助産診断・技術学Ⅰ　第7版

序

助産師をめぐる動向
　近年，わが国においては出生数の減少および産科医不足による出産取り扱い施設の閉鎖など，母子を取り巻く厳しい状況が報告されている。家族規模の縮小化と養育機能の低下，離婚の増加など，母子・親子関係の根幹が揺らぎ，妊娠・育児を支える家族機能も急速に弱体化しつつある。また，晩婚化・晩産化・少子化が進行し高度生殖補助医療は日常の医療として定着する一方で，ハイリスク妊娠や妊産褥婦の重症ケースが増え，医療の高度化・複雑化が進行している。育児不安・子どもの虐待など育児をめぐる問題も多様化・深刻化し，児童虐待相談件数の増加，若者の性・生活・社会環境の変化から派生する性感染症・薬物依存・栄養障害，在日外国人の母子保健，女性へのドメスティックバイオレンスやリプロダクティブヘルス／ライツの問題，受精卵のES細胞や胎児組織の再生・移植医療への応用など，母子や性と生殖に関する多くの課題が山積している。
　このような多種多様なニーズおよび急速な変化に対応するべく，助産師は役割や活動，業務を変革してきた。国際助産師連盟（ICM）は具体的なケアとして正常出産をより生理的な状態として推進すること，母子の合併症の発見，医療あるいはその他の適切な支援の利用，救急処置の実施から，女性の健康，性と生殖に関する健康，育児まで，女性とその家族・地域をも含めた生涯にわたるリプロダクティブヘルス／ライツへの支援を明瞭に打ち出した（ブリスベン大会，2005年）。また，ICMは助産師教育の世界基準（2010年）で，ダイレクトエントリーの助産師教育課程の最低期間を3年間，看護の基礎教育修了者／医療従事者に関する教育課程の最短期間を18か月間とした。
　わが国においては，2007年には看護職の権限拡大（助産師の場合，会陰切開など）が政府の規制改革会議第2次答申案で出された。2008年には助産師の教育の充実や助産師の資質の向上をはかること（厚生労働省報告書），2010年には助産師教育の内容や質の保証のあり方（文部科学省）が検討された。臨床現場においても，助産師の権限拡大を受けて，産科医不足や妊産褥婦のニーズの多様化・複雑化に対応するために，助産外来や院内助産などが全国に広がってきた。
　助産師教育の充実をはかるために，保健師助産師看護師法の一部改正（2010年4月施行）が行われ，保健師・助産師の教育年限が6か月から1年以上となった。さらに，保健師助産師看護師学校養成所指定規則の改正により，助産師教育の単位数総計は28単位から31単位に増加した（2021年4月）。助産師に要求される必須の実践能力として，①倫理的感応力（助産師活動における道徳的義務を実践に反映する能力），②マタニティケア能力，③ウィメンズヘルスケア能力，④専門的自律能力が示され，今後より強化されるべき助産師の役割と機能も具体的に挙げられている。

改訂の趣旨
　改正された保健師助産師看護師学校養成所指定規則の基本的枠組みを踏襲しつつ，EBMをふまえた基礎的内容と発展的内容を押さえるように，この度，改訂第7版を企画した。そのねらいは，助産学教育の水準を向上させ，助産学の発展・確立，そして良質な助産ケアの提供に寄与することである。具体的には助産師をめぐる動向で記述したような状況にも，本質をとらえつつ柔軟に対応できる助産師を養成することを目ざすことにある。なお，本講座は第一義には助産師学生の基礎教育テキストであり，助産師国家試験出題基準の内容についても網羅したものとなっている。
　今回改訂する助産診断・技術学は，妊娠・分娩・産褥各期における女性と新生児・乳幼児の身体的・心理的・社会的状態について，助産師として正常・異常を判断できるよう，対象によりよい支援や相談・教育を提供するための基礎的実践能力が身につくように構成した。また近年，無痛分娩という選択肢が増えてきたことから，新たなアセスメントの視点も加えた。
　「助産診断・技術学I」では，女性のライフサイクル全般にわたる助産技術として，相談・教育活動の技術を中心に解説した。
　第1部では，助産ケアの対象や成人学習の特徴および，相談・教育にかかわるさまざまな概念や学習理論を解説したのち，相談・教育のための技術，その技術を個人および集団に対して用いる際の要点について述べた。
　第2部では，女性のライフサイクルについて，各期の特徴を概説したのちに，そこで生じる性と生殖に関わる健康問題およびその相談・教育活動について述べた。また，家族計画についても第9章にまとめた。
　今改訂にあたり，それぞれの項目についても先進的な教育・実践を行っている専門家に執筆を依頼した。また，読者が理解しやすいように図表を多く取り入れ，見やすさ・使いやすさを工夫した。助産学生の教科書としてのみならず，臨床や地域で活躍する助産師の皆様の指導書として，本書を広く活用していただければと，せつに願っている。
　なお，本講座は，我妻堯・前原澄子編集による初版を1991年に発行して以来，今回の改訂で第7版を重ねるにいたった。ここに改めて本講座にかかわってこられた編著者各位に深謝したい。

　2026年1月
　編者ら

第1部　相談・教育活動の基本
　第1章　助産診断・技術学における相談・教育活動
　　A　助産診断における相談・教育活動
　　　1　多文化共生社会における助産活動
　　　2　助産過程とは
　　　3　助産診断とは
　　　4　助産診断と多職種協働
　　　5　助産診断における相談・教育活動の意義
　　B　助産技術としての相談・教育活動
　　　1　助産技術とはなにか
　　　2　助産技術として相談・教育活動を学ぶ意義
　　　3　正常性を保つ助産：セルフケア能力の向上につながる健康教育（予防）
　　　4　根拠に基づくヘルスケアの提供：適切な情報提供と意思決定の尊重

　第2章　相談・教育の基礎
　　A　相談・教育の対象理解
　　　1　助産師による相談・教育の対象と特徴
　　　2　助産師と成人教育
　　　3　成人教育における考え方
　　B　相談・教育の理論的基盤
　　　1　問題解決プロセス
　　　2　女性を中心としたケア
　　　3　家族を中心としたケア
　　　4　セルフケア理論
　　　5　エンパワメント
　　　6　意思決定支援
　　　7　ヘルスビリーフモデル（健康信念モデル）
　　　8　プリシード-プロシードモデル
　　　9　ピープル-センタード-ケア
　　　10　継続ケア
　　　11　多職種との連携・協働の基本的考え方
　　C　学習の理論
　　　1　教育と学習
　　　2　学習を理解するための理論の系譜
　　　3　学習のメカニズム：人がわかる，できるようになるとはどのようなことか
　　　4　学習プロセスを支援するための理論
　　　5　学習へのモチベーション
　　　6　情報通信技術（ICT）を用いた学習促進

　第3章　相談・教育活動の過程と技術
　　A　相談活動の過程
　　　1　助産師による個別相談
　　　2　個別相談の過程
　　B　相談活動の技術
　　　1　コミュニケーション
　　　2　カウンセリング
　　　3　アサーティブネスとアサーション
　　　4　ネゴシエーション
　　C　教育活動の過程
　　　1　教育活動の目的
　　　2　助産活動における教育活動の過程
　　　3　教育活動の企画書
　　　4　教育活動の計画書
　　D　教育活動の技術
　　　1　アクティブラーニング
　　　2　学習者のアセスメント
　　　3　学びの場づくり
　　　4　教育の方法
　　　5　教材・媒体の工夫

　第4章　相談・教育の方法
　　A　個別相談の方法
　　　1　医療施設内での相談・指導
　　　2　家庭訪問
　　　3　電話相談
　　　4　情報通信技術（ICT）の活用
　　　5　指標と記録
　　B　集団指導の方法
　　　1　集団指導の特徴
　　　2　集団の基本的機能
　　　3　集団指導の方法
　　　4　集団指導におけるファシリテーター
　　　5　情報通信技術（ICT）による集団指導

第2部　女性のライフサイクル各期における相談・教育活動
　第5章　思春期女性への相談・教育
　　A　思春期女性の特徴
　　　1　思春期とは
　　　2　思春期女性の成長と発達
　　B　アイデンティティ（セックス・ジェンダー）の形成
　　　1　性の健康に関する概念
　　　2　生物学的な性の決定
　　　3　ジェンダーアイデンティティの形成
　　　4　性のアイデンティティに影響を及ぼす健康問題と援助
　　C　性と生殖に関する健康教育
　　　1　思春期の健康教育の目的
　　　2　思春期の性行動に関する健康教育の内容
　　　3　思春期の性の健康と生活行動に関する健康教育の内容
　　　4　月経に関する教育
　　D　性行動に関する意思決定
　　　1　思春期の性に関する情報源
　　　2　意思決定力をはぐくむための援助
　　E　性暴力被害の予防と支援
　　　1　性暴力被害の現状
　　　2　性暴力・性犯罪被害の予防と支援

　第6章　成人期女性への相談・教育
　　A　成人期女性の特徴
　　　1　身体的特徴
　　　2　心理的特徴・社会的特徴
　　B　ライフプランを考慮した健康
　　　1　家族計画・性生活
　　　2　女性の就労と健康・育児
　　C　成人期に関連する健康問題と援助
　　　1　女性に特有のがん
　　　2　性感染症
　　　3　不妊症・不育症
　　　4　セックスカウンセリング
　　　5　人工妊娠中絶
　　　6　性暴力に関する法律と支援
　　　7　ドメスティックバイオレンスに関する法律と支援

　第7章　周産期・育児期女性や家族への相談・教育
　　A　周産期・育児期にある女性や家族の特徴
　　　1　周産期・育児期にある女性の特徴
　　　2　周産期・育児期にある家族の特徴
　　B　周産期・育児期にある女性や家族との個別相談
　　　1　遺伝相談・遺伝カウンセリング
　　　2　高年初産婦やその家族との相談
　　　3　社会的ハイリスクをもつ妊婦・産婦との相談
　　　4　育児相談
　　　5　家庭訪問（妊婦・新生児）による相談支援
　　　6　産後ケアにおける相談・教育
　　C　周産期・育児期にある女性や家族への教育
　　　1　出産準備教育
　　　2　性感染症に関する相談・支援
　　　3　周産期の喪失を経験した両親のグリーフに対する支援
　　　4　母乳育児に関する教育
　　　5　アレルギーに関する教育

　第8章　更年期・老年期女性への相談・教育
　　A　更年期女性への援助
　　　1　更年期女性の特徴
　　　2　更年期の健康問題と援助
　　B　老年期女性への援助
　　　1　老年期女性の特徴と援助
　　　2　老年期の性機能と性に対する支援

　第9章　家族計画
　　A　家族計画に関する基礎的知識
　　　1　家族計画とは
　　　2　避妊
　　　3　人工妊娠中絶
　　B　家族計画支援に必要な法的知識
　　　1　家族計画支援の実施に法的知識を理解する必要性
　　　2　家族計画支援に関連する法律
　　C　各種受胎調節法
　　　1　受胎調節法とは
　　　2　受胎調節法の選択への支援
　　　3　女性主体の受胎調節法
　　　4　男性主体の受胎調節法
　　　5　わが国の受胎調節法に関する課題
　　D　家族計画の支援に必要な基礎知識
　　　1　家族計画の支援の基本
　　　2　母子医療の専門家としての視点
　　　3　女性のライフステージに応じた支援のポイント
　　　4　多様なライフプランを尊重するために

索引