【インタビュー】

江口研二氏（日本緩和医療学会理事長／東海大学教授）

「早期から適切」な緩和医療

江口　これまでは「早期から適切」な緩和医療の取り組みが不十分で，「緩和医療＝終末期医療」のように捉えられていました。たしかに，終末期は緩和医療の総力を絞るところです。けれど実際は，「がんの疑いあり」と診断された患者さん，早期がんで手術して治ったと思われる患者さんでも，身体的・精神的な負担がかかっています。患者さんの負担をできるだけ軽くしようというのが緩和医療ですから，診断時から緩和医療は始まるのです。

　そして，抗がん剤や放射線治療，あるいは手術で一時的に体の機能が損なわれるとか，そういう治療に伴う副作用の軽減も緩和医療の大きな目標です。狭義には治療に伴う副作用の治療は「支持療法」とされますが，これも緩和医療の中に含めて考えるのが現在の世界的風潮です。

――そういった考え方が，医療者間ではなかなか認識されなかったのでしょうか。

江口　認識は持っていても，実際には病院組織も地域医療も分業になっていたのです。「終末期になったら緩和医療の先生にお願いしよう」というかたちで，医師同士の連携も個人プレーでしかなかったわけです。

――がん診療連携拠点病院の指定要件で緩和医療は重点項目ですが，その中でもチームによる緩和医療提供体制の整備が求められていますね。

江口　昔の緩和医療はある意味，赤ひげ先生のような「患者さんに全力を尽くす」という人たちの善意で成り立っていたところがあります。しかしいまは，医師・看護師はもちろん，栄養士やソーシャルワーカーなど院内のいろいろなスタッフが各々の専門的知識を出して協力しあう体制が整いつつあります。がん対策基本法が成立して，いままでの個人プレーではなく，組織として緩和医療の提供体制を充実させることが大事になります。

在宅における情報共有体制の構築

江口　地域医療で考えてみると，これもやはりチームでの役割分担があると思うのです。在宅介護支援センター，在宅療養支援診療所の医師，ホスピス，大学病院や地域の基幹病院といったところが役割を分担してネットワークでやるのが，患者さんにとっていちばんいいですし，それも広い意味で...