医学界新聞


新年号特集 飛躍する「がん対策」

インタビュー

2007.01.01

 

【インタビュー】

新年号特集 飛躍する「がん対策」
チームで取り組む緩和医療

江口研二氏(日本緩和医療学会理事長/東海大学教授)


「早期から適切」な緩和医療

――「がん対策基本法」が成立し,緩和医療の充実に関する項目も明記されました(下掲)。そこには「早期から適切に行われるようにすること」という文言が入っています。

がん対策基本法第16条
「がん患者の療養生活の質の維持向上」

国及び地方公共団体は,がん患者の状況に応じて疼痛等の緩和を目的とする医療が早期から適切に行われるようにすること,居宅においてがん患者に対しがん医療を提供するための連携協力体制を確保すること,医療従事者に対するがん患者の療養生活の質の維持向上に関する研修の機会を確保することその他のがん患者の療養生活の質の維持向上のために必要な施策を講ずるものとする。

がん対策基本法案に対する附帯決議12
緩和ケアについては,がん患者の生活の質を確保するため,緩和ケアに関する専門的な知識及び技能を有する医療従事者の育成に努めるとともに,自宅や施設においても,適切な医療や緩和ケアを受けることができる体制の整備を進めること。

江口 これまでは「早期から適切」な緩和医療の取り組みが不十分で,「緩和医療=終末期医療」のように捉えられていました。たしかに,終末期は緩和医療の総力を絞るところです。けれど実際は,「がんの疑いあり」と診断された患者さん,早期がんで手術して治ったと思われる患者さんでも,身体的・精神的な負担がかかっています。患者さんの負担をできるだけ軽くしようというのが緩和医療ですから,診断時から緩和医療は始まるのです。

 そして,抗がん剤や放射線治療,あるいは手術で一時的に体の機能が損なわれるとか,そういう治療に伴う副作用の軽減も緩和医療の大きな目標です。狭義には治療に伴う副作用の治療は「支持療法」とされますが,これも緩和医療の中に含めて考えるのが現在の世界的風潮です。

――そういった考え方が,医療者間ではなかなか認識されなかったのでしょうか。

江口 認識は持っていても,実際には病院組織も地域医療も分業になっていたのです。「終末期になったら緩和医療の先生にお願いしよう」というかたちで,医師同士の連携も個人プレーでしかなかったわけです。

――がん診療連携拠点病院の指定要件で緩和医療は重点項目ですが,その中でもチームによる緩和医療提供体制の整備が求められていますね。

江口 昔の緩和医療はある意味,赤ひげ先生のような「患者さんに全力を尽くす」という人たちの善意で成り立っていたところがあります。しかしいまは,医師・看護師はもちろん,栄養士やソーシャルワーカーなど院内のいろいろなスタッフが各々の専門的知識を出して協力しあう体制が整いつつあります。がん対策基本法が成立して,いままでの個人プレーではなく,組織として緩和医療の提供体制を充実させることが大事になります。

在宅における情報共有体制の構築

――地域での緩和医療に関してはいかがでしょうか。

江口 地域医療で考えてみると,これもやはりチームでの役割分担があると思うのです。在宅介護支援センター,在宅療養支援診療所の医師,ホスピス,大学病院や地域の基幹病院といったところが役割を分担してネットワークでやるのが,患者さんにとっていちばんいいですし,それも広い意味でのチームです。

――役割分担すると司令塔が必要ですが,それはどこが担っていくのでしょうか。

江口 がんの治療は臨床腫瘍医が担うことになりますが,緩和医療医は専門性を活かして積極的に診療をサポートします。そして,緩和...

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