医学界新聞

寄稿

2008.08.04



特集
女性医師に対するキャリア支援を考える


ワーク・ライフ・バランスに基づいたチーム医療を

小川 晴幾(大阪厚生年金病院産婦人科部長 大阪大学臨床教授)


 全国的規模で勤務医不足が進行しており,病院あるいは診療科の閉鎖,撤退が毎日のように報道されています。その一因は劣悪な勤務条件によるものと思われます。

 20代の産婦人科医は3分の2が女性です。彼女たちの大半は子どもを産み育てることを希望しているため,それを否定すると彼女たちは集まりません。結果は少人数の男性のみの厳しい診療体制が待っています。ただ,女性のみの勤務条件設定に気を奪われると男性が去ってしまうことになるため,勤務医全体での条件設定が必要です。

 勤務医一人ひとり仕事に関する考え方はさまざまであり,各勤務医の仕事と生活の調和を達成することができる環境を整えることが必要となります。すなわち,個人の働き方(生き方)の選択を尊重し,可能な限り調整していく。そうすることで,子育て女性医師の立場を理解することができるようになると思います。また子どもの成長に合わせ,彼女たちに働き方の変化が必要となったときに,そのための選択肢が常に確保されていればよいと思われます。これを実行可能とするためには,男女すべての職員が各個人のワーク・ライフ・バランスを尊重するという共通認識を持たなければいけません。皆が働きやすさ,生活のしやすさを感じられることが大切なのです。

 当科では,現在10名の産婦人科常勤医のうち3名が子育て支援中です。女性医師が一度退職すると,技術的にも心理的にも復帰には多くの努力が必要となるので,当院では退職しなくてすむ子育て支援対策をしています。

 病院としての体制づくり以外にも注意点があります。男性医師は,女性医師が子育てと仕事の両立に真剣に取り組んで精一杯の努力をしていることを理解する必要があります。女性医師は,可能なときは男性医師を助ける気持ちが大切です。チーム医療として,医師全員の仕事と生活の両立を目標とすることが大切になります。そのためには男性医師,女性医師相互の心遣いが大切です。この考え方を定着させるために,当初は手術,分娩立ち会いなど,女性医師は17時になった時点で手を下ろし,男性医師と交代することを義務付ける必要がありました。女性医師も可能なときは,居残り,オンコール,産直(土曜日の日直など)を行い,男性医師の当直翌日は女性医師がカバーしました。その間,男性医師は仮眠をとったり,帰宅することができました。

 大切なのはこれらのことを徹底することだったのではないかと思います。子育て中の女性医師を正規雇用することにより人件費は倍増していますが,医業収入も著明に増えています。収入面だけではなく,産婦人科が存在しないことによる総合病院としての損失は数値だけでは計り知れないものがあります。当科が人的資源を確保できたのは,病院として優れた勤務条件を提示したこと,また当科が恵まれた勤務環境をつくる努力を男性医師,女性医師ともに行ったことであると思います。

小川晴幾
1982年阪大医学部卒。阪南中央病院,大阪府立母子センター,箕面市立病院,西宮市立中央病院を経て現職。


男性が知らなければならない女性医師の離職の現状と怒り

泉 美貴(東京医科大学病理診断学講座 准教授)


 理想とする医師になることを希求し精進することに,男女で差があるはずがありません。ところが実際には,女性医師の過半数は離職しており,生涯においては7割以上が少なくとも一度は離職を経験します(筆者による平成18-20年度科研費調査)。医師が大量に辞めるという現象は,世界中で筆者の知る限り日本だけの特異な現象です。どうして,誰の責任が故に,日本の女性だけがキャリアを継続できないのでしょうか? その大きな原因は妊娠や出産です。驚くべきことに,この40年もの間,この高い離職率や理由は不変であり,改善の傾向はみられていません。

 離職した女性医師で,自分の意志で離職した人は実は非常に稀です(前出の調査による)。妊娠,出産をした時点で,医師として活かされる道が途絶えてしまうのです。妊娠中は,元気な子どもが生まれてくることだけを自身も周囲も優先すべきと...

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