医学書院

検索
HOME週刊医学界新聞 > 第3012号 2013年01月28日

第3012号 2013年1月28日


座談会
ここが変わった!新しいNANDA-I看護診断

小田 正枝氏(国際医療福祉大学福岡看護学部・学部長/日本看護診断学会理事長)=司会
中木 高夫氏(天理医療大学医療学部看護学科・教授)
本田 育美氏(京都大学大学院医学研究科人間健康科学系専攻・准教授)


 昨年,3年ぶりに改訂された「NANDA-I看護診断」。新たに加わった診断や大きく変わった診断が複数あるほか,特筆すべきは,診断名をはじめ,診断指標や関連因子等,広範な日本語訳の見直しがなされたこと。より使いやすく,わかりやすい看護診断をめざしたこれらの変更について,広く知ってもらい,臨床・教育現場でのさらなる活用につなげたい――日本看護診断学会理事長の小田氏,前回改訂まで学会内の用語検討委員会委員長を務めた中木氏,現委員長の本田氏が,改訂の経緯やねらいを語った。


日本におけるNANDA-I看護診断の歩みとは

小田 昨年7月に開催された第18回日本看護診断学会学術大会では,用語検討委員会の交流セッションに多数の参加者があり,看護診断の動向や,改訂のプロセスへの関心の高さが伺えました。そこでまず中木先生から,日本におけるNANDA-I(MEMO)の看護診断の動向,および本学会の沿革について,振り返っていただけたらと思います。

中木 そもそもは,日本POS研究会(現・日本POS医療学会)で“看護のプロブレムをいかに表現するか”をテーマに,NANDA-Iの看護診断をベースにしたワークショップなどを行っていたのが始まりです。しかし,次第にワークショップの開催が困難になるほど参加者が増え,日野原重明先生(現・日本POS医療学会会頭/聖路加国際病院理事長)や松木光子先生(現・日赤北海道看護大名誉学長)と相談して,看護診断学会を設立する運びとなりました。

 当初は研究会の体で,年1回イベントを行う程度の活動でしたが,看護過程や中範囲理論に基づいた臨床への興味が高まった時代背景もあり,会は順調に成長していきました。関連本の訳書もさまざまな出版社から発行されるようになったのですが,その際,日本語の看護診断ラベル(現・看護診断名)が訳者によってバラバラなことが問題視され,統一基準の策定が要望されるようになりました。

小田 そこで学会内に,用語検討委員会が作られましたね。

中木 ええ。ちょうどそのころNANDA-Iから小さな用語集が出て,委員会が翻訳を担当することになりました。ただ,原書はアルファベット順に用語が羅列されていて,そのままでは日本人にはわかりにくいだろうと,当時,NANDAが看護診断の分類法として採用していた「9つの反応パターン」(タキソノミーI)の順序に従って訳すことになりました。それが『NANDA-I 看護診断 定義と分類1992-1993』(1994年,医学書院)であり,この訳書を実質的に学会公認のものとすることで,看護診断ラベルの統一が図れたと思います。

小田 その後,2年に1回の改訂というスピードに,ご苦労されたことも多かったのではないでしょうか。

中木 そうですね。いろいろな出版社から「診断ラベルだけでも早く発表してほしい」というニーズがありましたから,12月ごろ,改訂版の原書が発行され次第入手して急いで訳し,メールで理事会に諮り,最終的に承認を得た内容を学会ホームページに張り出して,関連書籍もそれに沿って作ってもらう流れを作りました。

小田 改訂が3年ごとになったのは前回(2009年)からでしたね。

中木 ええ。日本ではこれまで,できるかぎり最速での出版を心掛けてきましたが,やはり国によってはそこまでのスピードで翻訳することが難しいようで,時間的に少し余裕を持たせようという配慮がなされたと聞いています。

より“わかりやすい”看護診断をめざして

小田 それでは本田先生,今回の改訂で,特に大きく変更された部分を説明いただけますか。

本田 はい。NANDA-I側での変更は大きく4つ,日本語訳レベルでは2つの変更があります()。

表 NANDA-I 看護診断 2012-2014年版の変更点(概要)
1.新たに採択された看護診断:16
2.改定された看護診断:12
3.日本語診断名の変更:15
4.用語の日本語訳の変更
5.看護診断の定義の変更(日本語訳レベルでの変更を含む)
6.多軸システムの第1軸「診断概念」が「診断焦点」に変更
暫定的変更であり,次版では「diagnostic concept/診断概念」に戻る予定

 まず,新たに16の看護診断が採択され,12の看護診断が改訂されました。これには定義の修正以外にも診断指標の大幅な変更も含みます。また,2009年のNANDA-I大会で採択された通り,看護診断の定義そのものも変わりました。さらに暫定的な処置ですが,多軸システムの第1軸であり,「診断名」の核となる「診断概念」が「診断焦点」へと変更されました。

 そして,日本語訳レベルの変更は,まず「診断ラベル」を「診断名」と修正したこと。「診断名」についても,「診断焦点」の訳を9つ修正した結果,15個の表記が改まることになりました。

小田 日本語訳の変更は,どのような考え方のもとに行われたのでしょうか。

本田 今回めざしたのは「わかりやすい診断にする」ということです。その一環として,従来の診断名から,臨床の看護師がより耳慣れた言葉,日本の医療文化に即した診断名に変更することで,より利用しやすくなるのではないかと考えました。

小田 前回まで訳を手がけられていた中木先生は,どうお考えですか。

中木 これまで心掛けてきたのは「同一の単語は,なるべく同一の日本語に置き換える」ことでした。私は看護診断を使う人たちには,ぜひ原書の言葉にまで興味を持ってほしいと考えています。逐語訳に努めることで,訳書と原書とを照合しやすくしたいという思いがありました。例えば“Self-Esteem”という言葉は,よく使われる「自尊心」をはじめとしてさまざまな訳語がありますが,“self”は逐一「自己」と訳す原則を定め,それに従い“Self-Esteem”も「自己尊重」と訳してきたのです。

 ただこの原則を徹底することで,なじみのない訳語が採用され,違和感を覚える方もいたかもしれませんね。最近では,訳が複数ある用語の場合,わかりやすさを追求するなら,原語をそのままカタカナ化していくのも一つの手かなと考えています。

本田 そうですね。今回も「霊的安寧」から「スピリチュアルウエルビーイング」など,カタカナに変更した用語があります。

 そのほか,“Risk for Fall(旧・転倒リスク)”を「転倒・転落リスク」へと変更したり,新しい診断の“Thermal Injury”を「熱傷・凍傷」とするなど実臨床に即した意訳を行ったり,“Insufficient Breast Milk”も,直訳だと単なる「母乳不足」となり,赤ちゃんが十分に吸えない状況も含まれてしまうため,この診断の核になっている現象は何かという視点から「母乳“分泌”不足」と補足するなど,わかりやすさを念頭に置いて,随所で工夫しています。

■多職種協働時代を見据えての改訂

本田 訳語を変更する上でもう一つ重要視したのが“多職種協働”という視点です。「看護の専門性確立のため,独自の言葉を貫くべき」という声もあると思いますが,今後,在宅での慢性疾患治療など,さまざまな医療専門職と協力したケアの必要性が高まるなか,他職種から看護師の臨床判断を求められる機会も増えるでしょう。その際,相互理解がスムーズに進むよう,関連領域で同じ現象を示す言葉があれば,そちらに統一したいと考えました。

 中木先生が例に挙げた“Self-Esteem”についても,心理学領域で普及している訳語や,看護師が基礎教育で心理学を学ぶことも鑑みて,今回「自尊感情」に変更しました。このことによって,診断を学習する上でも,拠り所となる知識や学問領域にたどり着きやすくなり,理解が深まると思います。「片側無視」から「半側無視」への変更も同様の理由で,作業療法学領域で使われている言葉に合わせています。

中木 例えば薬剤師の方々には,以前から看護診断を参考にしてもらっていて,特に心理・社会的な診断名の服薬指導などへの活用は,今も根強く行われています。そのほかの職種の方々にも,一緒に働くならば看護診断のことをもっと知ってほしいですし,同じ用語のほうが理解が進みやすいのは確かだと思います。

小田 今回の用語の統一が,さまざまな専門職との協働の場面において,看護診断の存在意義を高める第一歩になりそうですね。

さらなる浸透をはかるために

小田 本学会では,臨床判断の根拠として看護診断の重要性を訴え続けてきました。最近では臨床実習においても,学生と現場の看護師が看護診断名を通して患者の情報を共有する場面がみられるなど,努力が実り始めている実感があります。

中木 専門学校の教員の方々からの熱心な要望を受け,2010年から看護師国家試験の出題基準(基礎看護学)に看護診断が明記されるようになったのも,一つの成果であると感じます。勘や直感ではなくクリアカットに,科学的に患者さんを理解する,そのための教育の核としての看護診断の必要性は,さらに強調していきたいところですね。

小田 では今後,どのようなスタンスで,看護診断の教育を行っていけばよいとお考えでしょうか。

中木 NANDA-Iは,「診断焦点」を軸として「実在型」と「リスク型」そして「ヘルスプロモーション型」の診断を,セットでとらえてほしいと要望しています。今存在している健康問題と,今後生じるリスク,あるいは健康増進の可能性をバラバラに考えるのではなく,すべて連関するものとして理解する。教える際にもこの一連の流れを“ひとかたまり”として意識することで,より深い理解と普及につながるように思います。

本田 既存の診断が浸透してきているのはある程度実感されるところですが,いっそうの定着のためには,日本の臨床現場により適合した看護診断の在り方というのも,少しずつ考えていく必要があると思います。

 今回の改訂では翻訳プロジェクトワーキンググループを立ち上げたり,学会ホームページでのパブリックコメントを募集するなど,今までより広く意見を募る土台を築くことを試みました。その時々の日本の医療事情,医療者の声を受け止め,訳の在り方のみならず,NANDA-I本体での改訂作業にも反映させていく流れを作ることが大切ではないでしょうか。

小田 日本からの発信ということですね。その意味では,前回,今回と,日本から提案した診断名が採択されたことは,大きな進歩ですね。

本田 はい。前回は青木康子先生(帝京大)のグループから「パートナーシップ促進準備状態」と「出産育児行動促進準備状態」が,今回も永田明先生(天理医療大)のグループが提案した「非効果的衝動コントロール」が,NANDA-Iに採択されました。これらを手本に,より能動的な発信を日本から行っていくことが,医療現場に看護診断を定着させていく鍵ではないかと感じています。

小田 その点からいうと,日本になじまない診断名を翻訳段階で取捨選択するようなことも,将来的には考えられるのではないでしょうか。

中木 よく使われる診断のみをピックアップするとなると,日本の場合,生理学的な視点が偏重され,心理・社会的な視点が乏しくなる傾向が強まることを懸念しています。

 看護診断は,新人看護師時代から,ベテランナースになるまで使うものです。用語をすべて頭に入れておけば,今は使われなくとも,将来的には活用される機会がくるかもしれません。基本的にはすべての診断名を受け入れた上で,個々人の力量と裁量の範囲内で,活用していくのがよいと思います。

多方面への発信を続けていきたい

本田 看護診断の改訂作業は,看護の全領域を網羅するものであるゆえに,突き詰めて検討するには,人手も時間も必要であることを実感しています。しかし,そうした状況でも,NANDA-Iに向けた発信と,臨床や教育現場の利用者に向けての発信を続け,すべての看護師が,臨床判断を言葉にして,共に働く医療職,さらには患者さんや家族に伝えていけるようになればと考えています。

中木 いずれは診断だけでなく,介入,ケアも含めて言葉が使いやすく統一され,医療システムの発展につながることを期待しています。

小田 学会からも,厚労省や看護協会も含めた外部に向け「看護師が専門職として活躍するために,診断の視点が必須である」ことを意識的に広報していきたいと思います。本日はありがとうございました。

MEMO NANDA-International(NANDA-I,旧北米看護診断協会)

1982年に設立された,看護診断用語の開発・定義・分類を行う非営利の会員組織。216におよぶ診断の一つひとつは基本的にすべてボランティアにより生み出され,更新されており,“看護診断の標準語”を世界中に提供することをめざしている。分類法は,現在日本語を含め14の言語で利用することができる。

(了)

ご意見をお寄せください

新しくなったNANDA-I看護診断へのご意見,あるいは従来の看護診断を利用するなかで感じた問題点や改善提案などをお聞かせください。学会HPにてパブリックコメントを募集しております。
http://jsnd.umin.jp/


小田正枝氏
聖路加短大卒・聖路加看護大科目履修後看護学士。聖路加国際病院他での臨床経験,聖マリア短大看護学科で助教授,西南女学院大保健福祉学部教授を経て,2009年より現職。現在,日本看護診断学会理事長職に加え,日本看護歴史学会理事,日本看護科学学会・日本看護研究学会評議員などを務める。編著書に『ロイ適応看護理論の理解と実践』(医学書院)など。

中木高夫氏
京府医大卒。1976年より新設の滋賀医大病院にて,POSの視点に立った診療情報システム構築に尽力。94年名大医療技術短大教授,97年名大医学部保健学科教授。2002年より日赤看護大教授,12年より現職。日本看護診断学会,日本POS医療学会理事等を務める。『看護における理論構築の方法』(医学書院)など著書・訳書多数。

本田育美氏
名大医療技術短大卒。名大病院で勤務の後,95年名大医療技術短大,98年滋賀医大医学部看護学科を経て,04年三重大医学部看護学科助教授。08年より現職。阪大にて保健学博士号取得。専門は,生活習慣病患者のセルフマネジメント支援など。現在,日本看護診断学会にて用語検討委員会委員長を務める。