腹部救急疾患の初期対応を議論

第51回日本腹部救急医学会総会の話題から

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　プライマリ・ケアの現場で頻繁に遭遇する「腹痛」。原因疾患は多岐にわたり，緊急性の高い場合も多い。迅速，的確な初期対応のために，教育や診療をどう工夫していくべきなのか。さる3月5－6日，国立京都国際会館（京都府京都市）にて開催された第51回日本腹部救急医学会総会（会長＝滋賀医大・谷徹氏）で開かれたワークショップ「腹部救急疾患における初期対応――その問題点と対策」（司会＝千葉大病院・生坂政臣氏，広島大病院・田妻進氏）では，腹部疾患の初療の現状と課題が話し合われた。

ワークショップの模様

　司会の田妻氏によると，広島大病院総合診療科への成人受診者では，腹痛は主訴の15％を占めて最多という。診療において必須となるのは問診と身体診察のスキルだが，それに加え，画像診断の手技として腹部超音波検査と上部消化管内視鏡検査を身につけておくべきと提言した。また，腹部救急医学会など5学会が共同で編集した『急性腹症診療ガイドライン2015』（医学書院）が刊行されたことに触れ，明示されたエビデンスに基づいて，腹痛などコモンな症状の初療と高度医療へのトリアージを的確に行うことが，これからのプライマリ・ケア医に求められる役割と結論付けた。

　沖縄県立中部病院からは総合内科の金城紀与史氏が，同院の初期研修プログラムを紹介した。同プログラムでは，通年で救命救急センターでの外来研修を実施。そこで初期研修医が学ぶべき症状・病態・疾患のほとんどが経験でき，基本的診療能力が身につくという。一方，研修2年目には総合内科での外来研修が行われ，医師－患者関係の築き方や予防・生活指導の知識など，救急とは異なる学びが得られる。この外来にて救急受診患者のフォローアップも行っており，こうした救急と外来の連携が，教育や医療安全にもたらすメリットは大きいと氏は話した。続けて，外科の村上隆啓氏も登壇。同院では初期研修中に3－6か月の外科研修が必須とされ，例えば急性腹症診療では病歴・身体所見・超音波検査を基本とし，CT検査は必要最小限にとどめるなど，医療資源の乏しい離島診療を想定した研修が行われている。こうした研修体制のもと，研修医は3年間で200例以上の腹部救急疾患を経験，虫垂炎手術も数例執刀して重症度を体感するといい，氏は，外科が“研修の場”を提供し，経験値を増やすことの重要性を示唆した。

　さらに，腹部救急疾患の初期対応における工夫や課題を4氏が報告した。定永倫明氏（済生会福岡総合病院）は，救急医と総合診療医が初療を行い，外科適応と判断されると直ちにオンコールの外科研修医に連絡し，重症度に応じ上級医も加わり治療方針の決定に至るという同院の診療体制を紹介。初療からの速やかな院内の連携が診療の質向上につながると話した。石丸直樹氏（日医大武蔵小杉病院）は腹部外傷の初療にて，日本外傷診療研究機構のJATECコースが示す「外傷初期診療ガイドライン」に準じた全身の視診・触診・聴診と，FAST（迅速簡易超音波検査法）の実施，さらに必要に応じ造影CT検査を行うことで，目に見える外傷だけにとらわれず，見逃しを防げると強調。小児外科医の齋藤傑氏（弘前大）は，小児への腹部超音波検査について，CTと比べ低侵襲であること，腹壁が菲薄で成人に比して描出能が良好といったメリットを提示し，その有用性をより広く知らしめることが必要と述べた。最後に村岡孝幸氏（屋島総合病院）が，初療で病歴・理学所見から急性虫垂炎と診断され紹介を受けた20例のうち，最終診断も同様であったのは4例にとどまったと報告。検査機器など医療資源が乏しい中で，診断精度をどう向上させるか，という課題を提示した。