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第3105号 2014年12月15日


実践の科学としての看護学構築へ

第34回日本看護科学学会学術集会開催


 第34回日本看護科学学会学術集会が,11月29-30日,鎌倉やよい会長(愛知県立大)のもと,名古屋国際会議場(名古屋市)で開催された。「看護ケア学の構築をめざす――研究成果を臨床へ」をテーマに掲げた今回,本紙では「看護ケア学」の構築に向けた「看護ケアプログラム」開発の必要性が語られた講演と,プログラムの臨床への還元と定着について検討されたシンポジウムの模様を報告する。


看護診断体系化の次は「看護ケアプログラム」の開発

鎌倉やよい会長
 超高齢社会の進行や日本人の疾病構造の変化により,看護学を取り巻く環境は大きく変化している。これから10年先,あるいは50年先の看護学の未来はどのように構想していくべきか。鎌倉やよい氏による会長講演「看護ケア学構築へ向けての展望」では,実践の科学としての看護学が今後発展するために求められる方策が示された。

 「看護学は研究成果を実践の場に還元できているか」。こう問うた氏は,質的研究や調査研究が多い看護研究は,医師から「エビデンスが不十分」との批判を受けることもある一方で,看護診断の体系化と蓄積により患者理解に大きく貢献してきたと評価。看護師は他の専門職と比較すると「診療の補助」として「医師の指示の下に広い範囲の医行為」が認められている点に触れ,今後は,看護診断に対応した看護ケアの方法論の確立が求められると主張した。在宅医療の推進に主眼が置かれる今,看護師には患者の生活を援助する視点,退院後に患者がセルフケアできるように促す視点が求められている。そこで氏は,看護診断として提示された問題に対し,アセスメントに基づき解決を指向する,複数の看護技術から構成される「看護ケアプログラム」の必要性を強調。この開発と,標準化,体系化を行っていくことが「看護ケア学」の構築につながると訴えた。

いかに臨床への定着を図るか

 看護ケアプログラムの開発の次に求められるのが,プログラムの定着だ。シンポジウム「看護ケアプログラムのイノベーションに向けた方略」(座長=愛知県立大・山口桂子氏,同大・鎌倉やよい氏)では,シンポジスト4氏の取り組みが紹介された。

 初めに登壇した若本恵子氏(虎の門病院)は,看護師の院内教育プログラム開発と定着に向けた取り組みについて解説した。同院では,看護実践能力向上を目的にプライマリ・ナーシングコースと呼ばれる院内教育プログラムを1988年から運用しており,現在では入門,中級,上級の各コースを設けている。看護実践の熟達化の過程では,一人前になる壁,中堅者になる壁,熟達者になる壁,と各段階に壁があり,それを乗り越えることで実践のパフォーマンスが一段階上がるとされる。壁を越えるには「熟慮を伴う練習」が必要であり,各コースがこの「熟慮の場」となる。同プログラムは臨床現場での学習を前提とし,実践と学習を繰り返すことで実践知の獲得につながるよう企図されているという。氏は,教育プログラムの定着には熟慮による実践知の獲得や,受講者同士の興味関心を共有するなど一体感を持った連携,あるいは看護実践の変化を成果として実感できる場が必要になると述べた。

 がん医療の均てん化促進の一環として,がん化学療法を安全に行うためのマニュアル作成について報告したのは戸崎加奈江氏(愛知県がんセンター中央病院)。大腸がんの治療薬として2009年から使用されるようになったセツキシマブは,特徴的な皮膚障害の副作用があり,当初,そのアセスメントへの不安が想定された。そこで,同センターを中心に愛知県内のがん診療連携拠点病院7施設の医師・看護師・薬剤師による多施設多職種協働でマニュアルの作成を開始。まず,投与時の問題点を看護チームが挙げ,次に職種横断で解決方法や対策を検討し,アセスメント項目などをまとめた。現在,ウェブサイトでも公開し,その内容を全国に発信している。氏は,「多施設協働での取り組みは,新規薬剤導入を安全に進めるために効果的で,がん医療の均てん化や質の向上にもつながる」と取り組みの広がりに期待を示した。

 次に家族支援専門看護師の関根光枝氏(日赤医療センター)が,同センターで実施している家族ケアの定着を図る研修の内容を紹介した。臨床で働く看護師の多くが「患者の家族は“第二の患者”としてケアが必要である」と認識しているものの,家族ケアに対する苦手意識を持つ者は少なくないという。その背景には,患者が良くなることを願ってとる家族の行動が,時として医療者に「困ったもの」と映ることがある。氏は,患者と家族を別々の存在としてとらえるのではなく,両者を包括し「家族システムとしての患者家族」へと位置付けを変換する必要があると主張。研修では,「家族看護エンパワーメントモデル」を基に「家族の病気体験の理解」や「家族アセスメント」などの項目と結び付けながら,個々の状況に応じた「家族ケアのポイント」を提示していると述べた。「普段の家族へのあいさつなど,無意識のうちに実は家族ケアになっていることも多い。研修を通じ日々の実践を再認識できる」と研修実施の意義を語った。

 最後に登壇した高植幸子氏(椙山女学園大)は,看護技術系教育プログラム作成の経緯と実践現場での定着に向けた方略を述べた。臨床現場では,入院患者の排尿コントロールの指導が不十分なために,患者の回復の時機を逸してしまう事例が見られたという。実際,看護師がコントロールに有効な骨盤底筋運動の指導技術を学ぶ機会や,それを教える教育プログラムがなかった。そこで氏は,社会学領域で用いられるSoft Systems Methodology(SSM)を援用し,経験年数2-3年目の看護師を対象に本プログラムを作成。尿失禁ケアと骨盤底筋運動に関する認知領域を中心とした講義や指導技術の演習など「学習の汎化」を促す内容で構成され,1回当たり約2時間の研修を計5回,8週間の期間で実施する。教育直後の評価では,知識や指導技術の他,リフレクションスキルや学習習慣の向上など「振り返る力」が強化されていたと分析。「学習の汎化」を意図した学習プロセスにより,臨床への定着が可能になると考察した。

 総合討論では,開発されたプログラムの普及や活用には,テーマに関心の高いメンバーが集まったり,研修会を開催したりするなど情報共有の場が必要との意見が出された。座長の山口氏は,「看護ケア学構築のきっかけになる取り組みが,シンポジストに共通して語られた。多くの看護師に考え方や行動を変えるきっかけを与え,看護のイノベーションにつなげていきたい」と締めくくった。

シンポジウムの模様