重症心不全治療の明日を探る

第５５回日本心臓病学会開催

　さる9月10－12日，第55回日本心臓病学会が齋藤穎会長（日大）のもと，シェラトン・グランデ・トウキョウベイ・ホテル（浦安市）ほかにて開催された。「臨床心臓病学のNew Paradigm――未来医療へのチャレンジと社会への貢献」を大会テーマに掲げ，再生医療の臨床応用と重症心不全――本邦における心臓移植の問題点と展望が大きなテーマとして取り上げられた。

低迷する心臓移植の克服に向けて

　シンポジウム「日本における心臓移植の現状と将来展望」（座長＝大阪警察病院・児玉和久氏，日大・南和友氏）では，現状を克服するための議論が行われた。

　はじめに児玉氏が，日本におけるドナー不足の要因として，1968年の和田移植を契機とした医学界・医師に対する国民の不信が存在することを指摘し，「医療関係者は謙虚に反省し，今後の移植医療の定着や拡大のために，情報提供や啓発活動を通し社会的合意を得る努力が必要」と述べた。また，移植医療の認定施設が数施設に制限されている現状にも疑問を呈し，認定基準など行政からの改善・支援策が必要と言及した。

　続いて南氏は，海外渡航移植について心臓移植適応患者の3分の1が手術待機中に死亡し，15歳未満の症例では，海外での移植が40％を超え渡航移植に依存している現状を紹介。海外でもドナー不足は深刻化しており，こうした状況を克服し，日本で心臓移植が行われるためには，ドナーカード所持と家族の同意の二重制約と15歳未満の心臓移植を禁止している臓器移植法の速やかな改正が必要と述べた。

　一般市民の立場からは医療問題に取り組んできた田辺功氏（朝日新聞社）が登壇した。骨髄移植に比べ，臓器移植は国民の側からは見えないベールに包まれている状況を指摘。骨髄移植のように，「患者を幸せにする移植医療をより身近なものにしていく啓蒙活動が十分行われていない」と強調。そして，こうした国民意識を認識せずに，ドナーカード所持・家族の承諾のみで移植医療を可能にするなど，症例数を増やす方策では大きな効果は得られないのではないかと指摘した。

　布田伸一氏（東女医大）は，海外渡航心臓移植例管理について所属施設の患者管理成績を紹介...