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第3281号 2018年7月16日


第114回日本精神神経学会開催


 第114回日本精神神経学会学術総会が6月21~23日,米田博会長(阪医大)のもと「精神医学・医療の普遍性と独自性――医学・医療の変革の中で」をテーマに神戸国際会議場,他(神戸市)にて開催された。本紙では,職場のメンタルヘルス対策に関するシンポジウム「職場の健康管理における精神科産業医の役割」(司会=阪大大学院・工藤喬氏,横山・渡辺クリニック・渡辺洋一郎氏)の模様を報告する。

職場のメンタルヘルス向上に精神科医のさらなる活躍を

 冒頭,司会の渡辺氏が「産業界では今,メンタルヘルス対策へのニーズが非常に高まっている」と述べた。その理由に,メンタルヘルス不調者の増加の他,労働者の健康管理を経営課題の一つととらえ,健康維持・増進により生産性・業績の向上をめざす「健康経営」という考え方の浸透を挙げた。産業界では今後,精神科医の活躍の場が広がると予想されるが,職場のメンタルヘルス対策には特有のスキルが必要だ。本シンポジウムでは,産業医として多数の企業のメンタルヘルス対策にかかわってきた4人の精神科医が登壇し,精神科医に期待される役割や必要な知識について論じた。

 最初に神山昭男氏(有楽町桜クリニック)が,産業医業務における精神医学の重要性を述べた。メンタルヘルス不調が原因の休職者は他疾患に比べ著しく増加傾向にある。また,業務内外のさまざまな要因が絡み合い,複雑・多様な病態をとる。氏は,「力動的理解」,「精神療法的アプローチ」を駆使した事例を挙げ,精神医学的な支援の効用を紹介した。一方で,産業医の専門診療科は内科系が約6割,外科系が約2割に対し,精神科は約0.5割と少ないため(日本医師会認定産業医を対象としたアンケート,2015年),精神科医と他診療科産業医の協働が重要との見解を示した。

 井上幸紀氏(阪市大大学院)は,職場のメンタルヘルス対策に重要な「4つのケア」を解説した。4つのケアは「事業場における労働者の心の健康づくりのための指針」(厚労省,2000年),「労働者の心の健康の保持増進のための指針(メンタルヘルス指針)」(厚労省,2006年)で提唱され,①労働者本人のストレス対策等による「セルフケア」,②管理監督者による職場環境の改善等の「ラインによるケア」,③産業医等の「事業場内産業保健スタッフ等によるケア」,④「事業場外資源によるケア」から成る。氏は,「精神科医がこれらの指針の存在を知ることが対策の第一歩」とした上で,産業医は③,主治医は④の立場であることを意識し,相互に連携したかかわりが重要と述べた。

 続いて夏目誠氏(大阪樟蔭女子大名誉教授)が,職場復帰支援の在り方を述べた。復帰時には,配置転換(部署異動)や職務軽減等を検討する必要がある。職務適性がない場合や職場ストレスが強い場合には,精神科医が職場の上司や人事担当者に対し「治療的配置転換」を要請する。氏は,治療的配置転換は原則1回とし,1回目で効果がない場合は個人要因を中心に治療を行う必要があると強調した。ただし,企業の規模や状況によっては配置転換が難しい場合もあるため,職場での座席位置を変える「配置換え」も有効な手段の一つとの見解を示した。

 最後に司会の渡辺氏が登壇。氏は,産業医としての機能を果たし,かつ職場メンタルヘルスに関する専門性を発揮できる精神科医を「精神科産業医」と位置付け,その概念を確立し社会に役立てるため,「日本精神科産業医協会」を2014年に設立した。精神科産業医にはメンタルヘルス不調者を発見・治療する機能を超えて,不調者を出さない職場づくりへの寄与が期待される。氏は,精神科産業医には労働者個人へのアプローチとともに職場全体へかかわることも必要で,その目標として,労働者と企業の両者の満足をめざす「両立的視点」を提唱した。

シンポジウムの様子