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第3318号 2019年4月15日


STROKE 2019開催
脳卒中と循環器病克服5か年計画の進捗を報告


 第44回日本脳卒中学会学術集会(会長=東京女子医大・北川一夫氏),第48回日本脳卒中の外科学会学術集会(会長=岐阜大大学院・岩間亨氏),第35回スパズム・シンポジウム(会長=秋田県立脳血管研究センター・石川達哉氏)の三学会によるSTROKE 2019が,3月21~23日,パシフィコ横浜(神奈川県横浜市)にて開催された。共通テーマは「進化を遂げた脳卒中医学・医療の今後の展望――次世代へのメッセージ:We can treat stroke」。本紙ではシンポジウム「脳卒中と循環器病克服5か年計画」(座長=京大・宮本享氏,東大・小室一成氏)の模様を報告する。


 日本における脳血管疾患と循環器病による死者数の合計は,第1位の悪性新生物に匹敵し,保健対策が重要な疾病といえる。本計画は2016年12月,日本脳卒中学会と日本循環器学会が連携し,「5年で脳卒中と循環器病の年齢調整死亡率5%減」「健康寿命延伸」を2大目標として,人材育成,医療体制の充実,登録事業の促進,予防・国民への啓発,臨床・基礎研究の強化を5戦略事業に掲げスタートした。

 2018年12月には「健康寿命の延伸等を図るための脳卒中,心臓病その他の循環器病に係る対策に関する基本法」(以下,基本法)が成立。本計画策定や基本法成立に関与した5人の演者が,5か年計画の進捗と今後の施策を報告した。

脳卒中・循環器病対策はどう変わるのか

 初めに,「脳心血管病予防に関する包括的リスク管理チャート」策定の背景と実情を帝京大の寺本民生氏が解説した。脳卒中と循環器病は,生活習慣病を基盤とする動脈硬化に大きく依拠するため,糖尿病や心房細動などの原因疾患を包括的に管理する意義が高い。そこで本管理チャートは,実地医家が6段階のステップに従い診断・診療を進めることで包括的管理を実現できるよう2015年に設計された。2019年5月には,各学会の最新ガイドラインを反映し,高齢者診療を意識した改訂版が公表される予定。氏は「実臨床での活用,啓発活動で,脳心血管病予防へのさらなる寄与を期待したい」と語った。

 日本循環器学会は,人材育成として,新たに心不全療養指導士の認定を2021年春に開始する。同学会理事の斎藤能彦氏(奈良県立医大)は,「心不全診療では多職種の連携が不可欠であり,そのチームの中心的な役割を果たす人材育成が目標」と展望を語った。

 他方,本計画の戦略の一つである登録事業の促進の観点からは,日本の心不全に関するコホート研究には悉皆性の高い研究がいまだないことに言及。すでにAMEDの支援を得て1万人規模のコホート事業を開始しており,2019年4月以降に解析が始まる見通しを述べた。

 東北大の冨永悌二氏は,「5年で年齢調整死亡率5%減」の達成に向け,脳卒中領域の現状を報告。厚労省発表のデータを示しながら,本計画策定当初の脳卒中と循環器病の特徴として①後期高齢者では死因の第1位,②要介護となる原因の25%,③全医療費の20%を占めることを挙げた。また2015年の三大死因における年齢調整死亡率の年次推移から,脳血管疾患では男性は年3%,女性は年2%の比率で年齢調整死亡率が減少していることを示した。rt-PA静注療法,血栓回収療法が経年的に増加していることを受け,脳卒中領域に限れば本計画の目標である5%減は「十分に達成できるだろう」と期待を示した。

 続いて,座長で日本脳卒中学会理事長を務める宮本氏が,医療供給機能のの可視化を目的に,同学会による脳卒中センターの認定要件を提示。医師の働き方改革や地域ごとの医療資源の偏在も考慮に入れ,全国規模の診療施設調査(J-ASPECT Study)のエビデンスに基づいた1次脳卒中センター,血栓回収脳卒中センター,包括的脳卒中センターにおける人的・設備の要件を概説した。加えて脳卒中に関する疫学データの必要性から,2019年度より学会認定の教育研修病院における疾患別症例数,設備状況などの年次報告を義務化するという。「学会として初めて悉皆性の高いデータを獲得できる体制が整う」と意義を強調した。

 高齢化が進む日本では脳卒中・循環器病患者がさらに増加することを理由に,国を挙げての対策が必要と主張したのは日本脳卒中協会常務理事の竹川英宏氏(獨協医大)。基本法の成立を受けて,国は基本理念にのっとり,循環器病対策推進基本計画を策定し,その後,都道府県循環器病対策推進協議会を設置する見通し。対策の評価を踏まえて少なくとも6年ごとに基本計画の見直しを検討する方針だ。

 最後に座長の小室氏が「基本法成立により脳卒中,循環器病診療が大きく変わる節目にある。さらなる支援と協力をお願いしたい」と総括した。

写真 シンポジウム「脳卒中と循環器病克服5か年計画」の模様
本計画策定の中核を担った日本脳卒中学会から理事長の宮本享氏(右),日本循環器学会から代表理事の小室一成氏がそれぞれ座長を務めた。