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第3286号 2018年8月27日


第24回日本看護診断学会開催


 第24回日本看護診断学会学術大会(大会長=慈恵医大・佐藤正美氏)が7月28~29日,「看護診断の原点にかえろう――クライエントの健康な生活に有益な看護介入に向けて」をテーマにTFTビル(東京都江東区)にて開催された。本紙では,3つの病院の看護師が登壇し,各病院における看護診断の活用が紹介されたシンポジウム「有益な看護介入の実践へ向けた看護診断の取り組み」(座長=佐賀大・長家智子氏,東京医大病院・本田裕美氏)の模様を報告する。

より良いケアに向け,3病院は看護診断をどう活用してきたか

佐藤正美大会長
 シンポジウムでは初めに杉浦なおみ氏(慶應大病院)が,同院が20年以上にわたり継続してきた取り組みを報告した。同院では看護診断の効果的活用をめざすプロジェクトが1996年に発足。まず,当時の全入院患者の看護記録を調査し,使用頻度の高い看護診断名を同定した。上位10診断で全体の約70%を占めることがわかり,97年にはその10診断について標準看護計画の開発に着手した。従来は疾患別に作成されていた標準看護計画を看護診断別にすることで,看護行為を共通言語化し,院内全体のケアの標準化を図った。また,ベッドサイドでの具体的な手順を示す実践ガイドを併せて作成し,よく使う看護診断を正しく使うために組織を挙げて取り組んだという。さらに,標準看護計画の開発,認定看護師やEBP(Evidence-Based Practice)との連動による根拠の見直し,院内教育を継続し,電子カルテの導入や平均在院日数の短縮など現場のさまざまな変化にも対応してきたと語った。

 続いて登壇した宮地実穂子氏(旭川医大病院)は,患者の個別性を踏まえた看護につなげるための看護診断の活用の在り方を述べた。同院の副看護師長や中堅看護師で構成される「看護診断力アップチーム」は,各病棟のカンファレンスに出向き,司会やファシリテーター役を担う。チームのメンバーは,病棟スタッフの看護診断が“当てはめ”にならないよう,患者の強みや希望を重視しながら看護診断や看護介入の立案を支援する。また,同院では患者参加型の看護をめざし,看護計画の協働立案・開示を推進している。その際,患者の価値観を丁寧に把握するとともに,専門的な記述が多くなりがちな看護診断や介入内容については具体的な状況や患者自身の言葉を交えてわかりやすく説明し,目標を患者と共有しやすくしているという。氏は,これらの取り組みによって患者との信頼関係を築き,個別性を尊重した看護を実現した事例を紹介し,「今後も継続して看護診断の活用と定着をめざしたい」と抱負を語った。

 最後に中野由美子氏(聖隷浜松病院)が,看護診断を活用する上で必要な看護管理活動について述べた。同院では2006年の電子カルテ導入と同時に,NANDA-I看護診断,NIC(看護介入分類),NOC(看護成果分類)の活用が始まった。導入に当たっては看護部記録委員会が中心となり,運用マニュアルの作成や700人を超す看護職員に対する勉強会の開催などの準備を急ピッチで進めたという。08年には院内認定NNN(NANDA-I-NIC-NOC)指導看護師制度を立ち上げ,アセスメント力を強化する体制を整備した。また,NNNを用いた看護計画立案率のモニタリングや,看護記録にかかる業務負担軽減のためのNNN看護モデルプランの作成など,人材育成や業務効率化に向けた取り組みは多岐にわたる。氏はこうした組織的な取り組みによって看護の質が保証され,より有益な看護介入につながっているとの見解を示した。

シンポジウムの様子