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第3154号 2015年12月14日


第16回 日本クリニカルパス学会開催


 第16回日本クリニカルパス学会学術集会(会長=東京医療保健大・小西敏郎氏)が2015年11月13-14日,東京ベイ舞浜ホテルクラブリゾート(浦安市)で開催された。「未来に向けたクリニカルパス――スマートプラチナ時代の活用を探る」をテーマに掲げた今回,全国各地から約3000人の医療者が参加。本紙では,クリニカルパス(以下,パス)を活用した在宅医療体制の有効性が議論されたシンポジウム「地域連携とクリニカルパス――優しい在宅医療体制をつくる ケアサイクルの理解」(座長=石川県立中央病院・久保実氏,縁結実・重田由美氏)の模様を報告する。


小西敏郎会長

パスの活用で,人々に優しい在宅医療体制の構築を

 まず基調講演として長谷川敏彦氏(未来医療研究機構)が,今後日本の医療が迎える転換点について解説した。施設間連携,地域-施設間連携と変遷してきた日本の医療連携体制。しかしながら,こうした連携は疾病をベースとして治癒をめざすものであり,認知症や脳梗塞の後遺症といった,治癒が困難な疾病を抱えて生きる人が増加する現代の実情にはそぐわないのではないかとの懸念を示した。氏は,ケアの軸足が医療機関から地域へと移りつつある今,必要になるのは連携ではなく支援をつなぐことであり,ケアを「統合」することの重要性を強調。連携の在り方が変化していく中で,医療の転換期をつなぐツールとして誕生したパスの概念も変えていく必要があると語った。そして未来に対する展望を持って,新時代のパスや連携を作り出してほしいと呼び掛けた。

 続いて登壇した五味一英氏(桜新町アーバンクリニック)は,在宅医療に携わる立場から,在宅版肺炎パスの開発・導入経験を語った。同院では,医師による治療の標準化や多職種との情報共有の簡略化,患者・家族への指導の統一を目的とし,肺炎の治療プロトコールや家族向けの指導パンフレット,現場で必要となる物品セットなどの作製を進めたという。在宅医療の現場は多職種が同じ施設で働く病院の環境とは異なり,患者さんのもとに多職種が集まってそれぞれケアを行うため,お互いの顔が見えるネットワークを構築し,いかに連携を行っていくかが重要になる。肺炎パスを導入した結果,診断・治療の統一化や医療提供の迅速化だけでなく,多職腫との連携がより円滑になったと語る氏は,パスがより良い在宅医療体制構築の一助となることに期待を寄せた。

 「地域連携パスは,在院日数の短縮や適用率の向上に主眼を置きがちだが,それでは不十分」。こう述べたのは,神鋼記念病院の武富雅則氏だ。急性期病院に勤める氏は,転院先の回復期・維持期病院を退院した患者が,その後骨頭穿破などで近医から紹介されてくるケースに触れ,同院が導入する大腿骨頚部骨折の連携パスの裏側で見逃されている症例の存在に言及。連携医療機関を対象に,手術を実施した急性期病院から転院した患者の再受診率を調査したところ,紹介元となる急性期病院への再受診率は50%程度であったという。術後合併症を見逃さないためにも,再受診率を上げる取り組みが求められると考察した。また,連携パスを活用した症例の再受診率に関する報告はほとんどされていないことから,在院日数や適用率以外の側面からも評価を行い,連携パスの役割を見直し,その質をさらに向上させていくことが重要だと訴えた。

 この他,がん地域連携パスに関する三つの発表が行われ,瀬戸山博氏(東近江総合医療センター)は滋賀県における連携パス開発と普及活動の振り返り,山口浩和氏(公立昭和病院)は提供された連携パスを活用していく際の工夫,三原美雪氏(山形県立こころの医療センター)は患者・連携医療機関を対象に行ったアンケート調査の結果について報告した。