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第3086号 2014年7月28日


言語聴覚士の在り方を求めて

第15回日本言語聴覚学会の話題から


ST増加の裏に課題も

半田理恵子学会長
 日本で国家資格として言語聴覚士(ST)が誕生したのは1999年。それから15年の時を経て,2014年現在,有資格者は約2万4000人を数える。着々と新たな担い手を増やし,活動意義が認知されてきたSTだが,構造的な課題もある。有資格者の中心を20-30代が占めるため,若い世代のSTには,経験ある先輩が不在の現場で手探りの実践を迫られてきた者も少なくない。また,人手不足の職場で多忙な業務に追われる一方,臨床や研究の経験の浅いままに,管理職としてマネジメントまで担わざるを得ないケースも多く見られるというのだ。

 近年,超高齢社会の訪れとともにリハビリテーション(以下,リハ)の需要はますます高まり,地域包括ケアがうたわれる中で訪問リハ,通所リハなどの新たな専門サービスも登場した。需要増大・職域拡大の状況にあって,今,STはいかなる点に専門性を見いだし,どのような役割を果たすべきなのだろうか。第15回日本言語聴覚学会(学会長=東京都言語聴覚士会長・半田理恵子氏,2014年6月28-29日,大宮市)において開催されたシンポジウム「言語聴覚士とはなにか あるべき姿を再考する――成人の領域に携わる立場からの提言」(コーディネーター=国際医療福祉大大学院・藤田郁代氏)では,成人領域のリハに長く携わってきた実践者たちが現状を俯瞰し,STの担うべき役割を考察した。

STはコミュニケーションを扱う専門職である

 「専門性の空洞化が懸念される」。シンポジウム冒頭,STを取り巻く環境を解説した藤田氏は現状をそう評価した。近年の社会変化の中でSTの専門性は揺らいでおり,現場で見られる実践も学問の進歩を反映した実践と,経験知に頼る実践に二極化していると問題提起。STが専門性を発揮し,効果的・効率的な実践を提供するためには,自身が行う実践を科学的に検証するスキルを身につけることが必要と提言した。

 初めに登壇した熊倉勇美氏(千里リハ病院)は,口腔がん手術後や脳血管障害などによる構音障害への介入例から,STに必要なスキルの考察を試みた。氏は訓練法の選択,訓練用教材の作成・準備時などにおける心構えを提示するほか,部分的な機能改善をめざすのではなく,日常生活を送ることまで見据えた訓練にする工夫が必要と呼び掛けた。

 また,倉智雅子氏(新潟リハ大大学院)は「STはコミュニケーションを扱う専門職」と強調。肺炎が死因の第3位を占める日本において,その原因となりやすい摂食嚥下障害への関心も高まっている。その改善に多職種がかかわる中では,STらしい発想と実践が求められると氏は主張。「摂食嚥下」を「コミュニケーション障害」ととらえ,呼吸・発声・発語・言語・認知・聴覚を含めた全体像を評価し,支援を実施することで「コミュニケーション障害を担うSTとしての役割を示す必要がある」と語った。

 最後に登壇したのは佐藤睦子氏(総合南東北病院)。自身の介入により,失語症の症状改善が見られた脳血管障害症例と,疾患の特性上,介入しても症状が悪化してしまう進行性変性疾患症例の2つの自験例を紹介した。異なる経過をたどった2例を基に,長期的な支援には柔軟性が必要であり,画一的な実践では不十分である点を強調。症状ごとに分析しながら,改善のメカニズムを想定し,適切な技法を適用することを現場のSTに求めた。

 総合討論では,「STは名称独占資格であり,業務独占資格ではない」との意見も上がり,自らの実践が「STだからこそできる実践か」を問い続ける姿勢の重要性を議論。「コミュニケーション障害の専門家」としてのアイデンティティーの確立と自覚,専門家たるための努力の必要性が共有された。