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第2879号 2010年5月17日


STROKE2010開催


 第35回日本脳卒中学会総会(会長=岩手医大・小川彰氏),第39回日本脳卒中の外科学会(会長=国立がん研究センター・嘉山孝正氏),第26回スパズム・シンポジウム(会長=富山大・遠藤俊郎氏)の三学会によるSTROKE2010が,4月15-17日,岩手県民会館(盛岡市)他にて開催された。共通テーマを「脳卒中撲滅――社会とともに」とした今回は,さまざまな企画を通して脳卒中医療における諸問題を社会に問い,ともにその解決に臨むことがあらためて確認された。


小川彰氏
 合同シンポジウム「『一過性脳虚血発作』の新展開と治療」(座長=国循・峰松一夫氏,徳島大・永廣信治氏)では,一過性脳虚血発作(TIA)の診断と治療の実際について,活発な討論が行われた。

 まず岡田靖氏(国立病院機構九州医療センター)が,ここ数年で起きたTIAのパラダイムシフトについて解説した。氏は,外来で経過観察とされることも多かった従来の状況から,48時間以内の治療や入院精査の必要性が認識されつつある現在まで,TIA治療の変遷を概観。ハイリスクTIAと急性期脳梗塞を同一のスペクトラムでとらえ,急性脳血管症候群として位置付ける新たな時代が到来したと語った。

 次に上原敏志氏(国循)が,脳卒中学会認定研修教育病院を対象としたアンケート結果を発表。国内脳卒中専門施設のTIA診療は,入院適応や抗血栓療法などに関する回答からおおむね妥当なレベルにあると思われるが,症状持続時間を1時間以内としたAHA/ASAの2006年のガイドラインや,ABCD2スコアなどの新しい定義はまだほとんど普及していないこと,また約8割の専門施設が,非専門医のTIA正診率を50%以下とかなり低く見積もっていることを示した。

 木村和美氏(川崎医大)は,TIAの検査や画像診断の実際についてまとめた。氏は,TIAでは来院時には神経症候が消失している場合が多いことから,まず病歴,特にTIAの持続時間と神経症候を詳しく聞くことがポイントと指摘。明らかな局所神経症候があれば診断は確定されるが,TIA“疑い”にとどまる場合は画像診断で精査する。画像診断では,DWI(拡散強調画像)で病巣が発見されれば診断は確定,頸動脈エコーやMRIで血管病変が,または心電図や心エコーで心疾患が見つかれば,ほぼ確定と考えてよいとのことだ。

TIAの診断・治療の現状とは

 TIAの内科的治療の主流である抗血栓療法の薬剤選択についてはいまだ検討段階にある。星野晴彦氏(慶大)は,慶大神経内科での過去5年間における,画像所見のないTIA症例の調査結果を紹介。脳卒中ガイドライン2009ではTIAの急性期の再発防止にアスピリン投与が推奨されているが,心原性TIAには早期からのヘパリンによる抗凝固療法が必要で,全例でのアスピリン投与は必要ないと考えられることや,非心原性TIAには抗血小板薬が推奨されているが,実際の臨床では脳梗塞との鑑別が困難なため,オザグレルあるいはアルガトロバンの投与が多いことなどを報告した。

 飯原弘二氏(国循)は,TIAで発症した脳血管障害への外科治療を考えるためには,合併症率と周術期以降の再発率の合計が,内科治療における再発率より有意に低いことが必要と主張した。氏は,画像上の新規虚血巣の有無で区別されるTIAとTSI(Transient Symptoms associated Infarction)を異なる病態ととらえることがより至適な外科治療につながることを指摘。複数のプラークイメージングの活用により最良の治療法を選択し,潜在的な塞栓はもちろん,血行動態を的確に評価して内科治療の反応を検証することが最も重要であるとした。

 2009年後半から始まった国際多施設共同登録調査“TIA registry.org”については内山真一郎氏(女子医大)が報告した。発症後7日以内のTIAまたは軽症脳梗塞5000例を登録し,5年間の追跡を行うこの調査には,日本からも6施設が参加し,急性脳血管症候群登録観察研究として18か月で300例の登録をめざしている。氏は,この研究でTIAの脳卒中や心血管イベントの発症リスクと各国の診療実態が明らかになるとともに,日本のTIA救急診療体制整備にも資すると話した。

 最後に峰松氏より,TIAをめぐる議論にはまだ混乱が見られる部分もあるが,専門施設のみならず非専門施設や開業医,さらには国民もTIAへの共通認識を深め,日本でのコンセンサスを皆で形作っていきたいと発言があり,シンポジウムは閉会した。