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第3123号 2015年4月27日


第29回日本助産学会開催


 第29回日本助産学会(会長=上智大・島田真理恵氏)が,3月28-29日,「社会をうごかす助産のちから――女性,母子と家族への切れ目ない支援を実現するために」をテーマに,きゅりあん(東京都品川区)で開催された。本紙では,助産師教育の在り方について議論されたシンポジウムの模様を報告する。


島田真理恵会長
 近年,助産師を取り巻く環境は大きく変わってきている。少子高齢化による分娩件数の減少や産科医・小児科医の不足,それらに伴う産科病棟の混合化や縮小・閉鎖,周産期医療の機能分化など,その要因は多岐にわたる。さまざまな要因が臨床現場に変化をもたらす中,助産師教育はその変化にどのように応えていけばよいのだろうか。シンポジウム「助産師教育の将来ビジョン――我が国の助産師教育の過去,現在,そして将来を見据えた課題と教育のあり方」(座長=全国助産師教育協議会・平澤美恵子氏,全国助産師教育協議会/金沢大大学院・島田啓子氏)では,母子と家族への適切な支援を実践できる助産師を継続的に養成していくために,助産師教育はどうあるべきかが議論された。

自己研鑽できる助産師が必要

 最初に登壇した近藤潤子氏(天使大)は,現状の助産師教育の課題を提示。卒業時到達目標の設定,カリキュラムや修業年限,短期大専攻科・学士課程選択科目・学士課程専攻科・大学院修士課程などの多様な教育制度は,現在の母子保健の水準に応える教育体制として適切かを見直す余地があるのではないかと会場に呼び掛けた。また,氏は,海外の助産学博士課程には,「学術博士」とは別立てに「臨床博士」が体系化されていると説明。将来的には,日本においても「ハイリスク症例への助産ケアを探究・教育する臨床博士が求められる」と提言した。

 「本来,卒前教育において教えられるべきことが,卒後教育にまで持ち込まれているのではないか」。そう考察したのは竹内美恵子氏(徳島大病院)。「助産師として役割を遂行できるようになるには,時間と経験が必要」と述べ,現状の卒前教育ではそれらが不十分であると分析した。こうした状況下では,卒後も自身の課題を認識し,改善へつなげていく「自己研鑚を続けられる能力」を獲得させる教育が重要だと訴えた。

実践能力を高める,機会と場を

 日赤医療センターの井本寛子氏は,現任教育に携わる立場から発言した。氏は,「卒前教育で学んだ理想的なケアを追究し,実践能力を習熟することが困難になっている」と現場の実態を吐露。こうした状況を打開するには,助産師が助産ケアを提供できる場を確保し,専門職としての自信を獲得できる機会を作る必要があると主張した。現在,日看協が整備を呼び掛ける「院内助産システム」「助産師出向システム」や,「助産実践能力習熟段階(クリニカルラダー)レベルIII認証制度」などが利用されることで,現場の助産師が実践能力を高める場・機会になり得るのではないかと期待を述べた。

 「助産師教育を見直す上で参考にしてほしい」と,北村聖氏(東大大学院)は医学教育の現状を解説した。氏は,近年の医学教育では,卒業時の学習習得目標から医学教育全体を構築する“アウトカム基盤型教育”の教育モデルが重視されていること,臨床実習において見学・模擬診療型から,実際の患者を診る“参加型実習”へと移行しつつあることを紹介。さらに,専門職の基本的態度である“プロフェッショナリズム”を獲得させる教育の在り方を模索していると報告した。

 総合討論では,座長の島田氏が「実習において分娩介助10例の確保が困難という声が聞かれる今,例数を減らすことも検討すべきか否か」という問いに対し,会場の参加者を交えて議論がなされた。「適切な分娩技術を身につけるための実践数として,10例では不十分。例数の確保が困難であっても減らすべきではない」といった意見が聞かれた他,「そもそも10例の分娩介助によって,どんな能力を身につけたいのか。到達目標に応じて,例数を検討する必要があるのではないか」「卒後,現場で研修などを通して習熟できるようにすべき」など,多様な意見が挙がった。島田氏は,「発表,議論の中で挙げられた声を受け止め,助産師教育を考えていかねばならない」と述べ,シンポジウムを締めくくった。