【インタビュー】

江口研二氏（日本緩和医療学会理事長／東海大学教授）

「早期から適切」な緩和医療

江口　これまでは「早期から適切」な緩和医療の取り組みが不十分で，「緩和医療＝終末期医療」のように捉えられていました。たしかに，終末期は緩和医療の総力を絞るところです。けれど実際は，「がんの疑いあり」と診断された患者さん，早期がんで手術して治ったと思われる患者さんでも，身体的・精神的な負担がかかっています。患者さんの負担をできるだけ軽くしようというのが緩和医療ですから，診断時から緩和医療は始まるのです。

　そして，抗がん剤や放射線治療，あるいは手術で一時的に体の機能が損なわれるとか，そういう治療に伴う副作用の軽減も緩和医療の大きな目標です。狭義には治療に伴う副作用の治療は「支持療法」とされますが，これも緩和医療の中に含めて考えるのが現在の世界的風潮です。

――そういった考え方が，医療者間ではなかなか認識されなかったのでしょうか。

江口　認識は持っていても，実際には病院組織も地域医療も分業になっていたのです。「終末期になったら緩和医療の先生にお願いしよう」というかたちで，医師同士の連携も個人プレーでしかなかったわけです。

――がん診療連携拠点病院の指定要件で緩和医療は重点項目ですが，その中でもチームによる緩和医療提供体制の整備が求められていますね。

江口　昔の緩和医療はある意味，赤ひげ先生のような「患者さんに全力を尽くす」という人たちの善意で成り立っていたところがあります。しかしいまは，医師・看護師はもちろん，栄養士やソーシャルワーカーなど院内のいろいろなスタッフが各々の専門的知識を出して協力しあう体制が整いつつあります。がん対策基本法が成立して，いままでの個人プレーではなく，組織として緩和医療の提供体制を充実させることが大事になります。

在宅における情報共有体制の構築

江口　地域医療で考えてみると，これもやはりチームでの役割分担があると思うのです。在宅介護支援センター，在宅療養支援診療所の医師，ホスピス，大学病院や地域の基幹病院といったところが役割を分担してネットワークでやるのが，患者さんにとっていちばんいいですし，それも広い意味でのチームです。

――役割分担すると司令塔が必要ですが，それはどこが担っていくのでしょうか。

江口　がんの治療は臨床腫瘍医が担うことになりますが，緩和医療医は専門性を活かして積極的に診療をサポートします。そして，緩和ケアの地域ネットワークを最大限に活用してもらうことが目標です。臨床腫瘍医と緩和ケアチームとが連携して，患者さんに必要な方針を決めていくことになります。

　在宅緩和ケアを考えた場合，実地医家の緩和ケアへの積極的な取り組みが患者・家族のニーズを満たすことにつながります。特にがん患者は高齢者が多いですから，進行するがんとともに糖尿病や心臓病など他の病気も患っています。在宅でそういう患者さんの診療を進めるには，在宅診療医師のチーム化が望ましいと思います。また，地域にどういうスペシャリストがいるのか，容易にわかるような方策が必要です。

――医療者間の情報共有は，緩和医療だけでなく医療界全体に言える課題ですね。

江口　そうですね。例えば郡市医師会でも，終末期の方に対して各診療所でどういうことができるかを登録する取り組みを，数年以上前から行っている地域もあります。医療機関自らが申告し，それを医師会がリストアップしてホームページに載せていて，「あの診療所は点滴静脈注射も管理してもらえる」などと検索ができて便利です。自分たち...