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第3384号 2020年8月24日


【対談】

高齢者の健康状態を守るために
コロナ禍で求められる社会的処方

近藤 克則氏(千葉大学予防医学センター社会予防医学研究部門 教授/国立長寿医療研究センター老年学・社会科学研究センター老年学評価研究部長)
飯島 勝矢氏(東京大学高齢社会総合研究機構 機構長/同大未来ビジョン研究センター 教授)


 高齢者が新型コロナウイルス感染症(COVID-19)に感染すると重篤化しやすいことが明らかとなる中,多くの高齢者は外出自粛を余儀なくされている。その一方,外出自粛により転倒・骨折リスクの増加や,認知機能の低下などを引き起こしやすくなるとの指摘もあり,コロナ禍における感染予防と外出自粛に伴う影響というアンビバレントな問題への対応が急務である。

 COVID-19への感染予防を想定した生活が続くと考えられる今後,高齢者へ介入を行う医療者にはどのようなかかわりが求められていくのだろうか。COVID-19による高齢者の生活の変化を調査する近藤氏と飯島氏の対話から解決策を探る。


深刻化する高齢者の社会的孤立

近藤 私が恐れているのは,感染症としてのCOVID-19の直接的被害もさることながら,「ハイリスクだから……」と高齢者が感染を恐れるあまり自宅に閉じこもってしまうことによる間接的な健康被害です。うつの発症やフレイル,認知症の進行などが,この被害として考えられます1)。日本でのCOVID-19の感染者数は現時点(2020年7月7日現在)では2万人弱ですが,間接的な被害はすでに数百万人規模に及んでいる可能性があります。

飯島 おっしゃる通りです。震災のような自然災害とCOVID-19を同じ土俵で比較してはならないとは思いますが,両者共にいつも通りの活動が突然できなくなるという点では共通しています。東日本大震災後,避難を余儀なくされた方々の中でうつ等を発症するリスクが高まったとの報告もあり,COVID-19も同様の経過をたどるのではないかと考えています。

近藤 一方で,災害復興の際には皆で手を取り合う絆や協調が重視されたものの,COVID-19では人との接触が制限されるので,心身を維持するための対面での支え合いが推奨できません。対策には独特の難しさがあります。

 つい最近,COVID-19の間接的な健康被害について飯島先生も調査されたようですね。

飯島 都内の65歳以上の高齢者約250人に協力していただきアンケート調査を行ったところ,4割以上の方で外出の頻度が著明に低下し,そのうち13%の方々の外出頻度が週1回未満にまで低下していることが明らかになっています。また,「運動ができていない」「会話量が減っている」「バランスの良い食事ができていない」と答えた方が有意に多い結果となりました。

近藤 高齢者の社会的な孤立は深刻ですね。以前,一人で食事をする「孤食」に注目したコホート研究を行ったところ,孤食では野菜・果物などの摂取頻度が低くなり欠食は増えるとの特徴が導かれたほか2),3年後にうつを発症するリスクが男性は2.7倍,女性は1.4倍高まることがわかりました3)。一般に誰かと食事をするとなれば「もう一品作ろうかしら」となりやすいですが,孤食の場合はそうした気を配らなくとも済んでしまいます。誰かとの食事の場自体が一つの栄養源と表現できるのではないでしょうか。

飯島 加えて食事に伴う買い物も,心理社会面の強化のために重要なタスクです。食材を買いに行くとなれば買い物という名の身体活動になり,その間に誰かと出くわせばコミュニケーションの機会にもなります。こうした社会性の要素は普段あまり気に留めませんが,今回のCOVID-19で否が応にも意識せざるを得なくなりましたね。

社会的処方が高齢者にポジティブな影響をもたらす

飯島 社会的に孤立しやすい高齢者をサポートするために,これまでも「地域連携」という言葉が多用されてきました。恐らく医師の誰もがその重要性を認識しているでしょう。けれども地域へのかかわり方は医師によって大きくばらつきがあるのが実情です。かく言う私もフレイル研究に取り組み始めた頃は,社会性を補う地域連携の重要性を認識していたものの,今一つピンと来ていませんでした。しかしながら,さまざまなコホート研究に携わり,社会的な要素の影響が無視できないほどに大きいことを実感するにつれ,医学的な検査結果などの数字だけでは語れない,人とのつながりの意義が見えてきました。

近藤 どのような研究結果がそう思わせたのでしょうか。

飯島 ある自治体の協力のもとで行った悉皆調査の結果です。この研究では自立高齢者が週1回以上取り組む活動について調査・分析をしました。具体的にはウォーキングや水泳などの身体活動,囲碁や手芸などの文化活動,ボランティアをはじめとした地域活動の3つに高齢者の活動を区分し,各活動の有無とフレイルとの関連性を検討したものです4)

 集計したを見てみると,全ての活動に取り組む方と,何も参加していない方とでは16倍程度の差が生まれることがわかってきました。ここで特筆すべきは「身体活動×,文化活動〇,地域活動〇」のパターンと,「身体活動〇,文化活動×,地域活動×」のパターンでは,後者のフレイルリスクのほうが前者と比較し約3倍高いとの結果が導かれたことです。

 各種活動の重複におけるフレイルリスクのオッズ比(文献4より一部改変)(クリックで拡大)
飯島氏が調査を進める,ある自治体の65歳以上の自立高齢者に対する悉皆調査(n=49,238人)より。多項ロジスティック回帰分析を用いて,各種活動の実施の有無がフレイルへのリスクにどう影響するかを評価したもの。「身体活動のみ」と比較し,「文化活動+地域活動」のほうがフレイルリスクが低く,他者とのつながりが重要視されることが読み取れる。

近藤 身体活動に熱心に取り組んでいなくてもフレイルリスクは下がり,逆に身体活動だけではリスクがその3倍なんですね。

飯島 この結果は非運動性熱産生(Non-Exercise Activity Thermogenesis:NEAT)の可能性を示唆していると考えます。これまで「フレイル予防のために定期的な運動を」との呼び掛けがなされてきましたが,身体活動の頻度が少なくとも図で示すような結果となり得ることがわかってきました。社会参加というノンメディカルな要素における心身への影響は無視できないと考えます。

 近藤先生も社会性の意義を強調されていますよね。

近藤 ええ。近年社会的な孤立を解消するために,社会関係・居場所を提案する「社会的処方」が注目され始めました。定義や用語法には議論もあるようですが,社会関係の重要性は間違いないと考えています。

飯島 それはなぜでしょう。

近藤 例えば身体活動も一人で行う場合とグループで誰かと行う場合とでは,4年後に要介護状態となるリスクに差が生まれることが示唆されています5)。さらに,高齢者の笑いの頻度に関する調査結果で,ほぼ毎日笑う人と比較し,ほとんど笑わない人は要介護認定リスクが1.4倍との結果が導かれました6)。「笑い」がどういう時に起きるかなと考えてみると,一人だけで笑う場面はほとんど見掛けません。やはり誰かと一緒にいるというファクターが大きい。こうした背景からも高齢者における社会性の重要度を意識できるのではないでしょうか。

多様なつながりを創出するために医療従事者ができること

近藤 高齢者の社会性を高めるためにはピアサポートもキーワードの一つです。われわれ医療従事者がイメージしやすい例としては患者会活動です。医師と患者という立場が異なる関係では語られにくい患者さんの悩みはたくさんありますよね。それがひとたび患者会に場が移ると,周りは皆対等な関係であり,「私はこう工夫してるの」と医師にはできない助言をします。

 また,病名を宣告され落ち込んでいた方が,患者会で役員になった途端「私も昔はそうだった……」と,患者会に入会されたばかりの方に寄り添い,闘病のためのアドバイスをすることがあります。患者会という枠組みの中で自分の存在意義を見いだし,自身も元気になるきっかけを得ることはまれではありません。

飯島 「患者会を見学してみない?」。こうしたアドバイスも孤立しがちな高齢者に対する社会的処方の一つの形だと考えます。無機質な薬の処方箋だけではなく,「同じ境遇の人たちがいるんだよ。いろいろ相談できるかもよ」という言葉と共に患者会のチラシを一緒に渡すこともいいでしょう。

近藤 そうですね。加えて,社会参加するコミュニティの数も健康状態に影響します。社会参加なしの高齢者と比較し4年間のうちに要介護になるリスクが,趣味,スポーツ,ボランティアなどさまざまあるグループのうち1種類のみに参加している場合は17%,2種類の場合は28%,3種類以上では43%も低減されることがわかりました7)

飯島 興味深い結果ですね。複数の場に参加することのメリットについてどのようにお考えですか。

近藤 かかわる場によって各自がさまざまな役割や視点を持つことができる上に刺激も増えます。最も身近な社会的サポートの形である夫婦を例に考えても,パートナーに対する不満を面と向かって言えばけんかになります。でも職場の同僚やママ友の間なら,共感してもらえてスッキリします。「Aの不満をBの場で,Bの不満はCで……」と,多様なつながりはストレス緩和にも良いのではと考えています。

 さらに驚いたのは,フレイルが多いまち,少ないまちが存在することを発見したときです8)。個々人が社会参加しているかどうかだけでなく,ポピュレーションアプローチで参加する人を増やすことで,まち全体のフレイルが減るらしいのです。

飯島 確かに太極拳のクラブや手芸サークルなど,出掛ける先がさまざま存在しコミュニティでの選択の幅が広がれば常に刺激を受ける日常を送れます。ただ,こうした地域に広がる社会参加のための資源を医療従事者はどれほど把握しているでしょうか。これからはもう一回り深い意味での「地域連携」に注目し,多様なつながりを生み出す手助けをする必要があります。

コロナ禍で分断されたつながりはオンライン上で補える

飯島 さまざまなコホート研究の結果から高齢者の幅広い社会参加の意義が示唆される一方,COVID-19によって社会参加という行為そのものが打ち砕かれようとしています。そんなコロナ禍で注目されるのはメールやSNSなどのオンライン上でのつながりです。

近藤 まだ横断研究レベルの話ではありますが,友人・知人と実際に会う頻度を考慮した上で,インターネットを使用している人では使用していない人よりも健康感,幸福度が共に高いとの結果が得られました。特に他者とのつながりのためにインターネットを使用している方にその傾向が強くみられています9)

飯島 つまり,オンライン上であってもより多くの人とつながれていることはプラスの作用として働くのですね。

近藤 その通りです。さらにヒアリングしてみると,幸福度が高い人たちは年代の異なる(若い)異性の友人・知人がいる率が高く,それを楽しげに語るのです。高齢者にとってリアルワールドでは接点が生まれにくい世代とつながることができ,さまざまな刺激に溢れてくると思います。

 また,総務省の情報通信白書を見て驚いたのは,80歳代でメールを活用している人が68%もいることです10)。簡単に使えて日常に役立つことが理解できれば,高齢者も新しい技術を使用するのです。先入観で「高齢者には新しいものは無理」と考えがちですが,「便利で使えるかどうか」が判断基準と言えます。

飯島 同感です。今後も従来の社会参加の形が消えることは恐らくないと思いますが,IT技術がより一層生活に浸透するようになるはずです。もちろんIT機器の取り扱いに不慣れな方もいらっしゃいますが,少し背中を押すだけで乗り気になってくださる方のほうが圧倒的に多数です。6月末にはフレイル予防に携わる全国約400人の方々とZoomを通してつながることができました(写真)。対面,非対面の両者の良さ(ハイブリッド型)を踏まえ,高齢者の日常の中に社会参加という選択肢が自然に溶け込むよう新しい地域社会を構築していきたいですね。

写真 飯島氏が主催した「オンライン型フレイルチェックの集い」で,Zoomを使用し約400人がコロナ禍の現状を共有する様子(クリックで拡大)

近藤 今回例示した社会参加への形はほんの一部でしかありません。生活に密着した場でその人の居場所や役割を見つけられるように医療従事者が支援することは,超高齢社会が進む日本だけでなく世界で,今後当たり前の医療の形となるでしょう。高齢者の生活にプラスアルファの出合いを生み出す社会的処方が,今まさに求められているのです。

(了)

参考文献・URL
1)木村美也子,他.新型コロナウイルス感染症流行下での高齢者の生活への示唆――JAGES研究の知見から.日健開発誌.2020.
2)谷友香子,他.日本人高齢者の孤食と食行動およびBody Mass Indexとの関連――JAGES(日本老年学的評価研究)の分析結果.厚生の指標.2015;62(13):9-15.
3)Age Ageing. 2015[PMID:26504120]
4)吉澤裕世,他.地域在住高齢者における身体・文化・地域活動の重複実施とフレイルとの関係.日公衛誌.2019:66(6):306-16.
5)PLoS One. 2012[PMID:23226458]
6)J Epidemiol. 2020[PMID:32418940]
7)PLoS One. 2014[PMID:24923270]
8)Soc Sci Med. 2020[PMID:31811961]
9)大田康博,他.ネットによるつながりがあると健康な人が1.6倍.2020.日福大報道発表資料.
10)総務省.情報通信白書平成30年版――特集 人口減少時代のICTによる持続的成長.


こんどう・かつのり氏
1983年千葉大医学部卒。船橋二和病院リハビリテーション科長などを経て,97年日福大助教授,2000年英ケント大カンタベリー校客員研究員。03年日福大教授,14年より現職。16年より国立長寿医療研究センター老年学・社会科学研究センター老年学評価研究部長を併任。著書に『研究の育て方』『健康格差社会への処方箋』(いずれも医学書院)など多数。

いいじま・かつや氏
1990年慈恵医大医学部卒後,千葉大循環器内科入局。初期研修後,東大大学院医学系研究科加齢医学講座医員,講師。2002年米スタンフォード大研究員。11年東大高齢社会総合研究機構准教授などを経て16年より現職。20年より同大未来ビジョン研究センター教授を併任。高齢者がおうち時間を楽しく健康に過ごすための手引き『おうちえ』を公開中。