日本において，救急隊が心肺蘇生法（CPR）を施行した心臓性心停止は年間10万2704件（2005年）。そのうち，一般市民が目撃した心臓性心停止は1万8680件である。心肺蘇生法の効果を高めるためには，迅速な(1)通報，(2)応急手当，(3)除細動手当て，(4)医療処置，の「救命の連鎖」が不可欠だ。今回は，心肺蘇生法やAEDに関する信頼性の高い情報を発信し，「命の教育」を市民に広げていくために企画された。

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　冒頭では，日本循環器学会理事長の山口徹氏（虎の門病院）が，30以上にのぼる学会独自のガイドラインや，約1万人の循環器専門医の名簿をHPで公開する取り組みを始めていることを紹介。「今回のプレスセミナーも，“ひらかれた学会”に向けた社会貢献活動の一環」と挨拶した。

　続いて，学会の心肺蘇生法委員会委員長である笠貫宏氏（東女医大）の座長のもと，長尾健（日大），野々木宏（国循），高山守正（日医大），三田村英雄（東京都済生会中央病院）の各氏が演者を務めた。

胸骨圧迫のみCPR（口対口呼吸なし）で十分な効果

　一般市民によるCPR施行率は，どこの国でも2－3割以下で，残りの7－8割は救急隊が駆けつけるまで放置されているという。なぜ救助者はCPRを実施しないのか。長尾氏はその理由として「口対口人工呼吸を実施したくない」，「CPRの手法が複雑でできない」の2点を指摘。ところが氏らの研究によって，「胸骨圧迫心臓マッサージのみのCPR」は「胸骨圧迫心臓マッサージ＋人工呼吸のCPR」と同程度かそれ以上の効果があることが明らかになりつつある。

　このシンプルな蘇生法は国際的にも注目されており，2010年改定の国際ガイドラインにおいても，「胸骨圧迫心臓マッサージのみのCPR」が取り入れられる可能性を示唆した。また，2次救命処置（ACLS）においては，正常体温に比して低体温療法の有効性が著明であるという研究結果を紹介した。

　次に野々木氏は，世界におけるCPRの展開と日本の関わりを紹介した。米国心臓協会（AHA）と国際蘇生法連絡委員会（ILCOR）の協働作業で8年かけて出版されたのが「ガイドライン2000」である。次に改定された「ガイドライン2005」は，400以上のトピックスに関してそれぞれ数百の文献からエビデンスを分析。世界の心肺蘇生のターニングポイントになったという。これをもとに日本でも，関連学会の協働作業により「日本版ガイドライン」を作成。さらに日本循環器学会では2007年3月，AHAと提携して国際トレーニングセンターを開設したことを紹介した。最後に，次回のガイドライン改定（2010年）では，「日本からエビデンスを発信したい」と抱負を語った。

　高山氏は，除細動成功による生存率は，1分経過するごとに7－10％ずつ低下するというデータを紹介し，迅速な除細動の重要性を述べた。また，今後日本においては「質」と「量」の両面での展開が必要であると強調し，CPRをできる人数を増やすとともに，質の高い教育や蘇生技術の改善，研究の進歩などが重要であるとした。

AEDの普及状況とその効果

　AEDは2004年7月に一般解禁されている。愛知万博で4名，東京マラソンで2名がAEDを用いて救命されたのも記憶に新しいところだ。長年AED推進活動に尽力してきた三田村氏は，日本におけるAED普及の実態とその効果を紹介した。

　現在は国税庁や経済産業省，自治体などの公的支援も広まり，AEDの設置台数は2006年におよそ3万5千台（2004年は3607台）となった。目撃された心原性心肺停止に対する市民による除細動は140例（2006年）で，そのうち3割が1か月後も生存。市民による除細動がない場合と比べて，1か月生存率に4倍の差があるという。しかし，総じてAEDの使用率はまだ低い。大阪府では来年度から全府立校でAEDの講習が授業に組み込まれる予定であり，「国として義務教育にすべき」と訴えた。

　最後は，座長の笠貫氏が全体を総括するともに，「エビデンスの発信，市民への普及の両面において，リーダーの役割を果たしていきたい」と，学会のさらなる貢献を誓った。

セミナー後は簡便なキットを用いて，プレス関係者らがCPRの練習を行った。救命率の向上のためには，特定の人だけでなく，より多くの市民が講習を受ける機会が大切だ。