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第2970号 2012年3月19日


第26回日本がん看護学会開催


 第26回日本がん看護学会が2012年2月11-12日,くにびきメッセ・松江テルサ(島根県松江市)にて開催された。松尾英子会長(島根県立中央病院)のもと,「縁(えにし)が結ぶシームレスながん看護」をテーマに掲げた今回。がん医療における最新の知見とともに,多職種による継ぎ目のないがん医療の連携体制や,そのなかで果たすべき看護の役割など,幅広い議論が交わされた。

◆がん対策基本法制定から5年,今後のがん看護はどう在るべきか

松尾英子会長
 がん対策基本法が議員立法として成立してから,丸5年が経過した。その間,がん対策推進基本計画に基づいて国内のがん医療の均てん化やがん予防事業の取り組みは進み,一定の成果がみられている。シンポジウム「がん対策基本法から5年が経過して――今,がん看護に求められるもの」(座長=慶大・小松浩子氏,島根県立大・山下一也氏)では,患者家族や医療ソーシャルワーカー(MSW)などさまざまな視点から,がん対策基本法の制定から現在に至るまでのがん看護の歩みを振り返り,今後の在り方を考察した。

 患者家族の立場から発言したのは,三成楊子氏(島根県がん対策推進協議会患者家族支援情報提供部会委員)。氏の夫である故・三成一琅氏は膵臓がんの闘病生活を送るかたわら,がん対策推進協議会に委員として参加し,がん対策推進基本計画の制定に尽力した。楊子氏は,一琅氏の闘病生活のなかで印象に残った看護師のかかわりを紹介した上で,患者を支援していく上では,「患者にかかわるすべての人々ががっちりとスクラムを組んで進むことが大切」と語った。

 がん対策基本法の施行後,厚労省により組織されたがん対策推進協議会。初代会長を務めた垣添忠生氏(日本対がん協会)は,氏が深くかかわったがん対策推進基本計画策定に至るまでの経緯と5年の成果を報告した。がんによる年齢調整死亡率の減少,がん診療連携拠点病院の増加など,同計画策定後の国内におけるがん対策の取り組みの成果を評価しながらも,「現在は枠組みが整備された状態。今後の課題は質の向上」と指摘。治療に伴う副作用や後遺症への対処,がん患者・がんサバイバーの就労の問題などに関する検討を進め,がん患者が発症以前と同様の生活を気負いなく営むことのできる社会を作る必要性を説いた。

 がん看護専門看護師の梅田恵氏(株式会社緩和ケアパートナーズ)は,がん看護の高度化の在り方を考察した。がん看護の高度化を図っていくためには,薬剤や治療法などに関する最新の知識を蓄えるだけではなく,患者のマネジメントや包括ケアなど看護そのものの専門性を高めることも重要と発言。また,今後の課題として,看護師同士によるコンサルテーションの充実を挙げ,高度な実践が可能な認定看護師・専門看護師の経験を蓄積し,より多くの看護師と共有していく必要性を訴えた。

 がん患者や家族への相談支援を行い,日常業務のなかで看護師とかかわるMSW。MSWとしてがん患者やその家族の相談支援に携わる田村里子氏(東札幌病院)は,「患者である前に,1人の人間として自分を理解してほしい」という思いをがん患者から感じるという。そのことから,患者や家族の思いを代弁するアドボカシー機能,適切な医療者へとつなぐコーディネート機能を持つことが看護師に求められると述べた。

 総合討論では,「治療の初期段階から緩和ケアが求められるようになった現状に,看護師はどのように対応すべきか」「がん看護ケアのエビデンスをいかに構築するか」「がん患者・がんサバイバーの生活をいかに支援するか」など,今後の課題が多数提示され,会場を交えた熱心な討論がなされた。