「がんと就労」シンポジウムが開催

　「がんと就労」シンポジウムが2月5日，東京都内にて開催された。本シンポジウムは，平成22年度厚労省がん臨床研究事業「働くがん患者と家族に向けた包括的就業システムの構築に関する研究」班（研究代表者＝獨協医大・高橋都氏）が主催したもの。1年目の研究成果報告の場となった今回，会場には医療関係者からがん患者や家族，報道関係者まで多数の参加者が集い，活発な意見交換がなされた。

シンポジウムのもよう

　看護師の丸光惠氏（東京医歯大）は，小児がん治療成績の著しい向上の一方で，成人後も多様な慢性疾患を持ちつつ生きる小児がん経験者が増加していると指摘。彼らが合併症やその治療と社会生活の両立に不安を抱えていること，実際に健康な小児と比較して大学進学率が低いことなどを示した。現在国内の14か所に長期フォローアップ外来が設置されているが，米国のように多職種が協働するシステマティックな支援体制構築が必要と氏は提言。小児がん治療施設の看護師を対象に調査を進めていることを報告した。

　子宮頸がんは，術後の外来放射線治療・化学療法など心身への負担が大きく，家事や就労への影響が懸念されている。看護師の江川京子氏（東京医歯大）は，子宮頸がんサバイバーが抱える生活上の問題に関する文献レビューの結果を提示。治療中や治療後も長期間にわたり生じる倦怠感やリンパ浮腫は生活意欲を減退させ，心理面への悪影響も大きいが，その原因や治療に関する研究はまだわずかだという。氏は今後実態調査を行い，研究の充実につなげたいと表明した。

がん患者が働きつづけるために

　次に高橋氏が，海外のがん患者就労支援教材を紹介した。患者向けの教材には，行使できる権利や受けられる法的保護，求職の際健康状態をどこまで明かすべきかなどが記載してある。一方雇用者向け教材には，異動を提案するとき・患者が退職を希望したときなど場面に沿ったアドバイスが記されている。氏は，教材では雇用側，患者側に共通して，必要な情報を明らかにする「説明責任」が重視されていると考察した。

　身体疾患患者の復職に関する行政上の指針がないなか，産業医はがん患者の就労や復職にどうかかわるか。立石清一郎氏（産業医大産業医実務研修センター）は，企業の専属産業医への調査結果から，産業医が就労者・企業・主治医，三者間の情報を集約し共有を促進することが重要と指摘。課題として，依願退職者や，うつなど合併症を患う人が少なくないこと，がんを専門としない産業医ががん治療の情報収集を行う難しさなどを挙げた。今後は「復職チェックリスト」など産業医が使いやすい復職支援ツール作成をめざすという。

　和田耕治氏（北里大）は，日本臨床腫瘍学会の専門医・指導医223人にがん患者の就労について意識調査を実施。専門医は産業医との連携にも前向きだが，現状では連携事例は少ないこと，外来治療の際患者が会社を休まざるを得ないことなどが課題として浮かんだ。また，看護師やケースワーカーなど多職種が患者の就労支援に加わる必要性も示唆されたという。氏は今後，医療者向けのリーフレット作成や，事例収集なども行いたいと述べた。

　その後の総合討論では「研究結果を医療者にどう普及させるか」「中小企業で有給休暇を取得できない，賃金が低いなどの問題を抱えた患者にどう治療を受けさせるか」などの問題提起があった。また「がん相談支援センター向けのリソース提供を」などの要望も寄せられた。最後に高橋氏が「"がん"のイメージにとらわれず，少し工夫することでがん患者がずっと長く働ける」と語り，開かれた議論の場で情報共有を進め次年度以降の研究に生かしたいと結んだ。