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第3262号 2018年2月26日


第32回日本がん看護学会開催


 第32回日本がん看護学会学術集会が2月3~4日,茅野香子会長(千葉県がんセンター)のもと,「変革の時代に求められるがん看護――くらしを支え尊厳をまもるための看護を問い直す」をテーマに開催された(会場=千葉市・幕張メッセ,他)。本紙では,患者の意向を尊重した終末期にするためのアドバンス・ケア・プランニング(ACP)の活用と課題を議論したシンポジウム「早い段階から取り組むアドバンス・ケア・プランニング」(座長=京大大学院・田村恵子氏,NTT東日本関東病院・小澤桂子氏)の模様を報告する。


早期から,段階的・継続的なACPを

茅野香子会長
 ACPとは,将来の意思決定能力の低下に備えて,患者,家族,医療従事者等がケアや治療の在り方を事前に話し合うプロセスだ。座長の小澤氏は「がんの療養は意思決定の連続である」とし,ACPを終末期になってからではなく早期から始めることで患者の尊厳をまもるケアにつながると述べた。

 増島麻里子氏(千葉大大学院)は,欧州緩和ケア学会が2017年に発表したACPの定義(PMID:28884703)を紹介し,「話し合いを重ねること」,「意向を定期的に見直すこと」をポイントに挙げた。また,終末期について考えると患者は不安を感じる場合があるため,「看護師が患者・家族のレディネスを見極めた上で,段階的なACPを行うべき」との考えを示した。

 江口恵子氏(博愛会相良病院)は転移性乳がん患者に対するACPの実践を報告。同院では話し合いのきっかけづくりのために質問紙を利用しているという。質問紙では治療に関する患者の意向のみならず,「医療者との信頼関係が十分に築けているか」,「今後についての話し合いを希望するか」を確認し,ACPを行わない選択も可能にしている。氏は,質問紙の回答に基づいた看護師との面談,医療者間の情報共有,日々のケアでのかかわりなどによる継続的な意思決定支援が,早期からのACPには不可欠と述べた。

 続いて登壇したのは,広島県地域保健対策協議会(地対協)でACPの普及啓発に取り組む本家好文氏(広島県緩和ケア支援センター)。地対協は,オリジナルの「ACPの手引き」の県医師会員への配布や市民公開講座の開催などに取り組んでいる。「病気になってからではなく元気なうちにACPを始めることをめざし,行政とも連携してACPを地域の文化として根付かせたい」と抱負を語った。

 最後に,訪問看護ステーションを運営する田中美樹氏(ステーションイルカ)が在宅看護に携わる立場からACPの意義を述べた。終末期を自宅で過ごす決断をした患者は,家族に迷惑を掛けてしまう心配や家族との意向の不一致に悩むことがある。また,在宅という選択は同じでも,どのように生活したいかの希望は患者によってさまざまだ。氏は,ACPで看護師がより深くかかわり,家族との溝を埋めるための支援や病と折り合いをつけながら,生きるための伴走者としての役割を果たしてほしいと訴えた。