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第2871号 2010年3月15日


第25回日本環境感染学会開催


 第25回日本環境感染学会が2月5-6日,小野寺昭一会長(慈恵医大)のもとグランドプリンスホテル新高輪(東京都港区)にて開催された。25回目の節目を迎えた今回はテーマを「感染制御 さらなる発展に向けて」とし,社会全体を含めいかに感染症を未然に防ぐかが積極的に議論された。本紙では,新型インフルエンザについて考察したシンポジウムのもようを報告する。


シンポジウムのもよう
 昨年から続く新型インフルエンザによるパンデミックでは,流行当初の検疫強化やワクチンをめぐる騒動など,その対応が大きな議論を巻き起こした。シンポジウム「新型インフルエンザへの対応」(司会=東北大・賀来満夫氏,防衛医大・川名明彦氏)では,今回の対応を振り返るとともに今後のパンデミック対策について,4人の演者が報告した。

 まず,インフルエンザの感染経路についての考察を西村秀一氏(国立病院機構仙台医療センター)と森兼啓太氏(山形大)が報告。一般にインフルエンザの感染経路には,接触感染,飛沫感染,空気感染の三つがあると言われるが,実はそのエビデンスは乏しいという。西村氏は,これまでに発表されている文献や咳の中に含まれるウイルス量測定などの自身の研究から感染経路について検討。多くのウイルスをまき散らす人がいる一方で,想定されたほどはウイルスが人の粘膜に到達しないと考えられることから,もう一度,感染経路の科学的実証が必要であると強調した。また森兼氏は,市中感染症であるインフルエンザに対しては,厳しすぎる感染対策は無意味であり,現状で妥当な感染経路別予防策は,飛沫予防策(サージカルマスク)と手指衛生であるとの見解を示した。

 堀賢氏(順大)は,日本環境感染学会でまとめた新型インフルエンザ対策の提言を紹介。PPE(個人防護具)や抗インフルエンザ薬の予防投与,またファシリティマネジメントやバイオセーフティなどについての方針を述べた。また,私見としながらも今後検討が必要な事項として,病院ごとの役割分担や迅速診断法の開発,また高病原性ウイルスや薬剤耐性ウイルスへの対策を挙げ,このような対策を行う際には「一時的な感情に流されないことが重要」と強調した。

 最後に進藤奈邦子氏(WHO)が,WHOでの感染症対策の戦略について発言。WHOでは,インフルエンザ診断ネットワークを構築し,世界中の情報を集めているという。また,アウトブレーク鎮圧のために結成された世界の保健機関などを結ぶネットワークであるGORANについても言及。第一報から48時間以内に専門家を派遣できる体制を整えており,迅速な対応で被害を食い止めることに全力を注いでいるという。

 全体討論では,司会の川名氏が,「今回の新型インフルエンザへの対応を通じて,いつか必ずやってくる次のパンデミックにどう対応するか,得られた教訓が多い。今回の対応を振り返ることで,浮き彫りになった問題点の解決につながるのではないか」と総括した。